ひ弱なプライドの日本人

日本を初めて訪れる外国人が決まって驚くことが２つある。 自動販売機とコンビニの多さだ。 業界１位のセブンイレブンだけでも全国に１万１０００余の店舗があり、すべてのコンビニを合わせると５万店を超える。 人口２２００人当たり１店舗という計算にある。 これは韓国の２．２倍にのぼる。

しかし最近‘コンビニ成長神話’は終わった、といわれている。１９７９年上場以来成長を続けてきたセブンイレブンの昨年の営業利益増加率が初めてマイナスとなったからだ。 日経流通新聞（ＭＪ）は９日、「セブンイレブンに代表されるコンビニ業界の成長が終わったことを見せている」と分析した。

実績の悪化はセブンイレブンだけでない。 ファミリーマート・サークルＫサンクスなども前年比で２％ほど営業利益が悪化した。 コンビニ業界の成長が止まった理由は、過度に店舗数が増えて市場が飽和状態に達したほか、類似形態の業種が続々と顧客を奪っているからだ。

その間、コンビニの高収益を支えてきたのは利益率が高い‘弁当・飲料’のセット販売だった。日本の会社員や学生、高齢者は、コンビニの弁当で食事を済ませるケースが多い。 しかし最近、弁当・惣菜チェーンが次々と登場しているうえ、従来のスーパーでも弁当と惣菜に注力し、店舗間の消耗戦が続いてきた。

大和総合研究所の津田和徳氏は「今後はどのように差別化して新規顧客層を開拓するかという戦いになるはずだが、これも展望はそれほど明るくない」と語った。

東京＝金玄基（キム・ヒョンギ）特派員