欺瞞と独善だらけの朝日新聞を検証しよう！

もし仮に、輸入とデフレを結びつけるマトモな意見があるとしたら、それは「中国発の輸入デフレ説を信じた人間から発せられたデフレ」説だ。
要するに、会社でシゴかれるようにさ、日経だとか毎日だとか朝日だとかの馬鹿新聞（この中では毎日新聞が最悪）を読んでその気になった連中が、「これからは安い中国製品に対抗していかなきゃ未来はないんだ、コストを切り詰めていくんだ」とか不況下で信じ込んでしまって、それが企業行動を徐々に支配していき、将来へ渡って採算の取れないデフレ競争へ突入してしまったという可能性ね。
これなら、うん、否定はできないし、ある程度当たってるかもしれない。
つまり、このデフレ不況は、責任逃れと売国行為を繰り返した日銀と、同じく無知なくせに知ったかばかりして売国行為ばかりの糞マスコミが起こしたものだと。
かな〜り当たってるかもね、それは。
これだと、非難の対象にならない大手新聞は、読売と産経ぐらいだよ、本当に。
そうそう、日銀法を改悪して民主主義から組織と責任を乖離させてしまった諸悪の根源って、村山内閣時の社会党と、弁護士の福島瑞穂なんだよね。
このへんにも、日銀＝朝日＝社民党の図式が表れているわけだが。

それはそうと、悪いのはマスコミ（と日銀）だってのが一つだったわけだけど、もう一つ。
中国発の「輸入デフレ」はありえないことだったけれども、人民元の過剰な低水準と円の過剰な高水準が、日本の産業空洞化を生み、そして加速させた、というのは正しい見解だ。
つまり、特に労働コストなんかが安い中国に生産工場なんかが移転してしまった、という見解。
これは正しい、そして、生産所をなくしていった日本で自然と労働力やら資本やらの余りが出てきて、さきほど書いた自然利子率を引き下げてしまい、それが市場利子率を大きく下回ってデフレが始まったというのも、一理あるのね。
まあ、ただ、日銀や旧主計局や旧通産省がマトモに対応していれば、これも有り得ない話だったんだけど。
単に市場の利子率（改訂版の実質利子率）を引き下げて、かつバブルの傾向を抑える措置を取ればいいだけなんだからね。
つまり、デフレを克服するのは、まずは他国のせいにしてないで、日銀がキチンと仕事をすること、そしてマスコミは気違い電波を流さないこと、そして金融庁なんかの暴走を抑えること、このへんが大事なんだけど、普通に高い収益性というか、能力からいって本来あるはずの経済成長を遂げたければ、やっぱり過剰な円高は是正するしかないってわけだ。
この点でも、円安誘導に反対している新聞（毎日・朝日）は駄目駄目なのさ。

それでは、結論。
経済面の内容では、
読売〜産経＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞日経＞＞＞朝日＞＞＞＞＞＞＞＞毎日
という高低（良し悪し）の関係が成り立っている。

それと、今度ヒマな時に、新聞選択の理論も紹介するよ。