南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

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＞日本刀を使った経験者ならご存知の通り、「日本刀の刃は大変もろくちょっと硬いものを切ると刃がボロボロになります、ましてや人間など骨のある物体を一度でも切ると専門の刃研ぎ職人が何時間もかけて研がないといけないのです
＞

よく地代劇のシーンでサムライ同士が（チャンパラシーン）対決したりする演技がありますが、実際は日本刀の刃はもろいのでアレはあり得ないのですよ。
ドラマや映画だからあり得る事なのです。
（剣道の有段者が真剣（本物の刃）でまきわらを一回切るとダメになるのだと言っていた話です）
それを裁判官立会いの元で実験して見せれば一発で中国人か本多のどちらかが嘘を言っているのが分るはずです。（もう遅いかもしれませんが、原告側のメールにこの実験の件を送ってみます。）

中国の残酷写真のヤバいサイトで昔の中国人同士の内乱で公開処刑でクビを切るシーンの写真がありましたが、”あの写真の刀も日本刀のような細長い刃では無くて”どちらかと言うと「斧（おの）」に近い太さのランボーナイフ（分りますかね）のような物を振り下ろしています。

日本刀で人間を１００人斬り！なんてチャンバラドラマの見すぎですよ！バカじゃないの！（なんせメールしておきますよ）

これって、主観が入ってるから、あまり、真偽を確かめるには、難しいなーーー。

こんな文章ばかり投稿しても、プロパガンダにしかならないよ。

松井石根大将
陸軍士官学校第九期の卒業、九期から陸軍大将は５人輩出している。
（松井石根、荒木貞夫、真崎甚三郎、本庄繁、阿部信行）

松井石根は陸軍士官学校を二番の成績で卒業、陸軍大学校を主席で卒業している。

にもかかわらず、同期のなかで出世が遅れ、現役を退いて予備役になるのはもっとも早かった。

突然の日中全面戦争の開始出、現役の大将の数が不足したため、招集され、現役に復帰し司令官に任命されたのである。

松井は満五九才、陸軍最長老の大将として軍功をあげる最後のチャンスが到来したのである。

松井石根の野心を知りながら、陸軍首脳が命令、任務の厳守を松井に確約させなかったのは彼が陸軍最長老であったための遠慮があったといえる。が戦争指導者層の無責任な対応が、南京事件を起こす要因の一つとなっていた。（江口圭一「上海戦と南京進撃」）

「南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行は事実」トピで約１年前の#5076の投稿を皮切りに途中から本多氏の弁護士渡辺氏？(watanabe1937氏) も加わり、夏くらいまで論争をしてたようですよ。
興味ある方は読んでみては。


この夏の判決では、裁判長は「本件の最大の争点は百人斬りが虚偽か否かである」と述べており、大変注目されます。

被告側は名誉毀損とともに百人斬りはなかった、ということが判決で出てくれば、勝利、と考えているのに対し、
被告側は名誉毀損裁判なので、百人斬りの有無よりも「名誉毀損ではない」ということが判決として出れば、勝利、という風に考えているようで、裁判の過程でも事実かどうかということは論争せず、真実かどうかは別にして本人達が吹聴したことだ、ということを柱として論旨としていました。

もし、時効とか他の理由で「名誉毀損は無罪」とかいうことになっても「百人斬りは真実ではなかった」ということを裁判所が判断すれば、原告側としては、本当の目的は達成できた、と考えられるのではないかと思います。

なお、それぞれの主張を知りたい方は、
以下のHPが参考になります。

原告側

http://homepage3.nifty.com/kyoho-enzai/000menu.html


被告側(堂々とHPのタイトルは「歴史の事実 　 南京百人斬り競争」としているくらいなら、裁判の過程では事実かどうかについて被告側として証拠を出して主張し、争うということをして欲しかった)

http://web.sfc.keio.ac.jp/~gaou/jijitu/


あと、れんだいこ氏(原告寄り?)

http://www.marino.ne.jp/~rendaico/daitoasenso/taigaishinryaku_nankinziken_hyakuningiri .htm

inti-sol氏(被告寄り?)

http://www.marino.ne.jp/~rendaico/daitoasenso/taigaishinryaku_nankinziken_hyakuningiri .htm


それに関連して、
ピストル対日本刀について(被告側がHPで取り上げていたので)

専門家の意見

http://www.k3.dion.ne.jp/~j-gunto/gunto_058.htm

被告側

http://homepage3.nifty.com/m_and_y/genron/data/nangjin/hyakunin/trivia.htm

気がつかないでしょうね。原告はちゃんと主張されているんでしょうか？それだけで決まりそうですね。

「今次の上海出兵は海軍が陸軍を引きずって行ったものといっても差し支えないと思う、、私は上海に絶対出兵したくなかったが実は前に海軍と出兵する協定があった。」（石原完爾中将回想録）

第２次上海事変は軍令部並びに第３艦隊が周到に作戦準備をして開始したものとされている。（日中戦争と海軍＝笠原）

参謀本部、軍令部＝「北支作戦に関する陸海軍協定」（３７年７月１１日）

「帝国居留民の保護を要する場合においては、青島、上海付近に限定して陸海軍所要兵力共同してこれにあたる」により、
８月１５日に第３師団と第１１師団による上海派遣軍の「編祖」と上海への派兵を命じた。

松井石根大将に与えられた任務は”上海地区の日本人居留民保護という限定された小規模兵力の派遣である”

ところが、松井石根大将にはこの命令を墨守するつもりは最初からなかった様子である。
「陸軍を増派して南京攻略まで、行うべきである」と陸軍大臣官邸で行われた三長官（参謀総長、陸相、教育総監）の送別会での挨拶で述べている。

さらに、参謀本部首脳との会談でも「国民政府存在する限り、解決出来ず、、蒋介石下野、国民政府没落せざるべからず、、結末を何処にすげ木谷の議論あるも、だいたい南京を目標としてこの際断乎として敢行すべし、その方法はだいたい五〜六個師団とし、宣戦布告をし、堂々とやることを可とす、、、かく短時日に南京を攻略す、、、蒋介石は南京を攻略せば下野すべし、、、」と司令官として中国に全面戦争を布告し、五〜六師団の兵力をもって南京国民政府を敗退させる決意まで述べている（次長、総務部長、第一，第二部長、会談）


松井石根大将は南京を落とせば中国は屈服すると安易に考え、崩壊させた後、新政権を樹立し、軍司令官として、君臨することを望んでいた。よって、上海居留民保護など、どうでも良い問題であったのである。

日本軍の「最高司令官」として 国民政府を倒し、謀略宣伝機関を設置支、「満州国政府」と同様な新政府樹立工作を行いたいというのである。

石原完爾第一部長は「個人としては長引けば全体の形勢が危ういものと考えあり、、」と懸念を表明し、参謀次長多田駿中将は「南京攻略の着想は、、具体的に研究すれば困難ますます加わる、、」と婉曲に反対し、松井司令官の命令違反を諫めるような厳重な注意を怠った。

松井司令官は見送りに来た杉山元陸相にも「どうしても、南京まで進撃しなければならない。」と力説している（八月一九日東京駅）

後に日本政府と軍部首脳は南京国民政府との和平を早期に実現し戦局を終結させるために駐華ドイツ大使トラウトマンに仲介を依頼して、蒋介石との和平交渉を本格的に推進するが（トラウトマン和平工作）

、松井指令官は国民政府との和平交渉など念頭になく、やがて参謀本部の統制を無視して上海派遣軍を独断で南京攻略へ向かわせる事となる。

＊ブリュッセル会議における対日経済制裁の可能性と、現地軍の無統制な戦線拡大による戦争の全面化と長期化をおそれた政府と軍部首脳は１０月初旬から日本側の停戦条件を作成、ドイツ外務省と駐華ドイツ大使トラウトマンに斡旋を依頼して本格的に交渉するが最終的には日本軍の南京占領に幻惑されて、近衛内閣は三八年一月一五日、和平交渉の打ち切りを決定、日中全面戦争は長期泥沼化していく。

ですね。知らなかったです。

だったんだろうな。「南京事件」も。
ましてや 　 当時の情報事情では何が真実かわからない。言ったものがちでしょう。

だって自分で文章書くと突っ込まれるんだもん人の文章パクるしかないじゃん！！

それでも突っ込まれてるけど（涙）




ちょうしょう（笑）

アジアの真実
2005年01月21日・作られた「従軍慰安婦」

慰安婦問題の経緯

1) 昭和58年、吉田清治が著書「私の戦争犯罪・朝鮮人連行強制記録」の中で、
昭和18年に軍の命令で「挺身隊」として、韓国斉州島で女性を「強制連行」して慰安婦にしたという「体験」を発表。朝日新聞はこれを平成3年から翌年にかけ4回にわたり報道。

2) 同3年8月11日、朝日新聞は「女子挺身隊」の名で戦場に連行され、売春行為を強いられた「朝鮮人従軍慰安婦」の一人が名乗り出たと報道。

3) 同4年1月11日、朝日新聞は一面トップで「慰安所、軍関与示す資料」、「部隊に設置指示 　 募集含め統制・監督」と報道。この直後の１６日から訪韓した宮沢首相は首脳会談で８回も謝罪を繰り返し、「真相究明」を約束。

4) 同5年8月4日、河野官房長官談話、政府調査の結果、「甘言、弾圧による等、本人たちの意思に反して集められた事例が数多くあり、更に、官憲等が直接に荷担したこともあった」と発表。
　 この河野談話によって日本政府は慰安婦が軍によって強制徴集されたことを公式に認めてしまったことになる。
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　 以上が、「従軍慰安婦」という言葉が作られた経緯です。実際、昭和58年までは「従軍慰安婦」という言葉も存在せず、そのような問題も全くありませんでした。今のように「被害者だ」と主張する韓国人も皆無でした。しかしこの経緯の後、韓国を中心とした国から、「私は従軍慰安婦だった。日本に謝罪と賠償を要求する」という声が急激に現れてきます。そして、日本の歴史教科書に「従軍慰安婦」という言葉が記載されるようになり、「公然の事実」となってしまったのです。しかし、今日までの研究の結果、この「従軍慰安婦」という存在が全く何の根拠もない事実であることが明らかになってきています。
以下にその根拠を挙げていきます。

まず、上記の経緯の中から、1と2について見てみます。

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従軍慰安婦問題経緯の実態

1） 　 この問題に火を付けたのが、吉田清治の著書「私の戦争犯罪・朝鮮人連行強制記録」でした。しかし、千葉大学教授の秦郁彦氏が済州島に行って実際に調査したところ、吉田氏が慰安婦にするための女性を1000人近く徴用したとう事実はないことが判明しました。それに現地の新聞がすでに「吉田証言に該当する事実はない」と報道していたのです。
　 吉田証言は全くの嘘であることが証明されて、1996年に本人も「全てフィクションである」と認めています。

2） 　 自ら名乗り出た慰安婦について：この女性、金学順は「女子挺身隊」として連行などされていない事を、8月14日の記者会見で自ら暴露した。実際は、生活苦から義父によって民間の置屋に売られたという、ただの身内による身売りというのが実態であったことが判明。国家による組織的な強制連行とは関係ない。
　 そもそも「女子挺身隊」とは、昭和18年9月に閣議決定されたもので、金学順さんが17歳であった昭和14年には存在していない制度である。さらに「女子挺身隊」とは、販売店員、改札係、車掌、理髪師など、17職種の男子就業を禁止し、25歳未満の女子を動員したものであり慰安婦とは何の関係もない。しかしながら、この事実を朝日新聞が訂正することは一切なかった。

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このように、そもそもきっかけとなった著作は全くのインチキ本であり、その後現れた証人も朝日新聞による捏造だったのです。

下記HPより
http://blog.livedoor.jp/lancer1/archives/12779933.html

＞廬溝橋事件を切っ掛けとして陸軍は作戦計画も動員準備も不足のまま、場当たり的に全面戦争へと突入していった。

「作戦計画も動員準備もなかった」ことこそ、日本の侵略ではなかった何よりの証拠だろ。
そして、最初は北支で戦闘していたのに、いきなり支那が大軍をもって、上海の国際租界を包囲攻撃し、故意に市街地を爆撃し始めたら、戦争が拡大していくのは当たり前だろ。
日本の場合、戦争の目的は、あくまでも上海の邦人救出だった。
だから、軍の名称も上海派遣軍だったし、派遣した軍隊もたったの2個師団で、軍編成も臨時のものだった。


＞陸軍中央内部に「不拡大派」と「拡大派」の対立があり、やがて、「拡大派」が作戦の主導権を握るようになったのである。
＞不拡大派の中心人物は"石原完爾（参謀本部第１（作戦）部長）少将であり、
＞拡大派の先鋒は"武藤章（同部作戦課長）大佐である。（A旧戦犯絞首刑）

８月１２日、日本は、上海の国際租界の日本人居留区を支那の大軍によって包囲攻撃されたが、石原莞爾少将は、上海戦に反対し、たったの2個師団しか出さず、それが少なすぎたために後から追加の軍を出さざるを得なくなり、辞職に追い込まれた。
しかし、その後も日本の不拡大方針は終始継続された。
２年後（１９３９年）に起きたノモンハン事件においても、日本はソ連軍に圧勝できたにもかかわらず不拡大方針を貫いたために現地（ノモンハン）の日本軍は極端な「多勢に無勢」となり、ソ連軍に苦戦したほどだ。


＞廬溝橋事件の一報が７月８日に届いた時、石原完爾は「事件不拡大、現地解決」の方針を各部長を説いて同意を取り付けて、病臥中の今井参謀次長にかわって閑院宮参謀総長の決裁を受けて、「参謀本部の不拡大方針を決定」した。

支那事変（日中戦争）が、日本の侵略ではないことがよく分かるよね。


＞不拡大派は拡大派に押し切られ、廬溝橋事件の[現地停戦協定]が成立したにも関わらず、
＞参謀本部は内地３個師団の華北派遣と支那駐屯軍の武力行使を指示、命令し、「北支事変」は 一挙に華北に拡大してしまったのである。

不測の事態に備えて、「方針」を「不拡大」のままにして、念のために内地の軍を派遣しておいても何もおかしなことではない。
石原莞爾も、その理由で派遣に合意した。
平気で約束を破る支那に大軍で攻撃されてからでは間に合わないからだ。

現実に、南京政府は、7月9日に4個師団と戦闘機を北支に派遣する動員令を出していた。

●1937年
7月7日、盧溝橋事件。演習中の日本軍が銃撃される。事件の僅か数時間後に、支那共産党は中央委員会をもって「・・・われらは進攻する日本軍に対して断固攻撃を加えるとともに、新たな大事変に即応する準備を急ぐよう要求する。・・・武装して北平（北京）、天津、華北を防衛しよう・・・」という通電を全国に発している。
7月9日、停戦協定が成立。蒋介石は4個師団と戦闘機を北支に派遣。
7月10日、200人以上の支那兵が迫撃砲で攻撃再開
7月11日、停戦協定が成立。日本政府、華北への派兵を声明。
7月13日、支那兵が移動中の日本軍トラック２台に手榴弾を投げ込み全員を爆殺
7月14日、支那兵が日本の騎馬兵を惨殺
7月16日、事件を収集させようとする宋哲元に対し、蒋介石は「日本の策謀に乗じるな、戦備を整えよ」と打電
7月17日、蒋介石がラジオで『生死関頭』演説を行い戦争の決意を表明
7月25日、郎坊事件、日本軍が攻撃を受ける。
7月26日、広安門事件、日本軍が攻撃を受ける。
7月28日、日本軍が華北への攻撃を開始。
7月29日、通州事件。日本人居留民約260名が虐殺される。
8月9日、和平会談の予定だったが、海軍陸戦隊の大山中尉が惨殺される。
8月13日、蒋介石軍が包囲した上海の国際租界の日本人居留区を攻撃開始
8月14日、支那軍が上海市街のホテルなどを爆撃。これを日本軍の仕業と世界中に宣伝。
8月23日、支那軍が上海のデパートを爆撃。これも日本軍の仕業と世界中に宣伝。



で、＃5756や＃5775や＃5783 で俺が述べた質問や反論に対して、まったく応答がないのだが、

１．「夜間空襲のもう一つの恐怖は 日本軍爆撃機が「毒ガス」を散布することである。（ウイルソン文書）」は嘘っぱちのでっち上げだったことを認めるんだな？＃5756
２．支那軍がわざと市街地を狙って爆撃し、日本軍の仕業に転嫁して逆宣伝したことを認めるんだな？＃4553、＃5397、＃5775
３．１１月にブリュッセルで開かれた９カ国会議で、「日本の支那侵略に対して警告を発した」は嘘っぱちのでっち上げだったことを認めるんだな？＃5783

おやおや、deliciousicecoffee氏にも、反論できず、遁走かい(笑)

こっちへの反論も、待ってるぞ。



投稿者: tatetayon (42歳/男性/jp)
>まったくの、、いい加減て、、奴ですな（笑
>青白いケツして、ホントに理解しているとは思えないよ、、アナタ！！

ぷっ(笑)
また、yominokuni56、キミ自身のことを述べてんじゃねえの。
相変わらず、笑わしてくれるよ。
アホだのぉ。(大笑)

「アヘン戦争」

＞＞＞＞＞＞最初から言っているが「アヘン戦争の反省をした」とする根拠・事実を、まず示せ。
それから、「アヘン戦争」と「販売を止めたこと」の関連を示す根拠を示せ。
な〜んも、根拠を示さずに、結論だけ言い張っていても、説得力ないぞ。(大笑)

＞＞＞＞＞あほ！！
反省したから、英国はアヘンを現在も販売はしていない。

＞＞＞＞答えになっとらんぞ、日本語が理解できんようだのぉ?
さっさと答えろよ。
「アヘン戦争の反省をした」とする事実を、まず示せ。いつしたんだ？そんな公式文書どこにあるんだ？
＞＞＞＞「アヘン戦争の反省」と「販売を止めたこと」の関連を示す根拠を示せ。
どこにあるんだ?
な〜んも、根拠を示さずに、結論だけ言い張っていても、説得力ないぞ。(大笑)
「アヘン戦争」と「アヘンの販売を止めたこと」とは何も関連がないことが明白なこっちの根拠は散々載せているが、また載せてやろうか？

＞＞＞欲しけりゃ〜北朝鮮と交渉してみようね（笑）
＞＞＞関連を知りたければ、英国大使館へ電話して、アヘン売って下さいと言ってみな！！
確認が取れるだろう、、、あほ！

＞＞相変わらず、まともな反論ができないため、意味不明の罵倒でごまかしとるな(笑)

>あ〜〜変 　 中毒、、、ん！
>こわいね、、、アヘンは、繰り返すだけで、頭イカレタらしいね（笑）
>感染しそうだから、、ヨランといて、、（笑）
>あ〜〜〜〜変 　 な、、オヤジ

必死やのう(笑)
まともな意見を吐けなくなると、みじめやのぉ。(笑)


負け犬君。しっぽを巻いて逃げ回ってないで、さっさと示せよ。(笑)


「靖国問題」

キミが「ある」という覚書はどこにあるんだ?
いいかげんに、提示したらどうだ？

中国を植民地にしようとしてたなら、全部殺したら収奪できなくなるでしょ。
ホロコーストと違って宗教的動機もないしね。
非戦闘員を組織的に虐殺する動機はないんじゃない？
ガンの周辺組織を一緒に摘出するようなことはあったかもしれないけどね。

廬溝橋事件を切っ掛けとして陸軍は作戦計画も動員準備も不足のまま、場当たり的に全面戦争へと突入していった。

陸軍中央内部に「不拡大派」と「拡大派」の対立があり、やがて、「拡大派」が作戦の主導権を握るようになったのである。

不拡大派の中心人物は”石原完爾（参謀本部第１（作戦）部長）少将であり、
拡大派の先鋒は”武藤章（同部作戦課長）大佐である。（A旧戦犯絞首刑）

参謀本部は天皇の統帥権を補佐する陸軍中央統括機関で、陸軍に関する最高作戦指導機関である。

廬溝橋事件が勃発した時の参謀総長は「閑院宮載仁親王元帥」で、事実上の統括責任者は参謀次長の今井清中将は病気欠勤中であり、そのため、第１部長の石原完爾少将が次長を代行する立場であった。

第２情報部長渡久雄中将は病気療養中で第３部長塚田攻少将第４部長下村定少将は拡大派であった。
（武藤章大佐は２．２６事件を処理した際の辣腕ぶりが石原完爾部長に認められ、統帥部の最重要ポストである第１作戦課長に抜擢されていた。（３７年３月）

廬溝橋事件の一報が７月８日に届いた時、石原完爾は「事件不拡大、現地解決」の方針を各部長を説いて同意を取り付けて、病臥中の今井参謀次長にかわって閑院宮参謀総長の決裁を受けて、「参謀本部の不拡大方針を決定」した。

「目下は満州国の建設の完成に専念し、対ソ軍備を完成し、これによって国防の安固を図らねばならぬ時に、もし、支那に手を出して、この計画を支離滅裂にしてはならない。

今や支那は昔の支那ではなく、国民党の革命は成就し、国家は統一競られ、国民の国家意識は覚醒している。日支全面戦争になったならば支那は広大な領土を利用して大持久戦を行い、日本の力では屈服出来ない。

日本は泥沼にはまった形となり、身動き出来なくなるで在ろう。
日本の国力も軍事力も今は貧弱である。

日本は当分絶対に戦争を避けて、国力、軍事力の増大を図り、国防、国策の完遂を期する事が必要である。」（軍務局長武藤章回想録）

これに対して、通例ならば上官の決定に従って自分の考えを改めるか、引っ込める立場に在った武藤作戦課長は、そうし態度はとらず、石原第１部長に正面から対抗し、拡大方針を強硬に主張した。

＊武藤の拡大論は陸軍中央の中堅層の多数派を代表するものであった。「支那は統一不可能な分裂弱体国家であり、日本が強い態度を示せば、直ちに屈服する。

この際、支那を屈服させて概して北支五省を日本の勢力下に入れ、満州を相まって対ソ戦略体勢を強化することが必要で、廬溝橋事件はそれを実現するため、願ってもない好機の到来を示すものである。

この事件は楽観を許さない、これに対処するには力をもってする外はなく、それには北支に兵力を増派して、状況によっては機を失せず一撃を加える。

これによってのみ、「時局の収拾」が出来るのである。」（軍務局長武藤章回想録）

不拡大派は拡大派に押し切られ、廬溝橋事件の[現地停戦協定]が成立したにも関わらず、
参謀本部は内地３個師団の華北派遣と支那駐屯軍の武力行使を指示、命令し、「北支事変」は 一挙に華北に拡大してしまったのである。


石原は、その後も北支事変の早期収拾を画策して奔走するも、陸軍内部に拡大派の下克上の風潮が強く参謀本部内をまとめる事が出来なかった。

（石原完爾は関東軍参謀時代中央、上層の統制を無視して謀略による柳条湖事件を引き起こして満州事変を主導し、成功した為、中央要職に栄転した過去がある。功さえ立てればどんな下克上の行為を冒しても、やがては賞され 、抑制しようとした上官は追い払われ、統制不服従者がこれに変わって統制者となる得るものだという軍規紊乱 の気運を醸成したとされる）

武藤章を典型として、独断専行をものともしない下克上の野心をもった中堅幕僚達が、拡大派の主力であった。

＞ブリュセルで開催された９カ国条約会議（１１月３日〜２４日）
＞国際条約違反国日本に対して制裁措置が検討されたが、日本の中国侵略に対して警告を発しただけで終わった事は、

また、捏造か。
１９３７年１１月時点で、日本の行動を「侵略」だとした国は、支那を除けばどこもなかった。
11月2日、広田外相が正式にドイツ大使に仲介を依頼し、日本側の条件を提示。
11月6日、駐支ドイツ大使が日本の和平案を伝えるが、蒋介石はこれを蹴る。
支那（蒋介石）は、自分の方から戦争を仕掛け、やめずに継続・拡大しておいて、9月12日に「日本が侵略している」と国際連盟に訴えたら、呆れたことに国連は支那の言い分を聞き、10月５日に日本の行動は9カ国条約に違反、9カ国会議で解決すべきだと決議したため、ブリュッセルで会議が開かれた。
蒋介石は、いい結果が出るのを期待していたが、その期待は裏切られた。
繰り返すが、「侵略」だとして日本を非難した国は支那だけであり、その他の列強各国は、支那における権益を固定化しようとした９カ国条約を維持しようとして会議を開いたのだ。


＞９カ国条約＝１９２２年にワシントン会議において、米、英、仏、伊、オランダ、ベルギー、ポルトガル、中国、日本の９カ国において調印された中国における条約である。
＞中国の主権と独立とその領土的、行政敵保全の尊重および各国の中国に関する門戸開放、機会均等などを規定、日本の中国侵略は、この条約に違反するものである。

９カ国条約が支那の主権その他を尊重云々は嘘である。
―――――――――――――――――――
　 中国からみれば、九ヵ国条約は中国の主権を保障するどころか。否定するものだった。何よりもまず、中国における西欧列強の特権的地位を保障する不平等条約体制を「固定化」し「合法化」するための合意である。これらの条約は、中国にとって、屈辱的であるばかりでなく、恒常的な不安定要因であった。中国は何年にもわたって、不平等条約を解消しようとしてきた。条約に抵抗して１９２５年、イギリス排斥運動を起こした。１９２７年、中国革命軍は九江と漢口のイギリス租借地を武力で奪取した。１９２８年、蒋介石は列強が行動を起こさなければ、１９３１年までに自分の責任において、条約を破棄すると通告した。

ヘレン・ミアーズ著『アメリカの鏡・日本』２８２頁
―――――――――――――――――――


そして、最初に９カ国条約を破ったのは支那であった。
―――――――――――――――――――
　 中国人が、ワシントン会議の諸条約および諸決議について、各個別の条項を無効とし、またこれを軽視する旨を公言してきたといっても誇張ではない。これらの条約および決議は、中国の行政組織が、国際関係の規準に適応しないという伝統的な不成熟さから生じている「特殊な政治体制」の制約を除去することを手段としていた。したがって、それは健全な国民生活を形成し列強諸国と協力する機会を、中国国民に与えるよう本来意図されたものであった。ところが中国は、ワシントン会議が条件付で中国に認めたものは当然のものとして要求しつつ、ワシントン会議の諸条約や諸決議は目ざめた中国の需要や要求にこたえていないとして、その妥当性を否定した。

　 したがって、列強諸国の文字通り真摯で誠実な努力―各国が中国と協力して「不平等条約」の状態を解消させ、ワシントン会議の精神に具体的な成果を与えようとする努力―を挫折させてしまったのは、ほかならぬ中国側であったといえる。その責任は、列強諸国が事実上(de facto)承認していた北京政府のどれかの党派にあったのではなく、いってみれば国内におけるすべての党派、全部の政治的意見にあった。

ジョン・ヴァン・アントワープ・マクマリー著『平和はいかに失われたか』１１０−２頁。
―――――――――――――――――――
ジョン・ヴァン・アントワープ・マクマリーは、ワシントン諸条約体制締結の当時、アメリカ側の担当者の一人であり、国務省の支那専門家で、国際法の専門家でもあった。




で、＃5756や＃5775で俺が述べた質問や反論に「対して一切無視し続けているが、支那軍がわざと市街地を狙って爆撃し、日本軍の仕業に転嫁して逆宣伝したことは認めるんだな？

また、「夜間空襲のもう一つの恐怖は 日本軍爆撃機が「毒ガス」を散布することである。（ウイルソン文書）」は嘘っぱちのでっち上げだったことを認めるんだな？

■アジアの真実
2005年01月21日・作られた「従軍慰安婦」（1）

下記HP

http://blog.livedoor.jp/lancer1/archives/12779933.html

＞
＞昭和１２年の南京攻略戦に参加した第１６師団の野田毅、向井敏明両少尉が、どちらが先に１００人斬れるかを競ったとする記事を・・・・・
＞

上の「どちらが先に１００人切ったか」を見るたびに不審に思うのは日本刀を使った経験者ならご存知の通り、「日本刀の刃は大変もろくちょっと硬いものを切ると刃がボロボロになります、ましてや人間など骨のある物体を一度でも切ると専門の刃研ぎ職人が何時間もかけて研がないといけないのです。」
このことからも分るように「１００人斬り」などということは物理的に不可能なのです。

（実際に裁判をしているなら実際の日本刀を使って裁判官立会いで実験してみたらいいのに。）

現在、本多勝一は旧日本軍の遺族らから名誉毀損で訴えられています。

まもなく司法のメスが入ります

百人斬りのウソと本多勝一、朝日、毎日の厚顔さ

昭和１２年の南京攻略戦に参加した第１６師団の野田毅、向井敏明両少尉が、どちらが先に１００人斬れるかを競ったとする記事を、東京日日新聞の浅海一男が書き同年、４回にわたり掲載。２人は戦後、南京軍事裁判で無実を訴えたが、浅海一男は証言を拒否し、結果として無実なのに処刑されました。浅海一男という人殺しは、戦後も毎日新聞に記者として、とどまりました。（１９０９年生れ、１９３２年入社、当時は社会部所属、１９８８年に死去）悪いやつほど長生きするという典型的なやつですが、毎日新聞という会社をよく現しています。

　 朝日新聞は昭和４６年本多勝一という国賊が、「中国の旅」という支那のいうがままに裏付けもとらずに「南京で捕虜・市民３０万人が日本軍に虐殺された」などと書くという、ジャーナリストにあるまじき行為をしてからです。まだこの捏造本は朝日文庫として売られています。
本多勝一は万人抗といううそ記事もかいていますが、この事を当時支那にいた方々から追求されたときに、厚顔にも「中国のいった事を書いたのだから、文句は中国に言え」といっています。

　 東京日日新聞の記事は、同僚カメラマンの証言やノンフィクション作家、鈴木明氏の大宅賞受賞作「『南京大虐殺』のまぼろし」によって浅海一男の創作記事だったことが明らかにされたが、その後も支那各地の記念館では記事が拡大展示され、支那側のプロパガンダに利用されています。それに肩入れしていたのが、当時の社会党です。現社民党の異常さがよくわかります。国内の学校教育現場でも度々引用され、「真実」であるかのように独り歩きが続いている問題で、平成１５年４月２８日におこした訴訟にたいして、東京地裁で昨日開かれた第一回口頭弁論で、向井敏明少尉の二女で原告の田所千恵子さんが意見陳述し、「『百人斬り』が真実ならどんなことでも耐えますが、うそなのです。汚名を着せられ、歴史に残るのは残念」「遺族にとってこの裁判は最初で最後の機会。公正な裁判を信じ、父たちの汚名をそそぎ、精神的苦痛から解放されることを願っています」と訴えたそうです。
　
　 田所さんは「中国の旅」の文庫本では、実名表記がイニシャルに改められているが、「周りのほとんどの人は誰のことか知ってますし、注釈では『捕虜を据えもの斬りする虐殺競争をした』と、ますます残虐な人間に描かれている。本多さんはどこまで私たちを侮辱するのか」と声を震わせたそうです。
ウソを書いて、反日を商売にしている売国奴である、本多勝一という人間性をよく現ししています。
http://www.tamanegiya.com/hyakuninn.html

ブリュセルで開催された９カ国条約会議（１１月３日〜２４日）

国際条約違反国日本に対して制裁措置が検討されたが、日本の中国侵略に対して警告を発しただけで終わった事は、日本軍部の強硬派、海軍軍備拡大主義者の間に「米英あえて恐れるに足らず」とする増長意識が生まれた。

９カ国条約＝１９２２年にワシントン会議において、米、英、仏、伊、オランダ、ベルギー、ポルトガル、中国、日本の９カ国において調印された中国における条約である。

中国の主権と独立とその領土的、行政敵保全の尊重および各国の中国に関する門戸開放、機会均等などを規定、日本の中国侵略は、この条約に違反するものである。

国際連盟からすでに脱退、ロンドン海軍軍縮会議からも脱退して（３６年１月）

国際的孤立を深めていた、世界の非難が経済制裁や武力制裁に及ばない限りは何も聞き入れないという国になってしまっていた。

激しい国際世論の非難にも関わらず、海軍航空隊の南京空襲は激しさを増していた。
「南京に対してどれほどの空襲をやったかと言いますと、空襲回数３６回 　 飛行機の延機数は６００機、投下爆弾は 約３００トンであります」（海軍航空本部教育部長大西龍次郎 、１１月１５日経済クラブ講演）

８月１５日から１０月１５日までの間の２ヶ月間に６５回の空襲があり、被害は南京城区の全区域におよび、市民死者３９２人、負傷４３８人 破壊された家屋１９４９間（７〜８００戸）（侵華 日軍）

日本海軍の記録では８月１５日の渡洋爆撃に始まって１２月１３日の中支那方面軍の南京占領に至るまで海軍航空隊の南京空襲は５４回に及び、参加延機は９３６機、投下爆弾は数百屯に達する。（海軍省海軍軍事普及部支那事変における海軍の行動）

南京は２日半に１回の空襲を受けた事になる。連日の空襲により、約１３０万人の人口を数えた南京市民は政治、経済、生活の機能はマヒし、多くの南京市民は富裕な階層から淳に遠隔地へと避難して行った。

国民政府が首都南京を放棄し、重慶に遷都する事を宣布し、実質的な首都機能をもつ漢口に政府、軍機関、教育、経済施設などが移転していくと、南京は防衛軍をのぞいて、４〜５０万人の市民、難民だけが残留する死の街となったのである。

下記は拾いものです。あまりにも面白いので頂戴しました。

極東三馬鹿が主張する悪夢の日本軍

日本刀で１００人斬り殺せるほどの戦闘力をもち、銃剣と単発銃のみで４０万人
殺すなど原爆以上の破壊力を持つ携行兵器を誇り、各植民地で無駄に現地人
を殺してまわるほど武器弾薬が余っていて、揚子江の川幅を2ｍ以下にしたり
するほどの高い土木技術を持ち、沖縄で米軍上陸後も市民に玉砕命令が出せる
ほど命令系統がしっかりしていて、 日本兵の数を上回るほどの従軍慰安婦を
一日に一人あたり何十人も暴行するほど体力と食料があって、
開戦前からオランダ占領時のインドネシアにも日本軍用の慰安婦を送り込むほど
先見性があり、ＡＶが無かった時代にも関わらず慰安婦に顔射するほど独創性に富み、
韓国で文化施設はもちろん 一般家庭にある辞書から料理本に至るまで処分
してまわるほど暇で、保護するために植民地ではなく併合したにも関わらず、
韓国の運気を捻じ曲げるために、山の頂上に鉄杭を埋め込むほど風水に明るく、
当時の朝鮮の人口のおよそ半数近くを日本へピストン輸送するほど燃料と
船舶が豊富で、中国で家々に火を放ちまくり無駄に虐殺した民間人の死体を
一カ所に集めて、たっぷりとガソリンをまいて燃やすほど石油資源に余裕があり、
韓国の優れた建築施設・街・鉄道を全て接収することなく破壊し尽くした上、
新たに日本の駄目な建築物に建て替えるほど資源と資金が有り余っていて、
11歳が戦場で暴れ回るほど若い内から逞しく、終戦後になぜか強制連行を
行いまくるほどの軍備と余裕があり、圧倒的科学力を誇る朝鮮の反日勢力に
なぜか圧勝するほど運がよく、朝鮮人を殺しまくりながら人口を2倍にするという
魔術を持ち、敗戦国でありながらGHQを手玉にとって朝鮮戦争を起こすよう
コントロールするほど政治力と外交能力に長けた日本が敗戦したことは歴史上
最大のミステリー。


おもわず、座布団１０枚ハワイ旅行付き〜って感じです。

産経新聞・2000.10.21 　 ■「南京事件」反論本 　 英文併記


「米国の議論に一石」

【資料映像：001021「南京事件」反論本】
米国人読者を意識し、日本語と英語を併記して南京事件を論述した
『再審「南京大虐殺」−世界に訴える日本の冤罪』


　 中国側が三十万人虐殺があったと主張している昭和十二年の「南京事件」について、事件を立証する証拠がないことを日本語・英語併記で論述した『再審「南京大虐殺」−世界に訴える日本の冤罪(えんざい)』が、十月末に明成社から刊行される。著者は竹本忠雄・筑波大名誉教授、大原康男・国学院大教授ら。南京事件について英文で反論した本の出版は初めてで、著者らは「米国での議論に一石を投じられれば」と期待している。(鵜野光博)

　 同書は竹本、大原両氏のほか、椛島有三・日本会議事務総長、伊藤哲夫・日本政策研究センター代表らが執筆・編集し、在日米軍の関係者らの協力を得て英訳文を作成した。英題は「Ｔｈｅ 　 Ａｌｌｅｇｅｄ 　 ＮＡＮＫＩＮＧ 　 ＭＡＳＳＡＣＲＥ(論証なき主張 　 南京大虐殺)」。

　 内容は南京事件を一つの“殺人事件”とみなした刑事訴訟のスタイルで論述を展開。「犠牲者は三十万人以上」「虐殺は日本軍が組織的計画的に行った」などとする中国政府の『中国版 　 対日戦争史録』(中国国際戦略研究基金編さん、一九九五年)を“起訴状”とし、虐殺があったと主張する側が「犯罪の立証」という責任を果たしているか否かを再検証する「法廷ミステリー的手法」(大原教授)を取っている。

　 そして中国側の主張が埋葬記録などから立証されないことを示し、逆に南京陥落後に秩序が回復したことを示す資料など反証を提出。想定読者である米国人に「一人の『陪審員』になったと仮定して、本件を公正中立な立場で再審理していただきたく、衷心より要望する」と呼びかけている。

　 南京事件をめぐっては、一九九七年に中国系アメリカ人、アイリス・チャン女史の著書『ザ・レイプ・オブ・南京』が米国でベストセラーとなり、南京事件をナチス・ドイツのホロコーストと同列に論じる議論が米国で横行するきっかけとなった。

　 同書は数多くの事実誤認と“にせ写真”の使用が日本人研究者により指摘されたが、英訳と米国での反論本の出版が困難であったことから、今回の『再審「南京大虐殺」』が米国人に向けた最初の反論となる。

　 竹本名誉教授は「カリフォルニア州議会で日本軍の“戦争犯罪”に賠償を求める決議が出るなど、米国を舞台にした反日包囲網の広がりに危機感を抱いている。対日批判激化の折に、米国人の良識に訴えたい」。大原教授は「南京事件が『なかった』ことを一〇〇％立証するのは困難だが、挙証責任を『あった』と主張する側に投げ返すことで議論の土俵を作り直した。日本人にも南京事件を今までと違う視点で読み直してほしい」と話している。

＞＞チャールズ・ビアード博士が米の公式資料に基づいて・・・

＞あ、これは強力ですね。忘れていました。

今度、私もその辺のことをもっと深く勉強しようと思っています。

＞日本海軍機による無差別都市爆撃による民間人の殺害は米国、英国など欧米諸国においては早い段階から新聞 　 ラジオ、ニュース映画などで世界に報道された。

そのような報道が、支那の逆宣伝に騙された誤報や意図的なプロパガンダであったことは説明済み。
＃5397


＞日本の新聞だけが無差別都市爆撃の違法性、残虐性を報道せず

日本の新聞だけが、日本軍による爆撃の正当性を正しく理解していた。
―――――――――――――――――――
日本人は次の点に付いては確信している。即ち非軍事施設、または日本軍に対する作戦として中国軍が利用したことのないような施設を、故意に狙った日本軍のパイロットなど、戦闘の如何なる段階、如何なる場面においてもただの一人もいなかったのだ。
　 中国の教育施設及びその他の文化施設を日本軍が爆撃したと報じる新聞の紙面には、多くのセンセーショナルな見出しが躍った。だが調査の結果、爆撃されたそれらの文化施設は軍事目的のために中国軍が使用していたことが判明した。次に掲げるのはこの件に関する諸々の事実の要約である。
（以下＃4553を参照）
―――――――――――――――――――


＞日本海軍の爆撃に対する世界の非難が高まる中でイギリスは「都市爆撃に対する国際連盟の対日非難決議 」を提出し、
＞９月２８日「全会一致で採択した」
＞１０月５日アメリカ大統領ルーズベルトは、シカゴにおいて、侵略国を伝染病に例え、国際社会の健康を守ためには隔離すべきだと「隔離演説」を行った。


支那は自らの上海市街爆撃を日本軍の仕業とすりかえて悪質な逆宣伝を行った。
そのころ、外国駐在大使館においても、嘘八百の宣伝がなされていたようだ。

〔ロンドン発1日同盟〕 　 …支那側のデマ宣伝はいよいよ露骨を加えてきた…ロンドン駐在支那大使館では毎日のように日本軍を中傷する記事を流して、英国民の反日気勢を煽っている。
その上在支外国通信員を動かす等の間接方法をも併用、絶体絶命、泣き落とし政策で英国民の同情を得んと必死になっている。従って日本側の反駁ないし抗議はともすれば無視されがちである。
…外人目撃者のいない場所に関しては、今なお…デマが行われている。 　 9月28日のロンドン・タイムスは
「英国政府は26日、支那側のマークを付したる日本軍飛行機二機が広徳・安徽方面に現れ、爆弾を投下したとの支那政府の覚書を受領した」と報道し、ラジオも同趣旨の放送を行った。
1937年10月２日付け中外新聞

このような、絶え間のない悪宣伝により、外国は騙されて（あるいは、騙されたふりをして）、支那の戦争に加担するようになる。



で、俺のキミ宛のレス＃5756は無視かい？

＞夜間空襲のもう一つの恐怖は 日本軍爆撃機が「毒ガス」を散布することである。（ウイルソン文書）

は、嘘っぱちのでっち上げという結論で良いのだな？

＞「ニューヨーク・タイムズ」1938・1・4支那兵の自白。

これもよく話題にされることですが、記者の「署名」がないし、記事の内容を裏付ける他の文書（他の新聞、日記、手紙等）がないので信憑性に欠けるという意見がありますね。それに、これだけでは、とても市民大虐殺、大強姦の裏づけにはならないと思います。

＞ニューヨーク・タイムズ：ダーディン記者

引用部分は、実は私も以前読んだことがあり、チャイニーズ軍による南京市民大虐殺の報道がないかと注意して見たのですが、みあたらないようでした。

＞いろんな意見があっても、１９４５年の上下両院合同査問会の公式な報告で結論が出て、さらに１９４８年に歴史学の権威チャールズ・ビアード博士が米の公式資料に基づいて「日米戦争は好戦大統領の周到な準備で日本を挑発し、仕掛けた謀略、つまり米の侵略戦争である」と著書（日本語訳は発禁）で告発し、結論が出ています。

あ、これは強力ですね。忘れていました。それにしても、いまだにプロの歴史学者や軍事史家がそれとは正反対のことをいっているとしたら、たんなる彼らの無知や錯誤ではないのでしょうね。もうすこしさぐってみます。

考えてみれば、asdll58様が「外国人記者の報道かどうか」にこだわるのは、「日本人（記者）の情報では日本に有利に書いている可能性があるから」ということを懸念されているのだと思います。

そういう意味では、「支那誌の情報」は、私たちにとって見れば「外国人記者の報道」の側に立った情報だと言えます。

http://hajime1940.blog.ocn.ne.jp/hajime/2005/04/post_1fed.html


現地側

『当時南京で外交官だつた福田篤泰氏は次のように述べている。
「当時、私は毎日のように、外国人が組織した国際委員会の事務局へ出かけて いたが、そこへ中国人が次から次へとかけ込んで釆る。 「いま、上海路何号でー〇歳ぐらいの少女が五人の日本兵に強姦されている」あるいは 「八〇歳ぐらいの老婆が強姦された。」等々、その訴えを、フイッチ神父が、私の目の前で、 どんどんタイプしているのだ。 『ちよっと待ってくれ。 君たちは検証もせずに、それを記録するのか』と、私 は彼らを連れて現場へ行ってみると、何もない。住んでいる者もいない。 また、『下関にある米国所有の木材を、日本軍か盗み出しているという通報があ った』と、早朝に米国大使館から抗議が入り、ただらに雪の降るなかを本郷(忠 夫)参謀と米国大使館員を連れて行くと、その形跡はない。とにかく、こんな 訴えが連日、山のように来た。ティンバレーの原資料は、フイッチが現場を見ずにタイプした報告と考えられ る』


内地（石射）側

『では何故、石射らはこうしたデタラメな抗議を信じたのか。それは、石射ら外務省の陸軍に対する憎しみに基因する。 昭和十二年十二月十四日(南京占領の翌日）に開かれた「大本営連絡会議」について、石射は次のように憤激している。
「私はもう我慢ならなくなった。説明以外に発言権のない立境を忘れて立ち上 り『かくの如く条件が加重されるのでは中国側は到底和平に応じないであろう。」 と争った。この発言は冷く無視された。 [・・・・・]
こうなれば案文などどうでもよし。日本は行くところまで行って、行詰らねば 駄目と見切をつける（「日記」より） [・・・・・]
私はむしろサバサバした気持ちになり、反逆的な快味をさえ感じた」(300〜303頁) このように「反逆的快味」すら感じていた石射にとって、陸軍の失点は反軍のチヤンスになり得る。 「南京大虐殺」は石射らにとって陸軍を攻撃する格好の材料となったであろう。』

ついに自分の脳みそで考えることをやめたか？
トピ違いのソース不明のコピペばっかり。

日本海軍機による無差別都市爆撃による民間人の殺害は米国、英国など欧米諸国においては早い段階から新聞 　 ラジオ、ニュース映画などで世界に報道された。

石射猪太郎外務省東亜局長が「日本の新聞はもうだめだ！」（１０月４日）と記すように日本の新聞だけが無差別都市爆撃の違法性、残虐性を報道せず、「戦果」だけを誇大に報道していた。

日本海軍の爆撃に対する世界の非難が高まる中でイギリスは「都市爆撃に対する国際連盟の対日非難決議 」を提出し、

９月２８日「全会一致で採択した」（日本は１９３３年に国際連盟を脱退）

「日本航空機による支那における無防備都市の空中爆撃の問題を緊急考慮し、かかる爆撃の結果として多数の婦女子を含む無辜の人民に与えられたる生命の損害にたいし深甚なる弔意を現し、世界を通じて恐怖と義憤との念を生ぜしめたるかかる行動に対しては、何ら弁明の余地なき事を宣言し、ここに右行動を厳粛に非難す。（日本外務省「日本外交年表 竝主要文書下）

１０月５日アメリカ大統領ルーズベルトは、シカゴにおいて、侵略国を伝染病に例え、国際社会の健康を守ためには隔離すべきだと「隔離演説」を行った。

「宣戦布告も警告もなく、又、正当な理由もなく婦女子を含む一般市民が、空中からの爆弾によって仮借もなく殺戮されている。戦慄すべき状態が現出している。この様な好戦的傾向が漸次他国に蔓延する恐れがある。彼らは、平和を愛好する国民共同行動によって隔離されるべきである」
（支那事変陸軍作戦）

こうした日本海軍の中国都市への戦略爆撃に国際批判の高まりを憂慮して石射猪太郎は「世界は今や、日本に向かってあらゆる言葉をもって、非難を浴びせている、それは決して驚く所ではないが、憂うべきは日本自体の無反省だ」と日記に記している。

ま、世論操作は昔から反日左翼勢力の常套手段だわな。

もっとも、そんな連中に世論操作されるほどここの住人は甘くは無いけどね。

逆に今回の中国のデモをきっかけに、無批判に中国を崇拝する反日左翼勢力に対する国民の不信感と反感が広がっているというのが実情だろう。

国民の七割以上がが憲法改正に賛成し愛国教育にも賛成している現在の日本において、反日左翼の居場所などもはやどこにも無いと言っても過言ではないわな。

最近では日教組に対する批判もＴＶなどで公然と行われるようになってきているが、それも当然のことで頭のいかれたカルト教師に子供の教育を任せたいと思う親などいないんだよ。

おかしなものは誰が見たっておかしいんだよ。それをおかしくないと強弁するやつは周りから見ればやっぱりおかしなやつということになるのは当然の理ってもんさ。

http://natto.2ch.net/mass/kako/997/997641778.html
「ニューヨーク・タイムズ」1938・1・4支那兵の自白。
　 「南京の金陵女子大学に、避難民救助委員会の外国人委員として残留
　 しているアメリカ人教授たちは、逃亡中の大佐一名とその部下の将校
　 六名を匿っていたことを発見し、心底から当惑した。実のところ教授
　 たちは、この大佐を避難民キャンプで二番目に権力ある地位につけて
　 いたのである。この将校たちは、支那軍が南京から退却する際軍服を
　 脱ぎ捨て、それから女子大の建物に住んでいて発見された。彼らは大学
　 の建物の中に、ライフル六丁とピストル五丁、砲台からはずした機関銃
　 一丁に弾薬をも隠していたが、それを日本軍の捜索隊に発見されて、
　 自分たちのものであると自白した。この元将校たちは、南京で掠奪した
　 ことと、ある晩などは避難民キャンプから少女たちを暗闇に引きずり込
　 んで、その翌日には日本兵が襲ったふうにしたことを、アメリカ人たちや
　 他の外国人達のいる前で自白した」

＞外国人記者が、チャイニーズ軍による南京市民大虐殺の報道をしているというならそのソースをお願いします。

ニューヨーク・タイムズ：ダーディン記者

「首都陥落を前にして支那軍は尚も最後の足掻きに必死になっており、七日も南京市外十マイルの地域内にある全村落に火を放ち、日本軍の進撃に便宜を与えるやうな物はすべて焼払はんとしてゐるため南京市は濛々たる黒煙に包まれてしまった」

「土曜日（１１日）には、中国軍による市内の商店に対する掠奪が拡がっていた。住宅には手を触れていなかったし、建物に入るために必要な限りの破壊にとどまっていた。掠奪の目的が食糧と補給物資の獲得にあることは明らかであった。南京の商店は安全区以外では経営者が逃げてしまっていたが、食糧は相当に貯蔵してあった」、「（12日）夕方には退却する中国軍は暴徒と化していた。中国軍は完全に潰滅した。中国軍部隊は指揮官もなく、何が起こったか知らなかったが、ただわかっているのは、戦いが終わり、何とか生きのびねばならぬということだった」

「１２．１８日及び１．９日付けには、「土曜日には中国兵による市内の商店に対する略奪が広がっていた。目的が食糧と物資の獲得にあることは明らかであった」と記載されている。その一部は安全区内を目指した。大勢の兵隊が軍服を脱ぎ始め、民間人の服を盗んだり、所望した。「平服」を調達出来なかった兵士は軍服を脱ぎ捨て下着だけになる者も居た。

「記者が日曜日の夕方、市内を車で廻ったところ、一部隊全員が軍服を脱ぐのを目撃した。多数の兵が安全区委員会の本部を取り巻いて銃を渡しており、門から構内に銃を投げ入れる者さえあった。安全区の外国人委員たちは投降する兵士を受け入れ、彼等を地区内の建物に収容した」と書かれている。

「退却が始まった十二日夕刻より、日本軍の先頭部隊が到着するまでのおよそ二十時間の間に、ユウ江門から下関に至る地域では、撤退作戦の不手際によって空前未曾有の惨劇が展開され、無数の中国兵士の生命が失われた。この死体の山は、日本軍が入城後片付けるまでの一両日の間は、板を渡して自動車を通さねばならぬほどの惨状であった」

ちなみに（ダーディンが南京にとどまっていた三日間の印象を問われて）、「安全地帯は難民でごったがえしていたが、平和であり、食料はたくさんあるようだった」

>いま問題になっているのは、南京陥落前後、国民党軍が南京市民を手当たりしだい虐殺したと外国人記者が報道しているかどうかということです。

これは「外国人記者ではなく支那紙が報じていたはずだ」との指摘ですね。

http://www.ne.jp/asahi/unko/tamezou/nankin/alleged/note.html

『［三十二］ 上海一九三七年十二月八日発「東京日日新開」は次のように報じている。「南京衛戌司令唐生智はどさくさに乗ずる市民の暴動を恐れて七日朝来市内警備を一層厳重にして少しでも怪しいものは手当たり次第に銃殺し、すでにその数、百名に及んでいると支那紙は報じている」(『南京戦史』二七三頁)』

ただ、これは私が当初見つけたソースではなく、「さらにその具体的な記述をしている目撃者（私はそれが外国人記者だったと記憶しています）」がいたはずなので、さらに検索してみます。

（ちなみにこの７日とは蒋介石、宋美齢夫人、何応欽軍政部長、白崇禧参謀総長ら政府および軍首脳がアメリカ人パイロットが操縦する２機の大型単葉機で南京を脱出した日です。）

＞yominokuni56はもしかして地下評論員

そんなたいそうなものじゃあないと思いますよ。だいたいｙｏｍｉｎｏｋｕｎｉのいっていることは、一昔前の左翼の見解であり、ただ時代に遅れた人というだけのことでしょう。

悪魔の中国共産党の手先はみんなの力で
潰していこう！！
yominokuni56や他の反復工作員どもに、
正義の鉄槌を下してやろう！
頑張ろう！自由日本人！！

yominokuni56はもしかして地下評論員


産経新聞2005/5/22
ネットで市民装い世論誘導 　 中国が反政府言動統制

　 ２２日付香港紙、明報などは、中国政府がインターネット上の伝言板などに流れる言動を統制するため、一般市民を装いながら反政府的な言動に反論し、世論を政府の望む方向に導く「地下評論員」を育成していると報じた。
　 評論員は、過去１年間で少なくとも３つの省や市で１００人以上が育成され、今年４月から既に活動を始めているという。
　 中国政府はこれまでも外国のウェブサイトにアクセスできなくしたり、国内の一部サイトを閉鎖したりする規制を行っている。

政府は二十一日、中国が北京−上海間で建設を計画している高速鉄道に日本の新幹線を採用した場合、その建設を支援するための政府開発援助（ＯＤＡ）を供与する方針を固めた。


徹底阻止しよう

★各府省への政策に関する意見・要望（一括送信できます）
http://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

政府は二十一日、中国が北京−上海間で建設を計画している高速鉄道に日本の新幹線を採用した場合、その建設を支援するための政府開発援助（ＯＤＡ）を供与する方針を固めた。


★徹底阻止しよう

各府省への政策に関する意見・要望（一括送信できます）
http://www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose

　 新トピを立ち上げた。投稿ヨロシク！


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