竹島

勅令の石島が獨島であれば、1905年当時日本が編入をつげ
たときの反対運動にそれが現れなければなりません。
もともと鬱陵島の領有が危機に瀕したために調査して郡に
昇格したのですから。

ところが、そのような資料はあればすでに出ているでしょう。

方言説が戦後出たと言うことは、反対当時に勅令が根拠になっていないことを示します。
なぜなら、方言説が成立しなければ、石島を獨島にあてることが出来ないからです。

石島が獨島であるなら、当然あるべきアリバイが決定的にかけております。
そして、なによりも、解釈が必要な勅令の証拠能力は大いに疑問です。