韓流偏重抗議デモ お台場騒然

　 日本人が怒る今回の問題の本質は、韓流や朝鮮人そのものではなく、マスコミを操作して日本人を洗脳しようとする、在日及び韓国の陰謀工作にある。

　 朝鮮民族は歴史的に周辺大国に属国扱いされ、劣等感を持っている。そして自由な発言が可能となった今日、その恨みを晴らそうとして世界各国で問題を起こしている。

　 自分たちは類まれな優秀な民族という自尊心を持ち、日本を含む他民族を卑下して、世界に進出している。

　 しかし、軍事侵略はできないので（竹島を除き）、政治、文化、スポーツ、宗教その他で、得意の嘘（詐欺）、陰謀を駆使して醜い摩擦を生じている。

　 中でも過去の植民地支配の恨みを晴らす格好の標的で、在日も多数おり、お人好しな日本を支配し、利用したい、という民族的野望を持っている。

　 今回のフジテレビをめぐる騒動は、単に韓流をめぐる騒動ではなく、そういう民族的野望を持つ韓国・在日に取り込まれたマスコミと、マスコミの洗脳工作に気付いた日本国民との戦いだ。

　 韓国の対日マスコミ戦略の中心が、在日がドンの電通。

　 電通は、マスコミの収入を大きく左右するだけでなく、株式や人脈、イベント興行権などを通してマスコミを支配して日本の世論の支配を企み、独占禁止法違反の疑い濃厚だ。

　 以下、電通の正体について２部構成で紹介する。

『噂の真相』など他トピから抜粋（2007年以前の資料で若干古い）

　 『電通の「裏事情」の基礎文献に以下の４冊がある。週刊金曜日別冊『電通の正体〜マスコミの最大タブー』、徳間文庫『小説電通』（大下 英治）、ハヤカワ文庫『日本権力構造の謎』（ウォルフレン）、講談社『スポーツ・マフィア電通の時代』（石井清司）。

　 ネット上で読めるコンパクトな「裏事情」として、『噂の真相2004年１月別冊』：「宣伝費でマスメディアを支配する影武者・電通の視えないタブー」、『ブブカ2003年12月号・別冊』P45〜47、『朝日と読売の火ダルマ時代』肥大したジャーナリズム背後にいる電通の威力。

「鼻持ちならないエラソーな大物タレントでも、電通と聞くと頭を下げますよ。というのも大手企業のＣＭに起用されれば、一本ウン千万単位の出演料が入る。最近の高額納税者番付を見ても、ＣＭに多く出ているタレントが上位にいる傾向がある。一回の仕事で他の何倍もの収入が約束されるんですから、電通には逆らえません。その影響力からかブランド力のためか、電通マンと結婚した芸能人、有名人も多い。黒木瞳や、雛形あきこ、久保純子（ＮＨＫ）、大橋マキ（元フジテレビ）、鈴木君枝（日テレ）、などがそうです」（芸能プロダクション関係者）

　 02年に行われた日韓共同開催のワールドカップでは電通はスポンサー権の国内販売権を独占、さらには公式マスコットなどキャラクターの商品化権（ライセンス）に関する代理店契約を結んでいる。長野五輪の中継番組はＣＭも含めて、電通の一括買い取りだったため、メディアも電通へのゴマすりに必死となった。

　 電通の主な仕事はメディア広告業だが、イベントのプロモーションや権利ビジネスも盛んである。

　 そんな電通の実力を垣間見るのが、企業がらみのスキャンダル、批判を報道する際の圧力だろう。大手企業のスキャンダルに際し、広報に取材を申し込んだとたん、なぜか企業の広告担当者だけでなく、電通からも担当者がすっ飛んでくる、というエピソードは日常茶飯事、掃いて捨てるほどよくある話だ。

　 「もちろん、企業がらみの記事に関し、現在でも電通からの直接の圧力はあります。しかし、今では電通がらみの大スポンサーに関する事件なんて、よっぽどの大事件でないとこちらも記事はおろか、取材さえもしませんよ。どうせ取材しても潰れるだけですから、自粛しちゃいます。まぁ、警察発表があったり、検察が動くような企業事件だけは別ですけどね」（現役週刊誌記者）

　 広告主に絡む不祥事があった場合は、マスコミは報道できない、あるいは自粛せざるを得ない、という話である。不祥事を葬り去るのも、電通担当者の仕事のうちだ。

　 その一例が、サラ金大手の武富士の盗聴事件にまつわるもの。これは、警察が収集した個人情報を武富士に渡していたという、国会でも取り上げられた情報漏洩事件の取材を行っていたジャーナリストたちが、武富士によって盗聴されていた、として告訴合戦に至った事件だ。情報漏洩騒動の渦中に、武富士の広報体制強化のため、電通がやり手次長を武富士に出向させている。

　 1955年、森永乳業の砒素入りミルクについてのニュースを電通が統制した事実が明るみに出て、世論が一斉に叩いた。さすがにこれは電通のイメージを悪くした。 　　　　　　　　　　　 （続く）