対米全面テロ

1972年以降の米国債本位制により、アメリカ経済は、アメリカの外交官がIMFを通じて他の債務国に命じる行動、つまり緊縮財政をみずから実践する必要がなくなった。アメリカだけが、国際収支への影響をほとんど気にせず、国内で拡大路線をとり、外交を推し進める。債務国に緊縮財政を押し付けながら、世界最大の債務国、アメリカは、一人金融的束縛なしに行動するのである。（NY在住のエコノミスト、マイケル・ハドソン著「超帝国主義国家アメリカの内幕」より）
９０年代のアメリカ経済の金融帝国主義はルービンの元で、国家ぐるみで仕掛けられたものだ。アメリカの企業会計が恒久的好業績を示せば株式は永久的に上昇し続ける。デェリバティブなどの金融商品をロケットサイエンティストが発明し、いくらでも企業会計を誤魔化せる事が出来るようになった。このようにしてNY株式は世界各国から金を集め続け、１０年足らずで株価は４倍にもなった。国際銀行家達の手先である日本人グローバリストたちもマスコミを煽って「IT革命」だの「アメリカの恒久的繁栄」だのと宣伝し、ビックバンで日本の銀行を絞り上げ日本の資本流出を促した。ペイオフ解禁はその最終仕上げである。
今や二ユーヨーク株式は大天井をうち、いつ大暴落が起きても不思議ではない危険水域にある。このこと常に注意して欲しい。
しかし日本がアメリカに投資した資金はあまりにも巨額なため帰ってくることが出来ない。ドルを売って円を買えばドルは暴落し只の紙切れになってしまう。大蔵省が買った巨額の米国債も同じ運命にある。アメリカは数千億ドルもの天文学的な貿易赤字を残しながらも平気なのは日本や欧州などの中央銀行が米国債の購入をせざるを得ない仕組みを作ったからだ。

旧約聖書の記述に一言一句違わず、人類に対する悪行は国際金融（カナンの末裔）によって齎されてきた。今日の日韓関係は、戦後、日本と韓国を支配してきたアメリカによって作られた構図である。この他のトビを見ると見事に彼等の洗脳が浸透しているのが見える。国際金融の最高峰はロスチャイルド家、それに継ぐのがロックフェラー家。彼等は数世代に渉り不正な手段で財産を蓄えてきた。その最も効率の良いのが戦争である。過去で彼等が仕組んだ二国間の戦争の主なものを挙げても、南北米、日清、日露、朝鮮、ベトナム、イ・イ戦争等であるが、彼等は両国に多国籍企業を通じミサイルや爆弾などを売りさばいてきた。これに手を貸すのがペーパー・マネーを無限に刷る事の出来る寄生システムＦＲＢ（日本は日銀）である。哀れにも両国民は後ろで金儲けの為に国際金融が戦争を仕組んでいるのも知らず。ただ自分等の国が勝利するために、健気にも自分の命さえ投げ出そうとしている。国際金融の悪辣な企みにどっぷり浸かってどのような疑問も持たない、それだけ彼等の洗脳はマスコミ等を通じて完璧に国民の心、潜在意識に入りこんで居るのだ。しかし両国民は彼等に恐るべき代価、子々孫々にいたるまで借金を背負わされた、嵌められたという事には気付かない。これが彼等の付け目、まさにペーパー・マネーを無限に刷る事の出来る寄生システムＦＲＢ（日本は日銀）の賜物である。
米ソ冷戦までを演じてまで巧妙に寄生システム（中央銀行ＦＲＢ）を通じて両国民から金を税金と言う名目で数十年に渉って金をふんだくった。ソ連を支え切れられなくなり彼等の使用人ゴルバチョフ（オーストリア人）を送り込み静かに解体させたのも彼等であり、東欧諸国も同じく使用人ワレサを送り込み連帯運動を仕組んだのも彼等である。彼等のお零れに預かる政治家や、マスコミの言う事をまともに聞いてはいけない。フランス革命はもとより、ロシア革命、スペイン革命も彼等が後ろで糸を引き仕組んだものである。始めは赤頭巾ちゃん（羊の皮を被った狼）を装って近ずいてくるのだ。最近の彼等は、二国間の戦争ではなく、特定の国を孤立させ、その国の指導者を悪魔に仕立て上げる戦略を取るようになった。シリアのガタフィ中佐、イラクのサダム等。
湾岸戦争も、今回（ＷＴＣへのテロも巧みに戦争へと、米国民ならず世界国民をも誘導）と同じく米国民を見事に洗脳し、仕組んだが、世界は米国（＝国際金融）の、のたまう正義の戦争に追随した。あろうことか日本のマスコミはキッシンジャー（ロスチャイルドの使用人）を平和の使者とたたえ、膨大な拠出金まで提供したのだ。実際に爆弾やミサイルが気の狂ったように落されなくとも、マレーシアのマハティール首相の場合のように、国際金融による寄生制度（＝中央銀行システム）に対抗する国には、あらゆる妨害工作が仕掛けられる。