朝鮮食べ物談義

記事入力 : 2012/01/17 08:47

「町のパン屋」8年間で激減
1万8000店→4000店に

　 大企業がパン業界に進出し、一部大企業グループ会長一族が流行を追うかのようにカフェやパン屋に参入していることから、個人経営のいわゆる「町のパン屋さん」が姿を消そうとしている。

　 中小企業中央会が16日に発表したところによると、個人経営のパン屋の廃業は年々増加しており、2003年初めに全国約1万8000店だった店舗数は、昨年末4000店と激減しているという。8年間に町のパン屋10店のうち7店が廃業した計算だ。

　 中小企業中央会は、自営業の景気が良くない上、大企業や会長一族の女性たちまでがベーカリー事業に進出し、町のパン屋の経営が苦しくなったことを指摘。代表的な例としては、CJグループ系列会社のCJフードビルが1997年にベーカリー・フランチャイズ店「トゥレジュール」を展開し始め、現在1407店にまで増やした。88年に発足したSPCの「パリバゲット」は製パン専門中小企業としてスタートしたため、大企業の進出ケースとは事情が違うが、フランチャイズ店は3010店に達する。

　 さらに、この数年間に大企業グループ会長の娘たちもベーカリー市場に続々と参入している。李健煕（イ・ゴンヒ）サムスン電子会長の長女である李富真（イ・ブジン）ホテル新羅社長は、系列会社「ボナビ」を通じ高級コーヒー＆ベーカリー専門店「アティジェ」を展開している。また、李明熙（イ・ミョンヒ）新世界会長の長女であるチョン・ユギョン新世界副社長はベーカリー「ダロワイヨ」（10店）と「ベキア・エ・ヌーボー」（6店）を展開する会社の株を保有している。辛格浩（シン・ギョクホ）＝日本名・重光武雄＝ロッテグループ総括会長の孫に当たる「ブレス・コーヒー」のチャン・ソンユン社長は「フォション」というブランド名で7店を、鄭夢九（チョン・モング）現代自動車グループ会長の長女で「イノーション」のチョン・ソンイ顧問も「オジェン」というブランド名で2店、ベーカリー事業を展開している。

　 中小企業中央会の関係者は「パン屋やカフェはこうした企業グループの主力業種ではない。むしろ、個人が起業するのに適している業種だ。だが（大企業の進出は）会長一族の系列会社を巻き込み、事業拡大が進む一方だ」と批判した。

　 大企業は、パン屋だけでなく一般飲食店や軽食店に進出するケースも増えている。愛敬グループとLGファッションは系列会社を通じ日本のラーメン事業に、CJもビビンバなど韓国料理事業に進出した。テミョン・グループは系列会社「ベガー・バッグ」を通じトッポッキ店の展開に着手した。

　 もちろん、町のパン屋が全て廃業したわけではない。その多くはパリバゲットやトゥレジュールのような大企業フランチャイズ加盟店に姿を変え、個人経営のパン屋ではないものの、自営業の形態を維持しているケースも多い。

　 大韓製菓協会のチャン・ユンピョ事務総長は「町の店主たちの危機感は日増しに高まっている。同業種なら一定の距離以内に店舗を置かないなど『共生可能な競争』が定着することを望むだけ」と話している。

扈景業（ホ・ギョンオプ）記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版


アンパンとかカレ−パンとか、ないんだろうな。