さあ！諸君！捕鯨問題だ！

　 ホルトｖｓ大隅博士であれば２万頭ｖｓ４０万頭ではなかろうか？
　 ２万頭というのは笑い話であって、後年の７６万頭を考えると４０万頭はその途中経過であったと考えると悪くない数字。もっとも、２万頭も４０万頭もＩＷＣでは認めていなかった。３０万頭はＩＷＣが当時の商業捕鯨枠を設定するために利用した資源推定の一つ。
　 このあたりのいきさつは「ザ・クジラ」原剛（文眞堂）に詳しい。
　 同書には”第２９回国際捕鯨委で「ミンク鯨は人類に捕獲される以前に近代式捕鯨によって他のヒゲ鯨類が著しく減ったため、餌が富豊になり資源が増加した鯨種である」と推定された”とまである。
　 資源評価というと目視調査しか知らない程度の知識で物事書くから駄目なんだ、と気がつけばいいのに。
　 標識調査なんていう手法でさえ資源調査は行われてきた。
　 難癖つけて標識調査を却下させて、次に目視調査に切り替えさせて。
　 やっぱり資源強固だと見えてくると、その目視調査ですら止めさせようとした歴史がある。そして現在ではワカラナイ論に発展したということ。

　 http://luna.pos.to/whale/jpn_zadan1.html
＞いまは捕獲調査は反対だが、目視調査はいいよといってるけれど、当時は南氷洋の目視調査をつぶす反捕鯨の動きが、すごく激しかった。それが一番激しく表れたのが 1984年のイーストボーンの会議でした。その時は目視調査と同時に標識銛の打ち込みをやっていたが、標識調査をやると資源量が大きくでるから面白くない。シェディングといって銛が抜け落ちることがあるのでデラメア（豪州の科学者）がこれは効果がないという論文をだしてくる。それを基に標識調査を止めようじゃないかという議論が展開されて、日本は大隅さんが頑張るわけだが、多勢に無勢だった。標識調査の禁止だけで治まるのかと思ったら今度は、目視調査の本体そのものが無意味だというように議論がエスカレートしていく。
＞アメリカのアロン（IWC科学委員会の米国のリーダー的科学者で、カーター政権当時のコミッショナー）に「オイ、共同研究やろうや」と持ちかけたら、彼は金がないというから「金は俺の方で出す」と大きなことをいってやった。そしたら彼は断ってきた。どうして断わるんだと聞いたら、そんなことやって、クジラが沢山いると分ったら、エライことになっちゃうから共同研究には、ちょっと乗れないよ、と断ってきた。会議場での正式な回答ではなかったですけどね。そこで角度を変えて、クジラの調査10年というのを提案した。これは確か 1972年のIWCで決議されてるんですよね。
＞モラトリアム提案に対して科学委員会は、そんな提案には科学的正当性がない、そんなことをするよりはクジラの研究 10年ということにしようじゃないかということを決議した。それに乗って国際研究をやるべきだということにした。それが現在、日鯨研のやっている IDCR（国際鯨類資源調査 10カ年計画）に基づく南極海（南氷洋）における鯨類目視調査の発端です（現在は SOWERに改名）。これをやりはじめてからミンククジラがものすごくいるということが客観的にも証明できたので、反捕鯨の科学者が日本の研究を目の敵にしだして、いろんなかたちで防害が始まった。ホルト（グリンピース系の学者、現在は国際動物福祉連合）がある年の年次会議で、南氷洋にばかりこんなにお金をかけて、ミンクの研究をするのは、片寄り過ぎではないか。ほかに研究する問題は沢山あるので、そちらの方に金を回して、ミンクの IDCRは止めるべきであると提案した。それに対してギャンベル事務局長が、これは全額日本からお金がでています。ほかに向けるとすると、関係国からその問題についてお金をださねばなりません。それから日本がおやりになるということであれば、止めるというわけにはいきません、というようなことをいって、ホルトを引っ込めさせたという経緯があります。