韓流偏重抗議デモ お台場騒然

資源を買い占める｡円高より怖い円安(T_T)

今夜は絶対にワンちゃんを食べないでね〜！


約束だからねっ！

＞まぁ、頑張れやという感じでむしろ上から目線の余裕というものが
中韓に対してはあったんですよ。

ありましたねｗ

でも結果があちらさんの言いたい放題、やられ放題ではどうしようもないですから、役立たずの政治家をお尻を蹴飛ばす意味でも声は出さないとｗ

特に国際社会では大きな声を出さないと負けです♪

在日からもらっても辞任しない”菅直人”

北朝鮮に寄付する”菅直人” 　　 馬鹿じゃないの！！

いやそんな感じじゃなくて、中国・韓国の人たちには逆らってはいけない、というタブーみたいなものがあったのは事実ですよ。

まともな日本人ならばこの人の事件を公にして国会にかけて、
悪党警察、検察官僚らを処分、処刑する方向で行動するからね。

　 (1)より

　 もう一つのエピソード。最近、東北地方の某県に講演に行ったとき、地元テレビ局に出向している知人が訪ねてきた。彼は会うなりこう言った。
　 「よう！ 　 ただ一人電通批判をやった森田さん。森田さんは、テレビ界では『電通批判をやったただ一人の人』と言われているんです。電通批判以後、テレビ、ラジオ、新聞の仕事はなくなったでしょう。電通批判をしたらマスコミ界では仕事はできません。これからどうするんですか？ 　 それに森田さん、あなたは公明党・創価学会批判もしている。マスコミ界では創価学会批判はタブーです。マスコミでは電通と創価学会を批判したらダメです」。

　 電通批判をして以来、こんな話ばかりが私の耳に入るが、これが本当なら、マスコミは腰抜けばかりの世界だということになる。

　 広告企業が、広告を利用して国民を政治的にマインドコントロールしようとするのは、とんでもない大きな過ちである。国民の政治意識を、時の政治権力の意向に沿って操作し、政治の流れを決めることは罪悪である。広告は、政治的に中立でなければならない。不偏不党でなければならない。放送法は、放送の不偏不党を義務づけている。日本のマスコミは自公連立政権に支配されてしまっているが、これは放送法違反である。

　 だが、米国においては、広告が政治に利用されている。日本の巨大広告企業は、米国と同様に政治的中立という広告の規範を踏み外した。日本の巨大広告企業＝電通は、テレビ、ラジオを支配している。新聞も支配している。この巨大な力を背景に、国民のマインドコントロールという天を恐れぬ大それたことをしている。 　 06年10月中旬、旧知の郵政大臣経験者に会う機会があった。このとき、こう言われた。

　 「ある大テレビ局の社長に会った折り、その社長はこう言っていました。『森田さんが言ったこと（郵政民営化推進のコマーシャル）は事実です。２、３年前、電通から指示があった』と。森田さんの言ったとおりだったようですね」。

　 米国の保険業界が、日本の保険市場をわがものにするために米国政府を通じて日本政府に「郵政民営化」の圧力をかけ、そして同時並行的に、コマーシャルによって「民営化＝是」という方向に日本国民をマインドコントロールするため、日本の広告独占体の電通を使った――こういう証言は、私のところへ各方面から寄せられている。

　 広告による日本国民のマインドコントロール――こういう恐ろしいことが、その後も日常的に行われているのだ。

　 現在の米国と日本においては、テレビを通じて国民の政治意識がコントロールされ、政治権力の意図に従って操られている。

　 この５年間、テレビは「小泉劇場」の主舞台だった。テレビは早朝から深夜まで小泉純一郎首相を讃え、褒めつづけてきた。小泉政治批判者はほとんどパージされた。

　 そして、「ポスト小泉」の自民党総裁選が政治ニュースの中心を占めるようになったら、「小泉首相の意中の人」と目された安倍晋三氏が、「我が身可愛さ」「寄らば大樹の陰」のほとんどの自民党議員から支持された。それだけではない。彼らは、小泉退陣後も小泉（前）首相を褒めつづけている。どこまでも小泉首相にゴマをすりつづけている。

　 そのうえ、愚かなことに、大新聞を含むマスコミは無盲目的に安倍賛美に加わっている。こうして安倍首相の高人気、高支持率がつくられている。

　 「テレビ局は、内閣支持率を上げれば政治番組の視聴率が上がるから、意図的に内閣支持率を上げている」――前述の元郵政相の話である。

　 マスコミは、電通の呪縛を自ら解き、政治的中立性を回復すべきである。マスコミが時の政治権力の走狗になることは、マスコミの自殺行為である。 　
マスコミに君臨する巨大広告企業 　 電通は、国際金融資本（俗にいうユダヤ資本）の支配下にあるとも言われている。山口組と電通の幹部が密接な関係にあるという噂も聞く。スポンサーの選定から番組の内容まで、テレビ番組の全ての面で電通の影響力が及んでおり、現在の捏造韓流ブームや韓国ブームは、電通主導で執拗に行われているのだろう。ネットや世間との温度差が著しいにも関わらず、ほとんどの地上波チャンネルで、韓国マンセー報道が繰り広げられている。ブームというよりは洗脳秋波といった方が的確だろう。最近、ヤクザをヒーローとして扱ったドラマが多いのも電通関与と見てよい。

眼中になかったのではなく、韓国・中国の言うことは全て正しいという反日活動が功を奏していただけのような気がしますよ。

その後、変化があったのはネット革命でした。

多くの情報がテレビ・新聞以外で普通の人でも気軽に手に入るようになったということでしょう。

そして、きっかけは日韓ワールドカップそして、中国の日本大使館襲撃事件、このあたりから連中の言ってることはおかしいとなって行ったのだと思います。

今回だってデモやってるのは若い連中です。ネットからの情報を得やすい人たちでしょう。テレビ・新聞も韓国よりですからね。それね、操作された情報の中では、疑問を持ちませんが、いろんなところからいろんな情報が証拠つきで流れ始めたんですから、人も変わりますよ。

今まで騙されていたという怒りとともに、今後は韓国人への怒りはさらにボルテージを上げると思います。

日本人VSｳｼﾞﾃﾚﾋﾞ
全面戦争だ

森田実の時代を斬る
http://www.pluto.dti.ne.jp/~mor97512/TEST03.HTML
より引用、コピペ

2006.10.31（その１）
森田実の言わねばならぬ［457］

　 マスコミを信用してはならない――日本のマスコミは政治権力と合体し国民を支配し圧迫する凶器と化した広告大独占企業「電通」は、政治的中立の立場をとるべきであり、時の政治権力の手先となって国民の政治意識を改造するような大それたことはやめるべきである。広告は政治的に利用されてはならない。政治権力によるコマーシャルを使っての政治的野望の達成を許してはならない。

「テレビは人間の考える力を失わせ、人間を愚かにする地獄の機械である」（ルイ=フェルディナン・セリーヌ）
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　 現代社会は「広告社会」であり、独占的な広告企業の影響力は絶大である。米国においては、この巨大な影響力を政治に利用している。日本も米国に従って政治に利用している。だが、広告は政治に使われてはならない。

　 2005 年６月頃のことだが、私は本欄において、ワシンシン、ニューヨークからの情報にもとづいて、「米国の保険業界が、日本の郵政民営化を実現するために、米国の独占的広告会社を通じて日本の広告代独占企業である「電通」に、日本国民が『民営化は善、官営は悪』と考えるようにするコマーシャルを依頼した。その金額は5000億円といわれている。この計画は実行された」と書いたことがあった。

　 この一文は大きな反響を巻き起こした。たとえばマスコミ界で働く友人からこんな電話がかかってきた。
　 「森田さん、電通はマスコミ界の王様。巨大な独占体。絶対者だ。電通に睨まれたら、テレビ局もラジオ局も新聞社も、ましてや個人は、みんなつぶされる。だから、誰も電通批判はしない。批判したとたんに首がとぶ。社会から抹殺される。森田さん、あなたはこれでお仕舞いだ。電通を名指しで批判した者は、マスコミ界にはいられなくなる。電通は絶対者なんですよ」。

　 テレビ局の友人からはこんな手紙がきた。
　 「森田さんのマスコミにおける言論活動には、これまで政府・自民党側からきびしい批判があったが、テレビ局内にも少数だが良心的ジャーナリストはいる。彼らは森田さんのような反体制的な発言も報道したいと思っていた。しかし、森田さんは『虎の尾』を踏んでしまった。電通批判をしたらマスコミの世界では生きていけない。これから森田さんに出演を依頼するテレビ局はなくなるでしょう。残念ですが、さようなら」。 (2)へ続く

まぁ、頑張れやという感じでむしろ上から目線の余裕というものが
中韓に対してはあったんですよ。ほんの十数年前までは。

１８時３７分の１分間に４件も投稿してるバカがいる。

これって１５秒に一回のわり。
都合の悪い投稿がでると集団で大量投稿して下げ送りしてるってことだな。
おまわりらしい犯罪行為だと思うぜ。

さて、名誉挽回なのか？それとも原発誘導なのか？
問題点をフィルターにかけず具体的に指摘するのならば、少しだけ見直してやるか。
どうせ、原発と上手く付き合っていくには！的な中途半端な問題定義になることだろう。

前原誠司前外相が１１日夜、自らの議員グループ幹部との会合で、菅直人首相の後任を決める民主党代表選について「今回は（将来への）準備期間としたい」と述べ、立候補しない意向を伝えたことが分かった。

今日もせっせと洗脳放送

大馬鹿さんなんですかｗｗ

＞立派に「朝鮮人は汚い」て御前が言ってるでしょ。

捏造したりすることがねｗｗ

国語からお勉強し直しましょう♪

しかしサヨクはよくもまあ、ひょうひょうと生きていられるもんだよな。
サヨクの薄っぺらな主張や運動で日本・日本国民はどんだけ不利益を蒙り不幸にになってると思ってんだ？

カラの動きは操り人形みたいに緩慢。
息が抜けるだけの音は声とは言い難い。
顔は●×丸出しのようだ。
退屈そのものだ。

＞御前崎市議会が６月定例会本会議で市議の定数（１６）と報酬を削減する条例改正を否決したのを不服として、議会経験者らの有志グループがあらためて審議を求める請願集めに動いている。「市民感情とかけ離れた議決」と９月定例会での再審議を求めているが、「市政の混乱を招くだけだ」などと非難する声もある。

　 条例改正は、中部電力浜岡原発の全面停止で、今後の市財政や地元経済への深刻な影響が懸念されることから市議が会期中に提案した。議員定数を２、報酬は２割を削減する内容で、いずれも反対９、賛成６で否決した。

　 請願の代表者は旧浜岡、御前崎町の元町議ら４人の連名。「近隣市は定数を削減しているが、御前崎市は人口当たりの定数が多い。市財政は厳しく、率先して報酬を削減するべきだ」などと訴えている。

　 議案に賛成した市議は「浜岡原発停止後、市は激変している。市民の立場に立った議会が地方自治の基本」とこの動きを支持。反対した市議は「人口比率で定数を判断するのは間違い。地域の声が届かず、若者の政治参画の機会もなくなる」と反論している。

　 来年４月の市議選、市長選を見据えた動きもあり、旧浜岡町議会の元町議は「議会は市が置かれている現状を把握し、じっくりと話し合うべきだ」とくぎを刺している




★この動きを全国に広げよう。

＞バブルの頃は韓国、中国なんか眼中にも無かったのですがね。

何も言えなかった事に対するいい訳に聞こえますｗｗ

今回の騒動にどれだけの若者が共感しているか分からないけど、声を挙げて問題提起しただけでも、何も言わなかったお年寄りより立派♪

それでこんな駄トピがランキング1位なのね
変だとおもったよ

　 梯子を外され、怒り爆発なのか？

　 実は「フジ･産経グループ」は韓国やズブズブの関係でした！

　 残念〜、デモだ！デモだ！我々は「フジ･産経グループ」に騙されていた！

　 ネト・ウヨ、ショック！何を信じてよいのか分からなくなっている！

　 ニコ生も、最近大嫌いな小沢一郎を持ち上げているし、もう後は「チャン

ネル桜」しか信じるものが無い！その「チャンネル桜」も韓国と・・・・・

は、日本人必見の番組。

こういう番組は忘れずにチェックしなければいけない。
たぶん、
あの石破茂・西田昌司・山谷えろこ・稲田朋美も見るだろう




21：00〜
金曜プレステージ

「わ・す・れ・な・い〜東日本大震災155日の記録〜」

3月11日の全容を未公開映像と証言から検証。
19台のカメラが捕えた知られざる津波の実像、
巨大堤防の盲点、原発危機の真実…
忘れないための記録。

全ての韓国人は日本と日本人が万物の中で一番嫌いである。韓国政府はこれを斟酌し日本製のTVコンテンツの放送と日本人の芸能活動を厳重に規制している。そのため韓国人は火病死から守られている。国民本位の韓国政府は世界１良い政府である。
それに比べ我日本国政府は国民がこんなに嫌がって居るのにチョンドラ、チョンテンツ、チョンドル、チョンタレ、チョンドラの垂れ流し野放し状態。徹底した無為無策。国民は悲鳴を挙げている。
日韓両政府の国民への配慮には雲泥の差がある。

国際社会でコリアと統一して呼ばれている民族の呼称を日本では
なんと呼ばれているでしょう？

答えてみてごらん？

今夜はどこのテレビ局が当番だ？

国家の体を壊し富を流出させGDPを押し下げ日本の失業者を増大させてきたのが日本のサヨク。労働者の味方など大嘘ですよ。これに留まらず、サヨクは日本から言論の自由も奪おうとしてることを日本国民は忘れるべからず。

早く国交断絶しろ！

日本国は「朝鮮消滅」が究極目標

　 訂正。

×戦後ＧＨＱは巣鴨の戦犯であった読売新聞社・社主・正力松太郎は、05年公開されたアメリカの国立公文書館の極秘資料なかで「ポダム」と言う暗号が付けられアメリカの戦後日本占領政策の協力者だった事が明らかにされています。そして読売新聞社は全国放送網の日本ＴＶを通して、日本人のアメリカ化を進めてきたのですよ。

○巣鴨の戦犯であった読売新聞社・社主・正力松太郎は、05年公開されたアメリカの国立公文書館の極秘資料なかで「ポダム」と言う暗号が付けられアメリカの戦後日本占領政策の協力者だった事が明らかにされています。そしてアメリカＧＨＱの政策で、読売新聞社は全国放送網の日本ＴＶを通して、日本人のアメリカ化を進めてきたのですよ。

朝鮮と国交があると良いことがありません

戦後これまで何十年も国や国民を売って来たサヨクには、少なくとも我々の日本の今後を語って欲しくないし、これ以上絡んできて欲しくない。

(1)から続く

　 『電通について語る際に外せないのがコネ入社の実態。多いというレベルの話ではなく、その大半が政官財の有力子弟または関係者。

　 90年代に調査しただけでも西友、資生堂、カネボウ、レナウン、味の素、ライオン、日立製作所、三菱自動車、野村證券、グリコ協同乳業、ＪＡＬ、第一生命などなど、日本の一流企業といわれる幹部の子息が勢揃いしたかのように、電通に席を置いた経験がある。元総理大臣の安倍晋三の妻（森永製菓社長令嬢）も電通に勤務していた。

　 政府広報でも電通がダントツで、政府御用達をほとんど独占しているし、新聞広告の圧倒的なものは電通を仲介にして、もたれ合いで安易な営業をしている。

　 そこには読者など存在しておらず、広告を受け取り宣伝を流す対象として、マスに対してのメディアがあるだけ。読売や毎日の幹部の子弟たちが電通社員だし、朝日の中江社長の息子も電通に入社しているが、飛び降り自殺をした事件が起きた時も、電通が工作して新聞記事にならなかった。

　 それくらい日本のメディアは電通に押さえられ、世界有数の発行部数を誇る大新聞でも、手も足も出ない状態だから情けない・・・。

　 電通は、大手マスコミ全部を取り込んでいる。例えば、朝日新聞社の株主構成を見ると、村山家と上野家の「私物」になっているが、3.34％を所有する上野信三氏に注目。

　 同氏は、電通サドラー＆ヘネシー社長・会長や、電通サドラー・アンド・ヘネシー取締役相談役を歴任。即ち、電通の生え抜きエリートが、朝日新聞の大株主になっている。

　 テレビ界では、テレビ朝日とＴＢＳに対する電通の資本投下が露骨である。２００３年の会社四季報によると、電通による出資は、テレビ朝日で1.2％、ＴＢＳで2.5％となっている・・

　 各局の広告収入における、電通の占有率を見ると、ＴＢＳ、テレビ朝日、日本テレビ、テレビ東京、フジテレビという順番。各キー局単体の売上高に占める割合は、ＴＢＳ・日本テレビ・テレビ朝日は４０％を上回り、フジテレビでも３３．４％という。この収益構造からして、民放テレビは実質的に電通の支配下にある。博報堂ですら、電通の半分から３分の１にすぎない。

　 電通の天皇「成田豊」はＴＢＳの役員で、ソウル生まれの在日。韓国大統領から勲章も受けた・日韓Ｗ杯共同開催と日本の世論操作の功績が認められて・・

　 成田豊は、中国との関係も深く、中国に６００万ドル送金！これは北京オリンピック興行権のための闇献金と思われる・・・』

　 以上、電通は人脈や株主関係、広告収入、イベント興行権などを通してマスコミを支配していることが分かる。

　 そして、在日がトップの電通は、マスコミを通して様々な形で、韓国上げ、日本下げ洗脳工作を行っている。
　
　 政治的にも外国人参政権や人権法案を通して、日本の政治的支配をもくろんでいる。頼みとする民主党がふがいないので現在頓挫しているが、この秋に再度提起され、戦いが勃発するだろう。

　 いずれにしろ、電通によるマスコミ支配は独占禁止法違反の疑いが濃厚。公正取引委員会に提起して、最終的には電通を解体すべき！

　 日本人が怒る今回の問題の本質は、韓流や朝鮮人そのものではなく、マスコミを操作して日本人を洗脳しようとする、在日及び韓国の陰謀工作にある。

　 朝鮮民族は歴史的に周辺大国に属国扱いされ、劣等感を持っている。そして自由な発言が可能となった今日、その恨みを晴らそうとして世界各国で問題を起こしている。

　 自分たちは類まれな優秀な民族という自尊心を持ち、日本を含む他民族を卑下して、世界に進出している。

　 しかし、軍事侵略はできないので（竹島を除き）、政治、文化、スポーツ、宗教その他で、得意の嘘（詐欺）、陰謀を駆使して醜い摩擦を生じている。

　 中でも過去の植民地支配の恨みを晴らす格好の標的で、在日も多数おり、お人好しな日本を支配し、利用したい、という民族的野望を持っている。

　 今回のフジテレビをめぐる騒動は、単に韓流をめぐる騒動ではなく、そういう民族的野望を持つ韓国・在日に取り込まれたマスコミと、マスコミの洗脳工作に気付いた日本国民との戦いだ。

　 韓国の対日マスコミ戦略の中心が、在日がドンの電通。

　 電通は、マスコミの収入を大きく左右するだけでなく、株式や人脈、イベント興行権などを通してマスコミを支配して日本の世論の支配を企み、独占禁止法違反の疑い濃厚だ。

　 以下、電通の正体について２部構成で紹介する。

『噂の真相』など他トピから抜粋（2007年以前の資料で若干古い）

　 『電通の「裏事情」の基礎文献に以下の４冊がある。週刊金曜日別冊『電通の正体〜マスコミの最大タブー』、徳間文庫『小説電通』（大下 英治）、ハヤカワ文庫『日本権力構造の謎』（ウォルフレン）、講談社『スポーツ・マフィア電通の時代』（石井清司）。

　 ネット上で読めるコンパクトな「裏事情」として、『噂の真相2004年１月別冊』：「宣伝費でマスメディアを支配する影武者・電通の視えないタブー」、『ブブカ2003年12月号・別冊』P45〜47、『朝日と読売の火ダルマ時代』肥大したジャーナリズム背後にいる電通の威力。

「鼻持ちならないエラソーな大物タレントでも、電通と聞くと頭を下げますよ。というのも大手企業のＣＭに起用されれば、一本ウン千万単位の出演料が入る。最近の高額納税者番付を見ても、ＣＭに多く出ているタレントが上位にいる傾向がある。一回の仕事で他の何倍もの収入が約束されるんですから、電通には逆らえません。その影響力からかブランド力のためか、電通マンと結婚した芸能人、有名人も多い。黒木瞳や、雛形あきこ、久保純子（ＮＨＫ）、大橋マキ（元フジテレビ）、鈴木君枝（日テレ）、などがそうです」（芸能プロダクション関係者）

　 02年に行われた日韓共同開催のワールドカップでは電通はスポンサー権の国内販売権を独占、さらには公式マスコットなどキャラクターの商品化権（ライセンス）に関する代理店契約を結んでいる。長野五輪の中継番組はＣＭも含めて、電通の一括買い取りだったため、メディアも電通へのゴマすりに必死となった。

　 電通の主な仕事はメディア広告業だが、イベントのプロモーションや権利ビジネスも盛んである。

　 そんな電通の実力を垣間見るのが、企業がらみのスキャンダル、批判を報道する際の圧力だろう。大手企業のスキャンダルに際し、広報に取材を申し込んだとたん、なぜか企業の広告担当者だけでなく、電通からも担当者がすっ飛んでくる、というエピソードは日常茶飯事、掃いて捨てるほどよくある話だ。

　 「もちろん、企業がらみの記事に関し、現在でも電通からの直接の圧力はあります。しかし、今では電通がらみの大スポンサーに関する事件なんて、よっぽどの大事件でないとこちらも記事はおろか、取材さえもしませんよ。どうせ取材しても潰れるだけですから、自粛しちゃいます。まぁ、警察発表があったり、検察が動くような企業事件だけは別ですけどね」（現役週刊誌記者）

　 広告主に絡む不祥事があった場合は、マスコミは報道できない、あるいは自粛せざるを得ない、という話である。不祥事を葬り去るのも、電通担当者の仕事のうちだ。

　 その一例が、サラ金大手の武富士の盗聴事件にまつわるもの。これは、警察が収集した個人情報を武富士に渡していたという、国会でも取り上げられた情報漏洩事件の取材を行っていたジャーナリストたちが、武富士によって盗聴されていた、として告訴合戦に至った事件だ。情報漏洩騒動の渦中に、武富士の広報体制強化のため、電通がやり手次長を武富士に出向させている。

　 1955年、森永乳業の砒素入りミルクについてのニュースを電通が統制した事実が明るみに出て、世論が一斉に叩いた。さすがにこれは電通のイメージを悪くした。 　　　　　　　　　　　 （続く）

＞「日韓関係を後退させない」との政治意思である。

そんな意志があるのならまずは反日教育を止めることからはじめましょうｗｗ

本音はただ経済的な理由♪

フジTVの番組制作能力が落ちているようだねぇ。

数％の視聴率の為に安易な選択をしたツケが出てきたね。

＞売国サヨクに汚染されたマスゴミ主導の日本社会だもの。

　 戦後ＧＨＱは巣鴨の戦犯であった読売新聞社・社主・正力松太郎は、05年公開されたアメリカの国立公文書館の極秘資料なかで「ポダム」と言う暗号が付けられアメリカの戦後日本占領政策の協力者だった事が明らかにされています。そして読売新聞社は全国放送網の日本ＴＶを通して、日本人のアメリカ化を進めてきたのですよ。

長引く不景気のせいか、
ただ単にヒッキーのニート君たちが増えた為なのか、

どうでも良いようなくだらないことに熱くなっちゃったりして…
なんだか寂しくなってしまいますね…

バブルの頃は韓国、中国なんか眼中にも無かったのですがね。
それほどあのころの日本人は自信に充ち溢れていたというか。