危険な中国製品

＞これからどちらで呼ぼうかな？

爺さんはどちらがいいかな？＞


爺さんは応えないだろうよ。

集中捜査と言えば聞こえはいいが、３月から始めて「９８９人を逮捕」とは恐れ入る。
この調子ではまだまだ違法な生産者や販売者が出てきそう・・・
というか、こんな取り締まりは中国ではしょっちゅうやってるが、何のためにやってるのやら、後をたたないのが現状。というのを露呈するだけだったりするね。（苦笑）

マナーも良識ももたない危険な中国人が生産する中国産は、
みなさんくれぐれも気をつけましょうね。

http://sankei.jp.msn.com/world/news/110829/chn11082919070008-n1.htm
中国当局、約千人を逮捕 　 飼料添加物の集中捜査
2011.8.29 19:05

　 中国公安省は２９日、中国で使用が禁じられている飼料添加物、クレンブテロールの違法な生産や販売に対する集中取り締まりを今年３月から始め、これまでに９８９人を逮捕したと発表した。

　 クレンブテロールは中国で「痩肉精」と呼ばれ、家畜の飼料に混ぜると肉の赤身が増す効果がある。中国の一部の養豚場では出荷を早くする目的などで違法に使用され、残留した豚肉を食べた人が中毒となるなど社会問題化している。

　 公安省によると、取り締まりで違法な生産や販売の拠点を捜索し、大量のクレンブテロールを押収。またクレンブテロールの生産・販売を行い、全国６３都市にネットワークを持っていた大規模な犯罪組織を壊滅に追い込んだ。（共同）

これからどちらで呼ぼうかな？

爺さんはどちらがいいかな？

中秋節まぢか 　 ３３か国が中国製月餅の輸入を禁止

９月１２日に中国の伝統節句の一つ、中秋節がやってくる。中秋節には月餅がつきものだが、中国製月餅の餡などの品質問題により、輸入禁止や輸入に関する要求を厳格化する国が増えている。

　 広東省肇慶郵政局の関連文書によると、今年中国製月餅の国際郵便受け入れを禁止した国は、インドネシア、スペイン、ドイツ、フランス、ブラジル、カタール、ハンガリー、ベルギー、ロシア、サウジアラビア、チェコ、フィリピン、スイス、スウェーデン、コロンビアなどの３３か国だ。

　 これらの国以外でも、アメリカやオーストラリア、タイ、ニュージーランド、カナダ、EUなどの国と地域では、餡に卵黄や肉類が含まれている月餅が持ち込み・郵送禁止になっている。理由は鳥インフルエンザなどの疫病の防止だという。さらに国によっては、禁止成分にドライフルーツなども含まれており、それぞれの確認が必要だ。

　 日本では、５キロ以下は成分と有効期限の明記が要求され、５キロ以上については、動植物検疫証明書と原産地証明書の提出が必要となる。また、甘味剤・漂白剤・防腐剤等についても厳しい基準が設けられており、肉餡に含まれる肉類成分について、原産地の衛生機構の証明が必要だという。

　 中国国内では、月餅の餡にカビが生えたり、有毒な材料が使われたりなど、粗悪な月餅が氾濫していることから、消費者の信用が失われている。

原子力安全・保安院は２６日、東京電力福島第１原発事故で１〜３号機から大気中に放出された放射性セシウム１３７の総量は、昭和２０年の広島市への原爆投下の１６８・５倍に上るという試算を公表した。

　 保安院の資料によると、福島第１原発事故のセシウム１３７の放出量は１万５千テラベクレル（テラは１兆）で、広島原爆は８９テラベクレル。一方、ヨウ素１３１は福島が１６万テラベクレルで、広島の６万３千テラの約２・５倍だった。

　 ただ、広島原爆との比較について、保安院の森山善範原子力災害対策監は「原子爆弾と発電所の事故は大きな違いがある。放出量の単純比較は合理的でない」と否定的な見解を示した。

　 試算は９日の衆議院科学技術・イノベーション推進特別委員会で、川内博史委員長が「広島型原爆の何発分か政府として正確に出した方がいい」と要求。保安院がＩＡＥＡへの報告書と国連科学委員会の資料を基にまとめ、２２日に川内委員長に提出した。

えらく投稿が重ねられていたので、どんな意見交換がなされているかと思ったら、、（苦笑）

爆発、隠ぺい・・・今に始まったことじゃないですがね。この程度の事故の隠ぺいは中国では常識の範疇かも。
中国の場合、事故どころの騒ぎではなくて、自ら侵略した土地と他民族を恐るべき危険に陥れていますから。

http://www.youtube.com/watch?v=DVoId7oRMWc&feature=related
中国の原爆症 　 1/3

リスクを負って、この番組を作った人たちに心から敬意を表します。

中国は正に非人道的国家です、彼らには「人権」という概念がなく、中華思想と自分の損得感情が全てで、他人種の文化と人命を破壊し、侵食を続けています。

そして今、彼らは外国人参政権運動や国籍法を巧みに利用して日本を内部から侵略しようとしている。

心ある日本人はこの危機を自覚し、一人でも多くの人にこの事を伝えなければいけない。

食品の放射性セシウム汚染問題で、肉牛の出荷停止が解除された宮城県や福島県では肉牛の全頭検査に新米検査が重なり、自治体が四苦八苦している。民間の検査機関には生産者や流通業者からも農産物が持ち込まれ、３交代制で作業にあたっても追いつかない状況だ。

　 宮城県では牛肉のセシウム検査が本格化し、１日あたり１００頭の検査を４カ所の民間検査機関で分担し、体制はぎりぎりだ。出荷停止が約１カ月続き、出荷適齢期の肉牛を抱えた畜産農家が多く、県畜産課は「牛の出荷は待ったなし。コメの検査でペースを落とすことはできない」。コメの検査を担当する農産園芸環境課と検査機関を融通し合うゆとりはないという。

　 １日１５頭の検査を請け負う仙台市宮城野区の環境調査会社「エヌエス環境東北支社」は６月、セシウム濃度を精密に測る「ゲルマニウム半導体検出器」を導入。価格は１台約２０００万円と高額だが、福島第１原発事故で検査ニーズが高まると見込んだ。

　 実際、全国から野菜や果樹、水、がれきなどの検査依頼が続々舞い込む。社員は３交代制で作業にあたるが、精度を維持するには１日５０検体が限界。同社の小野寺明・放射線調査部長（４７）は「コメの検査にも対応したいが、その余裕がない」と打ち明ける。

　 農産園芸環境課は県公衆衛生協会（仙台市泉区）に新米検査への協力を求めている。だが、協会には牛肉検査に加え家庭菜園で育てた農産物の分析依頼も市民から相次ぎ、同課は「簡単には割り込めそうにない」と悩む。

　 同課は協会のほか測定器を持つ東北大学に検査を依頼。関東地方の民間検査機関への依頼も検討する。担当者は「関東の機関はやりとりに時間がかかる。他県ともかぶるだろうし、検査が遅れて収穫適期を逃すのが心配だ」と話す。

　 福島第１原発を抱える福島県では、郡山市の県施設で職員１０人が４台のゲルマニウム半導体検出器で食品のセシウム濃度の測定に追われる。対象は牛肉やコメのほか野菜や果物、卵など多岐にわたり、市町村ごとに１品目１検体を集める。サンプルは膨大な数に上る。

　 検体はカッターで刻まれ、１００ミリリットル容器に入れて調べる。汚染の恐れがあり容器はビニール袋で包む。検査は約１時間。１日に８０検体程度が精いっぱいで、県は検査品目や対象市町村を絞り込んでいる。農家からは「もっと早く検査してほしい」という要望が上がっているという。

　 コメの収穫期を前に「１品目でも多く、なるべく早く安全かどうか消費者に知らせる」（県環境保全農業課）ために、新たに検出器６台を９月に増設。臨時職員も４人雇い、１日２００検体を処理する態勢を目指す。それでも担当者は「処理能力を超える可能性もある」とし、県外の分析機関への検査委託も検討している。

　 篠原孝副農相は２５日の会見で、牛肉の全頭検査が全国に広がる現状に「是正しなければいけない」と苦言を呈し、「依然として検査機器は少ない。（汚染稲わらが流通せず）何もしなくてもいい県は検査をやめると宣言してほしい」と述べた。

今の日本の政府は駄目だね。

農林水産省は２６日、津波被害を受けた岩手、宮城、福島３県の農地計２万５３０ヘクタールのうち、平成２４年度までに再び農作業ができるようになるのは３７％の７６４０ヘクタールに留まるとの見通しを明らかにした。２６年度には、東京電力福島第１原発周辺の警戒区域などを除いた８６％で営農が再開できるとしている。

　 見通しは、農水省が策定した復興計画で示した。２４年度までに営農が再開できるのは、ヘドロなどの堆積が少なく復旧工事が２３年度中に終了する地域。一方、２６年度になっても再開できないのは、福島県の警戒区域２１２０ヘクタールのほか、堤防の損壊で今も海水が侵入するなどしている岩手、宮城両県の６９０ヘクタールで、「別途検討が必要」としている。

　 ただ、農水省によると、２６年度に復旧が可能と見込まれている地域には、ヘドロなどの堆積が多い上、放射性物質の影響が不明な地域２６７０ヘクタールも含まれており、復旧が２７年度以降になる地域がさらに増える可能性もあるという。

朗報でよかった。

困った問題だね。

焼き肉は控えるか。

不安です。

早く回復してほしい。

爆発なんぞ中国ではしょっちゅうだが、こればかりは恐いわな。

http://jasmineplaces.blogspot.com/2011/08/7_21.html

この国の管理体制で放射能物質が漏れだしたら、そりゃ恐ろしいわ。
隣近所、とくに風下の国々の危険と迷惑ははかりしれず

＞事故原因究明はどうなっているのか？ 　 その後の情報は？

日本みたく情報が公開されるわけじゃなし。なすすべもないがな。

＞生活の中にあるものが、危険なのか、安全なのかすら分からない。国民は闇の中。

ま〜ともかく
今後は己の国に起因する放射能汚染を福島へ責任転嫁するなよ

日本では様々なメディアが、様々な角度から良いことも悪いことも報道する。福島原発しかり。放射能汚染状況然りである。

しかし中国ではどうだろう？
世界を震撼させる感染症（サーズ）が発生したときはどうだったか？ 　 つい先だっての高速鉄道事故死亡者数、事故原因究明はどうなっているのか？ 　 その後の情報は？
生活の中にあるものが、危険なのか、安全なのかすら分からない。国民は闇の中。

そしてネット上の複数の情報によると、8月21日、中国四川省成都市にある
中国原子力研究員の原子炉工程研究所が爆発したという。

中国のネットサービス「微搏」には現地で撮影したと思われる画像が複数アップされているそうな。

この施設内の何が燃えているかも情報が錯綜しており、放射性物質が漏れたかどうかも不明とか。

http://jasmineplaces.blogspot.com/2011/08/7_21.html


で、ネットではなく、この火事を報じた中国メディアは現れたのだろうか？

　 １９日の東京穀物商品取引所のコメ先物相場は、茨城県鉾田市で採取した収穫前玄米から微量の放射性セシウムが検出されたことを受け、一段安になった。下げ幅が最も大きかったのは１２月決済物で前日比３００円安の６０キロ当たり１万５７８０円で取引を終えた。
　 東穀取のコメ先物は今月８日、茨城、千葉、栃木各県の関東産コシヒカリを対象に取引を開始した。

　 山形県は25日、尾花沢市など県内4市町の七つの畜産農家で、牛ふんで作られた堆肥から国の暫定規制値（1キロ当たり400ベクレル）を上回る放射性セシウムを検出したと発表した。いずれも、汚染された宮城県産の稲わらを餌として与えていたことが原因とみられる。
　 堆肥はそれぞれの畜産農家が保管しており、外部に流通したものはなかった。県はこれらの農家に対し、堆肥の譲渡や使用の自粛を継続するよう要請。さらに、規制値を超えるセシウムが検出された4市町のうち尾花沢、村山両市と三川町の全畜産農家を対象に、詳細な検査を実施する。

放射性セシウムによる汚染牛肉問題で、政府は２５日、岩手、福島、栃木の３県で飼育されている肉牛の出荷停止措置を同日午後に解除する方針を固めた。宮城県産の肉牛の出荷停止はすでに１９日に解除されており、肉牛に関してはすべての出荷停止が解かれることになる。

　 ２５日朝に大塚耕平副厚生労働相と筒井信隆副農相が官邸で菅直人首相に報告し、了承された。福島県産肉牛については当初、宮城県とともに１９日に解除される予定だったが、外気に触れる状態で保管されていた輸入飼料が原因と見られるセシウムが、出荷済みの冷凍肉から検出されたため、先送りされていた。

　 各県は、汚染された稲わらを使用した農家で飼育された牛に関し、全頭検査を実施するなどの管理計画を策定しており、解除後は計画に基づく出荷で食の安全確保に努める。

東京電力福島第１原発事故により、放射線量が局地的に高くなる「ホットスポット」が原発から約６０キロ離れた福島市内でも相次いで見つかっている。市東部の大波地区もその一つ。１２年前から地元の女性が栽培を始めたゴーヤ（ニガウリ）が特産物に成長しただけに「どうしたものか」と生産者は気をもむ。ゴーヤは出荷のピークを迎えている

静岡市内の小学生の男女７人が７月下旬、食中毒とみられる症状を起こし、うち２人の便から「エルシニア細菌」の因子が検出されていたことが２５日、分かった。静岡市保健所によると、７人のうち２人は一時重症となり、現在も入院中。厚生労働省によると、国内でエルシニア感染症の感染例は０５年以降報告がないという。

　 市保健所によると、エルシニア細菌は豚や牛などの家畜の体内にある菌で、感染すると激しい腹痛や嘔吐（おうと）、発熱などの症状を引き起こす。人から人への感染の可能性は低い。

　 ７人は７月２１日に総合学習の授業で市内の飲食店で食事をし、２４日ごろから、腹痛や高熱の症状を訴えた。飲食店への立ち入り検査では、エルシニア細菌は検出されず、感染経路などは判明していない。

中国国内の子供服、有毒染料の問題が深刻 　 ４割不合格

広東省製造の子供服は中国の子供服総生産量の３割強を占めているが、最近５年間の調査によると、そのうち国内で販売される子供服の合格率は６０％余りしかなく、アゾ染料などの発がん性物質が頻繁に検出されている。

　 同日、重慶地方紙・重慶晩報も子供服の有毒問題を取り上げた。同報道は、市工商局が公表した検査結果として、中国国内の有名ブランドを含めて９つの銘柄は重度の色落ちで、皮膚病を発症する恐れがあると伝えた。

　 子供服に有毒物質が含まれる問題は以前にも取り上げられていた。２００９年８月、重慶商報の関連報道は、７割の子供服が検査不合格だと報じた。当時の重慶市工商局の検査報告によれば、広東省、北京市、上海市、重慶市、四川省、福建省、浙江省の７地区の２９のメーカーの３０の品番をサンプル検査した結果、合格率は２６．７％しかなく、ディズニーなど１４の有名ブランドもブラックリストに載せられた。

　 湖南省婁底市に住む楊さんは本紙の取材で次のように語った。「自分は裕福層ではないので、子どもには安い服しか買わない。８歳の長女は色鮮やかな服を着るのが好きで、いつも体がかゆいと言っている」

　 湖北省在住の張さんは、「中国では有毒粉ミルクであろうが、有毒食品や発がん性子供服であろうが、幹部はほとんど被害者にならない。彼らは国の金を着服して、高価な品質のいいものしか買わない。被害者はいつでも庶民だ」と話した。

日常的に食品中毒事件や死亡事故が多い中国だが、観光客の口に入るものはどうなっているのだろう？
旅先の国の屋台や市場などでその国の料理を食べるのは楽しみの一つだが、拝金主義がまん延しているような国では、多分に注意した方がよさそうだ。

食品添加物で女児死亡 　 北京、フライドチキンに
2011.4.26 17:34

　 北京市豊台区で２１日、１歳の女児が街頭の屋台のフライドチキンを食べたところ、中毒症状を起こし死亡した。大量の食品添加物、亜硝酸塩が含まれていたことが原因で、警察当局は屋台の経営者を拘束した。中国紙、京華時報などが２６日までに報じた。

　 女児の父親がフライドチキンを７元（約９０円）で購入、女児に食べさせたところ、悪寒や嘔吐などの症状を呈し、病院に運ばれたが、間もなく死亡した。同じフライドチキンを食べた家族も嘔吐したという。

　 中国では食品添加物による健康被害が頻発し、社会問題になっている。（共同）

広東…ニセ牛肉、上海…防腐剤入り饅頭
2011.4.24 21:36

　 中国で食品の衛生や安全をめぐる問題が相次ぎ浮上している。中国紙、広州日報（電子版）によると、広東省当局は、豚肉に添加物を混ぜて高級牛肉と偽り、販売していた同省仏山の男の身柄を拘束した。健康被害は伝えられていないが、安価な豚肉に昆虫駆除などに使われるホウ砂を加えることで、食感や味を偽装して高値販売する手口だった。

　 同省ではこのほか、トウモロコシにインクとパラフィンを混ぜた粉を、甘藷（かんしょ）でんぷんと偽って販売した業者らも摘発されている。

　 また、上海市では今月中旬、使用が禁じられている着色剤や防腐剤を添加した中華蒸しまんを製造販売したとして、食品会社の経営者ら５人の身柄が拘束された。

　 今月上旬には、甘粛省で亜硝酸塩が混入した牛乳を飲んだ数十人が中毒症状を起こして乳幼児３人が死亡、３６人が病院に運ばれた。

　 同省では３年前にも、有害物質メラミンが混入された粉ミルクを飲んだ乳幼児に被害が出た事件があり、乳幼児が腎臓結石で死亡するなど被害が広がって社会問題化した。

　 いずれの事件も中国では“氷山の一角”とみられており、中国国務院（政府）は２０日、関係部門や地方政府に、許可済み食品添加物以外の化学物質を食品に加えることを厳しく取り締まるよう通達を行った。国務院は今年末までに、食品添加物の安全性に関する新たなガイダンスを策定する。

http://sankei.jp.msn.com/world/news/110424/chn11042421370003-n1.htm

中国製ダイエット用健康食品（未承認医薬品）による健康被害事例等
(厚生労働省）

http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/07/h0719-3.html

真面目に投稿する日本人のHNをパクり、「危険な中国製品」というトピのテーマや話題に関係のない誹謗中傷や雑言を投稿する中国人。

また、まだ発生もしていない事を話題にして、それを前提に「困ったものだ」と揶揄し、未曾有の自然災害や事故などの２次的被害に苦しむ日本と日本人の感情を甚だしく傷つける不快な嫌がらせ投稿をする中国人。

＞「中国人のモラルのなさ」は、健康被害を承知で薬を施す汚染豚のような食品類にも現れていますが、SARSのような重大な感染症を隠ぺいして被害を拡大し、世界中を震撼させた中国という人命軽視国家の在り方によく象徴されています。


中国カテをロムすると、「国家のモラルのなさと底意地の悪さ」が、個々の中国人にもよく現れていることが分かります。

ﾄｼﾍﾞｰ爺さんの奇病は関係ないのかな？

日本は脱原発するしかないよな。
電力不足、空洞化、経済成長の低迷、増税

どうなる日本。

中国の話をキャンキャン吠えまくっても、誰も聞く耳は持っていない。

それでもあえて毎日吠えてる８８歳のバカ爺さん。
脳みそはどんなになってるのだろう。
MRIで覗いて見たい。

「中国人のモラルのなさ」は、健康被害を承知で薬を施す汚染豚のような食品類にも現れていますが、SARSのような重大な感染症を隠ぺいして被害を拡大し、世界中を震撼させた中国という人命軽視国家の在り方によく象徴されています。

SARS発生の地・中国広東省で新たな「奇病」が発生しているようです。
広東省を訪れた邦人も感染し、すでに海外でも感染者が現れたとのこと


http://sankei.jp.msn.com/world/news/110408/chn11040807220000-n1.htm
中国南部で「奇病」 　 ＨＩＶ検査は陰性

「中国の奇病」がすでに日本で発生していると、動画の中で元警視庁刑事通訳捜査官の坂東氏が言っています。

＞ＳＡＲＳの時のように隠ぺいして、世界中に感染を拡大しないように。

2003年中国広東省から発生して、世界中に大流行したSARSの悪夢をくり返さなければいいのだけど…

＞昨年の2月ごろからポツポツと話題になり始めている。中国政府は公表してないようだが、渡航者注意。

SARSの時も、前年から「原因が新種のウイルスにある可能性」を指摘されていました。怖いですね。

困った問題だ。だれも判らない。

すでに日本人の感染者も出ているという。動画があったので参考のためにリンクしておく。

＞ＳＡＲＳの時のように隠ぺいして、世界中に感染を拡大しないように。

昨年の2月ごろからポツポツと話題になり始めている。中国政府は公表してないようだが、渡航者注意。

http://www.youtube.com/watch?v=2zXEtHile7c&feature=relmfu
中国・謎の感染病レポート

　 東京電力福島第１原発事故を受け、新米の放射性セシウム汚染調査を実施する自治体が計３０都府県に上ることが、毎日新聞の調べで分かった。農林水産省は東日本の１７都県を調査対象としているが、汚染牛問題で消費者の「牛肉離れ」が進んだことなどから、安全性をアピールしたい産地の危機感が浮かぶ。

　 農水省は青森から静岡の１７都県に対し、「土壌のセシウム濃度が１キロあたり１０００ベクレル以上」か「空間放射線量率が毎時０．１マイクロシーベルト超」の地点で、収穫の前後２回、玄米を調べるよう求めている。収穫前の予備調査で玄米１キロあたり２００ベクレルを超えるセシウムが検出された場合、その地域は重点調査区域に指定され、収穫後の本調査で１５ヘクタールごとに細かく調べられる。もし５００ベクレルを超えれば、その地域のコメの出荷は禁止される。

　 自主調査の動きは北陸や近畿、中国・四国地方まで拡大し、１３日現在１３府県が実施を決めている。調査地点は、本調査で少なくとも３５００カ所、予備調査も９００カ所前後に上る。本調査は福島が最も多く、宮城、茨城が続く。秋田、山形、宮城、新潟、栃木、茨城、埼玉、千葉、長野の９県は農水省が定めた地点にこだわらず、稲作を行う全市町村で実施する。

　 宮城県は３４市町村で、農水省が求めた地点の倍近い約４００カ所を対象に９月上旬をめどに本調査を実施する。国の「基準」より手厚い調査に踏み切る理由について、県担当者は「コメ主産県として安全安心を確認する義務がある」と説明する。

　 国と県が１２日に県南部で開いた説明会では、農家や自治体職員から「検査済み地域のコメには安全だという証明書を出すべきだ」などの要望が続出した。農水省は本調査で暫定規制値（１キロあたり５００ベクレル）を超える放射性セシウムが検出された場合、旧市町村単位での出荷制限を指示、その地域の今秋のコメは全量廃棄処分される。七ケ宿町の職員は「農家の被害を減らすため、出荷停止範囲を集落単位に狭めてほしい」と訴える。

　 一方、西日本の府県は地点を絞りながらも「消費者の不安を取り除く」（福井県）ため実施するところが多い。

　 予備調査は９月上旬、本調査は同中旬にピークを迎えるが、機器が足りない自治体もある。検査が滞り出荷が遅れれば、コメの品質や価格が下落し、農家に経済的な影響が及ぶ恐れもある。【井上英介、浅野翔太郎】

毎日新聞 　 2011年8月14日 　 2時30分（最終更新 　 8月14日 　 9時27分）

【今政府がなすべきことは】放射線:「除染急げ」 　 東京大アイソトープ総合センター長
＜千葉の早場米は＞セシウム汚染:千葉の早場米は不検出 　 館山など３市で収穫
＜農民はデモ＞福島第１原発:「生活返せ」と都心デモ 　 農民ら２５００人
＜コメ農家は＞東日本大震災:セシウム汚染 　 コメ農家、不検出祈る 　 出荷不透明「収穫作業つらい」

ＳＡＲＳの時のように隠ぺいして、世界中に感染を拡大しないように。

　 中国・広東省などでエイズに似た症状を訴えながらＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）検査で「陰性」と判定される患者が相次ぎ、中国衛生省は「心理的な要因だ」と断定して、新たな感染症の存在を否定した。華僑向け通信社、中国新聞社が７日、伝えた。

ただし、広東省は２００３年に中国を中心に世界的に流行した新型肺炎（ＳＡＲＳ）の感染源とされ、また、地元紙は未知のウイルスによる“奇病”の疑いもあると指摘している。（2011.4.8 01:20 産経）

政府は２０日、東京電力福島第一原子力発電所事故で高濃度の放射性物質に汚染された周辺の一部地域について、長期間にわたって居住が困難になると判断し、警戒区域を解除せず、立ち入り禁止措置を継続する方針を固めた。

　 数十年続くとの見方も出ている。菅首相が地元自治体に直接説明し、避難の長期化を陳謝する方向で検討している。具体的な地域は、福島県双葉、大熊両町の原発３キロ・メートル圏内などを念頭に精査する。

　 政府は４月、原発２０キロ圏内を原則として立ち入りを禁じる警戒区域に設定。来年１月中旬までに原子炉が安定的に停止する「冷温停止状態」を達成し、警戒区域を解除する方針を示してきた。

　 しかし、文部科学省が原発２０キロ圏内の警戒区域内で事故発生後の１年間で浴びる放射線の積算量を推計したところ、大熊、双葉両町を中心とする３５地点で、計画的避難区域などの指定の目安となる年間２０ミリ・シーベルトを大きく超えた。原発から西南西に３キロ離れた大熊町小入野では５０８・１ミリ・シーベルト、同町夫沢でも３９３・７ミリ・シーベルトと、高い推計値を示した

＞次々と日本人のHNをパクッた即HNで、トピに関係のない話題を投稿する者がいる。プロフィールを見るとどれも2009/02/09 となっている。おそらくYahoo! JAPAN IDの作成日が表示されているのだろう。

「モラルのなき社会から生産された規約違反常習ホラ吹き中国人」 がまた己に都合よくウソをでっちあげていますが、パクリHNと話題逸らし目的の中傷専用HNは ＜上海と日本＞ トピの、中国およびトピ主への批判逸らし時期に大ブレイクしました。

パクリの代表HNとも言えるのが、オリジナル＝the_super_aikokusya と見まがうパクリHN＝the_supar_aikokusya です。
古い糞活歴をもち、さらにオリジナルを揶揄する卑劣なプロフィまで作成するという念の入った嫌らしさは、他国には見られない中国（人）の特質でしょうか。

＞こうしたモラルなき民族と社会から生産される中国の汚染豚。そして健康被害を承知で魔法の薬？により豚肉を牛肉に変えてゆく中国の食肉加工業者たち。
＞とにかくモラルなき社会から生まれた危険な中国製品は、中国国内で消費しろ。

まったく同感です。

HNのパクリは爺さんが元祖。
忘れたなら列記してあげようか。
しかし列記したらお得意の削除申請するだろうな。

しかし爺さんはどうして日本人含めみんなからこうも嫌われるのだろうね。
考えたことはありますかな？

次々と日本人のHNをパクッた即HNで、トピに関係のない話題を投稿する者がいる。
プロフィールを見るとどれも2009/02/09 となっている。おそらくYahoo! JAPAN IDの作成日が表示されているのだろう。

200ものHNをとっかえひっかえ投稿しているのは、むしろ彼（彼女？）自身。
自分がやっている悪事はとかく相手もやっていると妄想し、行動する中国人の見本のよう。

こうしたモラルなき民族と社会から生産される中国の汚染豚。
そして健康被害を承知で魔法の薬？により豚肉を牛肉に変えてゆく中国の食肉加工業者たち。

どれも中国人の拝金主義から生じた社会現象だが、かといって中国の被害者に同情する気にはならない。彼らとてどれほどのモラルを持ち合わせているか知れたものではない。

ここまで道徳観念のない社会に生きて在ると、今日の被害者が、別の機会には加害者になっているのではないかという疑念を払拭するのは容易いことではないから。

とにかくモラルなき社会から生まれた危険な中国製品は、中国国内で消費しろ。

次から次に出てくる放射能食品、最近は中国食品の輸入額が大幅に増えたようだ。

それでは今年4月に発覚した「公然の秘密」という実例をいまひとつ。
90分で豚肉が牛肉になるという話。

　 安徽省合肥市では、食肉加工業者や飲食店が「牛肉膏」と呼ばれる違法添加物を使っていることが問題になっている。豚肉を「牛肉」に変える“魔法の薬”だ。関係業者が広く使っていることは「公然の秘密」という。中安在線などが報じた。

　 薬液に90分ほど浸してから調理すれば、豚肉などが「牛肉の味」になる。食肉加工業者は肉そぼろなどの製造時に、飲食店は焼肉や麺（めん）の具に使っている。

　 安徽省では豚肉1キログラム当りの価格が22元（約282円）で牛肉は40元（約513円）。100キログラムの豚肉を薬品処理すれば、仕入れ価格が1800元（約2万3000円）分安くなる計算だ。「牛肉膏」は1瓶40元程度と安価だ。一方、“牛肉使用食品”は高い価格で売れるので、業者は利益を大幅に増やすことができる。

　 医学の専門家によると、「牛肉膏」を長期にわたり摂取すれば、慢性中毒や胎児の奇形、発がんの可能性があるという。

合肥市の政府工商部門は「牛肉膏」を使えば、鶏肉も牛肉に加工できることを確認し、「（業者の使用が）事実であるなら、調査を行う」との考えを示した。

　　 中国では回族やウイグル族などイスラム教の伝統がある民族もある。特に多く住むのは北西部だが、中国南部で生活する人も多い。宗教や伝統的習慣で豚肉食を嫌う人々の間で「だまされて食べさせられた」として、社会に対する反発が高まる可能性もある。


2011年4月14日
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0414&f=national_0414_054.shtml
中国の飲食店に“魔法の薬”…９０分で豚肉が牛肉に、発がん性も