さあ！諸君！捕鯨問題だ！

（はっきり言って、反捕鯨を論破するのももはや食傷気味なんですが）

　 検証 　 日本の調査捕鯨 　 全面撤退のすすめ 　 藤原英司 　 （『世界』１９９０年６月号）

　 唐突な騒ぎ
　 ことしはじめ、海部首相が訪英して行った日英首脳会談の中で、捕鯨問題がとりあげられたことが報じられた。サッチャー首相が海部首相に対して、日本の調査捕鯨について問いただし、海部首相は「調査捕鯨は国際条約で認められたものだ」と答えたというニュースである。
　 イギリスでは、この首脳会談に先だち、日本の調査捕鯨を非難する大型記事や意見広告が相次いで出されていた。野蛮、大虐殺など、中国の天安門事件の批判かと見まがうような、どぎつい大見出しが使われた『デイリー・メール』紙上に発表された海部首相への公開抗議文では、日本を”環境について世界最悪の敵”と記し、日本の調査捕鯨は”公海での国際的ゴロツキ気質の現われ”とした故ピーター・スコット卿の言葉を引用して、調査捕鯨の即時中止を求めている。スコット卿は世界自然保護基金（WWF）の創設メンバーの一人で世界の環境保護運動に指導的役割を果たした人だ。いっぽうイギリスの超党派国会議員一五〇名は日英両首脳にあてて調査捕鯨中止を求める要望書を提出し、首脳会談当日、現地の日本大使館には午前中だけで七〇本近い抗議の電話がかかり、BBCテレビの海部首相インタビューでも捕鯨問題の質問が出た。
　 また、今年三月に第二次海部内閣は発足して、首相がアメリカのカリフォルニアでブッシュ大統領との会談に臨んだ折にも、首相宿舎は反捕鯨デモに見舞われた。
　 一般の日本人には唐突とも思えるこれらの騒ぎだが、そのもととなった調査捕鯨の実態はどうなっているのか。海部首相の主張のごとく、「国際条約で認められたものだ」と、胸をはれるものかどうか――それを検証してみたい。

→この時点で反捕鯨の主張したいことが見えてくる。
「イギリスやアメリカといった外国の非難があるから、捕鯨はやめなさい」と暗に読者に語っているのだろう。
　 また、WWFの創設者が調査捕鯨を非難したことを取り上げて、反捕鯨は環境保護につながるようなミスリードをさっそく繰り出した。

　 ま、この後の本文を読み進むにつれて、目を剥くようなことが書いてあるんだけどね……。