南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

＞ちなみに、日本軍の上海占領までは、共同租界の電報検閲は中国人の租界当局が行なっていた。欧米の電信会社はそれを受け入れていたが、日本人電報局は拒否していた。占領によってこれまで拒否していた日本が、検閲を強行してきたのだから、英米政府は抗議した。こうした問題が表面化したのは、1938年の年が明けてからであった。


日本が、何時・何処で検閲を行ったかは良く判らないとしても、それ程の重大ニュースなら香港などから発信すれば良かっただけのこと。

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さらにまた8月22日（ﾏﾏ、23日か?）、中国軍機は国際租界を爆撃し、この時にはシンシアーデパートとウィン・オンデパートに被害を与えた。この時も同様に中国の宣伝広報局は、この爆弾は日本軍機から投下されたものであると発表した。
　 ニューヨーク・タイムス上海特派員は中国側の検閲を避けて真実を伝えるため、この爆撃に関する特電を上海ではなく香港から発信した。
　 彼が香港から発信した8月27日（爆撃の5日後）付の特電の一部は次のようである。

　 「上海の国際租界及び仏特権区域に居住する無力な一般市民を、中国軍が無責任に空爆したり殺害したりするのを防ぐために、武力手段または他の抑止策をとることについて何らかの国際的な合意が必要であるということは、上海在住の外国の領事館員や陸海軍スタッフ達の一致した見解となっている。」

　 この特電は中国の検閲の不満を漏らして次のようにも述べている。

　 「中国の検閲官は発信された外電やラジオ通信から前述の事実や意見を削除した。そして場合によっては外電のニュースそのものを変えてしまいさえもした。その目的は、現地の外国人達があたかも心の中で、この爆弾はおそらく日本軍の飛行機から投下されたものかもしれない、と疑っているかのように見せかけるためだったのである。だがしかしこれは明らかに真実ではない。」

　 さらにまた9月6日付香港発信ニューヨーク・タイムズの特電は、同爆撃について、

　 「中国軍は、この爆弾は日本軍機から投下されたものである、と宣伝することによって責任を拒否した。しかしながら今や、これらの爆弾は両方とも中国が伊から購入したイタリア製のものであることが判明している、この判明した事実について、米英の現地の海軍調査官の意見は一致している。そしてイタリア当局もこの爆弾が自国製であることを認めている。これは決定的な証拠であるように思える。何故ならばイタリアは、日本がイタリアからそのような軍需物資を購入したことは一度も無い、と証言している。」

『シナ大陸の真相』K・カール・カワカミ著 P256〜P257