ひ弱なプライドの日本人

何を言うニカ！！！


ウリには時空も時効もないニダ！！！！

ウリは永遠に弾圧される「フライングコリアン」にだあ−−−−−

従軍慰安婦と南京大虐殺を調べろニダ、＞霧山

　 政府が新たなブランド確立を目指す一方で、自動車や電機といった日本の基幹産業のブランド力低下が著しい。

　 国際的なブランドコンサルティング会社インターブランドが発表した２００６年度版「世界ブランドランキング」では、トヨタ自動車のブランド価値が前年の９位から７位に上昇し、ホンダが１９位につけたが、日産自動車は９０位で韓国の現代自動車（７５位）の後塵（こうじん）を拝し、他の日本メーカーは１００選から漏れた。


　 電機分野でも、サムスン（２０位）、ソニー（２６位）、キヤノン（３５位）、松下電器産業（７７位）、ＬＧ電子（９４位）と韓国勢の追い上げは著しく、日本ではおなじみの大手企業の姿は見えない。

　 企業の価値を測る尺度は売上高や株式時価総額などの財務指標がよく使われるが、ここで持ち出されているのは「ブランド価値」という総合的な物差しだ。

　 インターブランドでは、財務データや、将来の利益予測、ブランドの企業収益への寄与度などを勘案した「ブランド価値」を独自算出。２０００年からランキングとして公表してきた。同社日本法人の田中英富エグゼクティブコンサルタントは、「世界的にブランド価値が企業そのものの強さを表し始めている」と尺度に自信を示す。２００６年度は、首位のコカ・コーラ以下、マイクロソフト、ＩＢＭ、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）、インテルと米国勢が５位までを独占。日本ではトヨタが最高位だった。

　 自動車や家電などの成熟製品は、機能面で優劣が付け難くなってきた。雌雄を決するのは、デザイン、製品コンセプト（基本概念）、信頼感、親近感などの情緒的価値ともいえる諸要素を含めたブランドイメージだ。

　 田中氏は「これをよく理解しているのがサムスン。彼らの目標は、企業ブランドのランキングで世界３指に入ること」と解説する。このために、技術者と営業、宣伝広報が企画段階から一体で製品開発を進める。

　 この手法は膨大な宣伝広告費がかかるが、サムスンはブランド力が上がれば売り上げも確実に伸びると確信しており、日本企業とは姿勢が違うと指摘する。

　 政府は新たな「知」の分野の振興を打ち出したが、経営者の意識改革をも含めた既存産業分野の日本ブランドも再構築が急務だ。（知的財産取材班）＝第３部おわり
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070514-00000019-san-bus_all

オフ会に参加した事が無いrmt923くん

オフ会では本名を明かさない日本人

国民投票法：成立 　 届かぬ「おじいさまの声」 　 「護憲」三木さん悔し

　 安倍晋三首相が提唱する「美しい国」への大きな一歩−−。１４日成立した国民投票法は、憲法改正の手続きを細かく定めた。平和憲法の象徴である９条も例外ではない。「成立は遅すぎたくらいだが、憲法を考えるいい機会になる」と評価する声がある一方、暗い時代の歴史の証人からは「冷静に考えて」との声も上がっている。

　 「（安倍首相の）天国のおじいさまが、何とおっしゃるかしらね」。憲法改正を政権の重要課題に掲げ、国民投票法成立を主導した安倍首相に、故・三木武夫元首相の妻睦子さん（８９）＝東京都渋谷区＝は苦言を呈した。安倍首相の父方の祖父寛さん（故人）は太平洋戦争中、三木元首相とともに対米戦争反対を唱えた人物だったからだ。

　 寛さんは、旧帝国議会の元衆院議員。１９４２年の翼賛選挙では、翼賛政治体制協議会の推薦を受けずに当選し、同じく非推薦で議席を得た三木元首相とともに、軍部主導の国会を批判した。

　 握り飯とわらじ履きが、寛さんの思い出となっている。寛さんは戦争回避などを訴える街頭演説を終えると、東京都豊島区の三木家に寄り、「腹が減った」とよく言った。睦子さん手製の握り飯をほおばると、すぐにわらじを履き直し、また演説に出かけた。寛さんには、特高警察の監視が絶えなかった。「行って来る」と、毅然（きぜん）と言い残し、街に消える幅広の肩が忘れられないという。

　 終戦後の４６年１月、寛さんは新憲法の公布を見ることなく５１歳で病死。その後、自民党に合流した三木元首相は、睦子さんがその真意を尋ねると、「僕が党に残らねば、（戦争放棄を定めた）憲法９条はなくなってしまうよ」と話した。

　 睦子さんは０４年、護憲を求める「九条の会」の呼び掛け人となった。２人の遺志を継承しようと思ってのことだ。「力及ばず、改憲への道のりが作られてしまった。安倍首相には２人の声が聞こえなかったようね……」。この夏に９０歳を迎える声に、悔しさがにじんだ。【平川哲也】

　 ◇「声を反映」に疑問／遅きに失したが歓迎

　 教員や公務員の地位を利用した運動の禁止規定、テレビを中心とした広告規制、最低投票率が定められていない点など、国民投票法の問題点を指摘する声も強い。

　 広島で被爆し、家族を失いながらたくましく生きる少年の姿を自らの体験を基にして描いた漫画「はだしのゲン」の作者、中沢啓治さん（６８）は「米国の意のままに憲法改正を急ぐ政府の姿勢がありありと見えるようだ」と憤る。投票権者を１８歳以上としたのは、若者なら問題意識が低いから安易に憲法改正に賛成するだろうと見下しているからとみる。

　 有権者相手に授業をする大学教員からの批判も強い。専修大の隅野隆徳名誉教授（憲法）は「教員の意見表明は自由とされているが、地位利用の定義があいまいで、処分の可能性もあり、萎縮（いしゅく）効果がある」と話す。社会保険庁職員の国家公務員法（政治的行為の制限）違反裁判を担当する加藤健次弁護士は「何が地位利用に当たるかなど最後まで明確にならないままだった。萎縮効果や乱用の危険性が大きい」と批判した。

　 国民投票の賛否を呼びかける有料ＣＭは、投票日前１４日間、禁止された。メディア研究誌「放送レポート」の岩崎貞明編集長は「何が国民投票を呼びかけるＣＭに当たるのか、表現内容を行政が判断するのは、検閲となりかねず危険だ。政党がまず自主規制ルールを示すべきだった。国会の怠慢だ」と批判する。

　 公募に応じて先月５日の衆院憲法調査特別委員会の中央公聴会に出席した千葉市の主婦、田辺初枝さん（５３）は疑問を投げかける。田辺さんが公述人に決まったのは、公聴会の３日前で、資料が届いたのはその翌日。委員会では「準備の時間もなかった。拙速なやり方に異議を唱えたい」と訴えた。法案についても、有効投票総数の過半数では、投票率が低い場合、国民の意見が十分反映されているとは思えず、反対だ。

　 一方、日大法学部の百地章教授（憲法学）は「６０年前にできていなければならない法律で、遅きに失したが歓迎している。３年の凍結期間も必要でなかった」と評価する。【臺宏士、長野宏美】

毎日新聞 　 2007年5月14日 　 東京夕刊
http://www.mainichi-msn.co.jp/shakai/wadai/news/20070514dde041010056000c.html

「バンザイ」と言わせるアメリカ人

お祭りで「ヤンバルクイナの子供」と騙されて買う日本人

NHKのど自慢に出る日本人

> ドイツでは葬式で使う花を贈って贈られ喜ぶ日本人

日本古来の習慣と思ってる rmt923 くん

ジャパチョンと同じ５月１０日の記事から。
しかし、ジャパチョンは貼るのがいつも遅いなあ。


記事入力 : 2007/05/10 18:20:38
【社説】国際競争力、飛躍する中国・インドと地をはう韓国

　 スイスの国際経営開発研究所（IMD）が最新の国際競争力ランキングを発表した。この中で、韓国は昨年の32位から順位を3つ上げて29位を記録した。


　 IMDが昨年発表した国際競争力ランキングでは、韓国の順位は当初38位だったが、これにはドイツのバイエルン州やスペインのカタルーニャ州、イタリアのロンバルディア州、中国の浙江省といった国ではない地域が含まれていた。IMDは今年再び、国ごとのランキングに戻すとともに、過去の順位もそれに合わせて修正した。そのため韓国の昨年の順位は、38位から32位に修正されている。


　 2003年に現政権が発足して以来、韓国の順位は年度順に32位、31位、27位、32位、29位とほぼ変動がなく、足踏み状態を続けている。ライバルとなるアジア太平洋地域内に限って見ても、韓国はこの5年間不動の10位に甘んじている。それどころかこの地域で韓国よりも評価が低い国は、タイ、フィリピン、インドネシアの3カ国しかない。この現実には、国民もうなだれるしかない。


　 一方大韓民国がもたついていたこの5年間に、中国は27位から15位に順位を上げた。インドも42位から27位に急上昇し、大韓民国を追い越した。ここ5年間の韓国の経済成長率は4.2%にとどまったが、中国は9−10%、インドは8−9%を記録した。韓国が進んでは尻もちをつくのを繰り返している間に、中国とインドは大またで抜き去っていったのだ。


　 中国・インドと韓国の違いは、国の方向性を定め、引っ張っていくリーダーシップの存在だ。中国は訒小平以来、経済や科学技術の発展を国の最優先課題に据えてきた。その一貫した姿勢があったからこそ、中国は20年で世界第4位の経済大国に上りつめることができた。インドも2004年に就任したマンモハン・シン首相による市場経済の導入を契機に、爆発的な経済成長と、国際競争力の向上を実現させている。


　 韓国が今後5年間、またも「後悔の日々」を送ることになるのか、あるいは「輝かしい日々」を迎えることができるのかは、今年12月19日にわれわれがどんなリーダーを選ぶかで決まるのだ。

朝鮮日報／朝鮮日報JNS

スイスのビジネススクールIMD（国際経営開発研究所）が2007年5月10日に発表した07年版の国際競争力ランキングで、日本は06年の16位から24位に大幅に順位を下げた。「政府の効率性に関する調査項目」で評価が低かったことが影響した。中国は06年の18位から日本を抜いて15位に上昇した。首位はこれまで同様に米国で、2位はシンガポール、3位は香港だった。ＩＭＤは55カ国・地域の経済、政府の効率性、ビジネスの効率性、インフラ整備の4分野で323項目に関する調査を行い、ランキングを作成している。
http://www.j-cast.com/2007/05/10007491.html



韓国の反米気分
http://www.nikkei.co.jp/neteye5/suzuoki/index.html

ドイツでは葬式で使う花を贈って贈られ喜ぶ日本人

見損なったぞ！＞ローリー寺西

電話でくだらない質問をする日本人

ちょっとショックの日本人

親指を隠す日本人

北がBDAに預けた不法預金の回収に手間取っている事から
将軍様のお子図解･･･もとい、”お小遣い”が枯渇･･･
緊急事態への対処で”北鮮料理店”を世界中に展開し出した。
之がもし”美味くて”且つ商売も”上手くて”南鮮料理店を
圧迫したらチョン共は困るだろうニダ！

http://www.chosunonline.com/article/20070501000001
http://www.yomiuri.co.jp/zoomup/zo_07030701.htm
http://homepage3.nifty.com/dprk/restauranttop.htm

憲兵が連行、売春強制 　 慰安婦でオランダ新史料
2007年5月11日 12時54分

　 【ベルリン１１日共同】太平洋戦争時の従軍慰安婦問題で、日本占領下のインドネシアで憲兵らが直接、女性を連行して慰安所で売春を強制したことを記述したオランダ政府の公文書が１０日までに見つかった。旧日本軍による「狭義の強制性」を否定した安倍晋三首相の発言の矛盾を裏付ける新史料として注目される。

　 公文書は、戦争犯罪問題を調査しているベルリン在住ジャーナリストの梶村太一郎氏が入手した未公開の約３０点。１９４４年にインドネシアのマゲランやフロレス島で起きた集団売春強要事件の被害者の宣誓証人尋問調書に記述されていた。マゲランの事件についてはオランダ政府報告書が「最も悪名高い事件」と指摘している。

www.chunichi.co.jp/s/article/2007051101000223.html

この資料、何度見つけたら気が済むんだ？

韓国日報ってのは一応マス・メディアとして、何部かは知らんが
新聞発行して世の中に売り出しているのか？と思っていたが
折角イルボン様が教えてあげた日本語をもう忘れよってからに
訳の判らん言葉を恰も日本語の如く平気で使うんだナ？

それとも、之は別の誰か”隠れチョン”が勝手に約したのか？

〜北寄りの姿勢に「韓国次官補」と皮肉

アメリカが北核「2・13合意」実行を正常軌道に乗せるために踏ん張れば踏ん張るほど日本
がアメリカを眺める視点はさらに冷たくなっている。

特に日本は最近マカオ銀行バンコ・デルタ・アジア(BDA)の凍結解除になった北朝鮮資金振
り込み問題の解決に注力しているクリストファー・ヒル米国務部東アジア太平洋担当次官
補を目の敵にしているという話が出ている。

日本の主な不満は「ヒル次官補は、ブッシュ大統領とライス国務長官の目に見える成果に
とらわれすぎたあげく、北朝鮮を扱うにあたって原則を忘れ、あまりに北朝鮮の立場に傾
いた態度を見せている」ということから始まる。

ヒル次官補が北核問題の窮極的解決のために柔軟な姿勢を持つことが、六者会談の過程で
日本の立場と発言権を萎縮させるという被害意識を感じているのだ。ヒル次官補を含めた
国務部内の実用主義勢力と日本の外交官逹は先月末、安倍晋三総理の訪米当時、北朝鮮を
テロ支援国に再指定する事由として、日本人拉北者関連部分を大幅に縮約する問題をめぐ
り、激しい神経戦をしたと伝えられている。

日本は直接文案まで用意して、拉北者問題関連表現の強化、または最小限、去年水準維持
を要請したが、ヒル次官補がこれを断ったと知られている。日本がこのように過敏に出る
と米国務部でも日本の処理方式が「愚かだ」と非難が登場するなど、日米の葛藤が感情的
水準になる様相さえ見えている。

ワシントン外交家では、日本がヒル次官補に対する不満吐露の次元を越えてヒル次官補の
落馬を求めているという話が持続的に流れている。最近、米ホワイトハウス国家安全保障
会議(NSC)及び国務部関係者らにあまねく会ったある外交消息筋は「日本外交官や米行政部
内の日本人脈を通じたヒル次官補攻撃が深刻な水準」と言いながら「日本はヒル次官補を
在韓大使を勤めた親韓人士と見なし、韓国次官補と呼んでけなしたりする」と報じた。

このような雰囲気は日本メディアにもそのまま反映されて、最近あるシンポジウムで日本
メディアは北朝鮮の合意不履行を執拗に追窮し、ヒル次官補は「今年の末まで合意が実行
されなければ、私はこの席にいないだろう(やめなければならない)」という言葉で間接的
に不快感を示した。

一方、ワシントンポスト(WP)は8日付け社説で「北朝鮮が2・13合意を履行しないのにアメ
リカの譲歩だけ要求する」と北朝鮮の態度を批判し、このような北朝鮮を容認するアメリ
カの政策に対して憂慮を示した。
（後略）

韓国日報

何で、然しチョンはこうも阿呆なのかね〜??

大前研一みたいな阿呆の名前まで引っ張り出さなきゃあ
論理展開出来ない訳だな！

矢張り、チョンは此の程度な訳だ!!
下記、ご参照あれ！

　　　　 http://karutosouka1.hp.infoseek.co.jp/

日本を初めて訪れる外国人が決まって驚くことが２つある。 自動販売機とコンビニの多さだ。 業界１位のセブンイレブンだけでも全国に１万１０００余の店舗があり、すべてのコンビニを合わせると５万店を超える。 人口２２００人当たり１店舗という計算にある。 これは韓国の２．２倍にのぼる。

しかし最近‘コンビニ成長神話’は終わった、といわれている。１９７９年上場以来成長を続けてきたセブンイレブンの昨年の営業利益増加率が初めてマイナスとなったからだ。 日経流通新聞（ＭＪ）は９日、「セブンイレブンに代表されるコンビニ業界の成長が終わったことを見せている」と分析した。

実績の悪化はセブンイレブンだけでない。 ファミリーマート・サークルＫサンクスなども前年比で２％ほど営業利益が悪化した。 コンビニ業界の成長が止まった理由は、過度に店舗数が増えて市場が飽和状態に達したほか、類似形態の業種が続々と顧客を奪っているからだ。

その間、コンビニの高収益を支えてきたのは利益率が高い‘弁当・飲料’のセット販売だった。日本の会社員や学生、高齢者は、コンビニの弁当で食事を済ませるケースが多い。 しかし最近、弁当・惣菜チェーンが次々と登場しているうえ、従来のスーパーでも弁当と惣菜に注力し、店舗間の消耗戦が続いてきた。

大和総合研究所の津田和徳氏は「今後はどのように差別化して新規顧客層を開拓するかという戦いになるはずだが、これも展望はそれほど明るくない」と語った。

東京＝金玄基（キム・ヒョンギ）特派員

鐚一文わかりません

パラリンピックを放送するなという国民の気持ちがわかるんじゃないか？

以下同文

ライバルの鈴木のバストは１mでDにちかいCで、浦田は0.93mって事は知ってる日本人

相方のフルネームを知らない日本人

確か、西堀なんとか

ブスしかいないから、柔道の起源は韓国で良いと、このカテで書いたら、すげ〜怒られた事がある。

日本女子柔道

浅尾美和の写真集を欲しがる俺

普段、どんなモノを喰っているんだい？

日本には不味いものしかないと言うことか

もしくは日本人はうまいものが何のことなのかわからないということか

不味い物は、なるべく食べたくは無いから関心はあるだろ。

味蕾がキムチ食で破壊された味音痴の朝鮮人に味談義されてもなぁ。

シャレにもならんよ。笑

すなおに『あげ。どっこいしょ』って書けば？

レストランの口コミサイトやインターネットの掲示板を見れば日本人の関心事はいかに不味いものを食べたことだというのは疑う余地はない

rmt923くんが、韓国ネタなんか使うから

GWの最終日なのに、みんな迷惑。

緊張感があるな

なんで名前を変えたんだろうな？