美しい国日本

１９世紀から２０世紀にかけて日本は激動の渦中にあった。日清、日露両戦争を戦い、その間に義和団の騒乱時にも各国が目を見張るような活躍をした。
また日露戦争の結果権利を得、南満州鉄道株式会社を設立、鉄道運営のみならず広範囲にわたって事業を展開した。
「児玉源太郎が後藤新平の影響を受けて献策した「満州経営梗概」には「戦後満洲経営唯一ノ要訣ハ、陽ニ鉄道経営ノ仮面ヲ装イ、陰ニ百般ノ施設ヲ実行スルニアリ。」とあり、それを具現したのが満鉄なのである。
満州を中心とした鉄道経営のみに留まらず、炭鉱開発（撫順炭鉱など）、製鉄業（鞍山製鉄所）、港湾、電力、農林牧畜、ホテル（ヤマトホテル）などの多様な事業を行なった。後藤の発案で設けられた満鉄調査部は当時の日本が生み出した最高のシンクタンクとして知られた。」Wikiより

日露戦争勝利を受けて日本社会は活発に動いた。この波はハワイの日系社会においても同じであった。しかしこの波はアメリカ人の疑惑を生むことになる。
「日本からのアメリカへの自由出稼ぎ志望者が急増したのは、日露戦争後の不況に襲われた農村に、戦地から帰還した壮丁が溢れたことと、「戦勝」による海外発展熱であった。そのため多くの「帰還兵士」たちが、どっとハワイに渡航する結果になった。
戦争終了直後の１９０６年には、ハワイ渡航者が前年の４,３倍に膨張し戦後２年目にも２,２倍強の日本人が「アメリカ」を目指している。
だが翌年になると、ハワイ渡航が５分の１に激減しているが、その最大要因は、前年２月に米本土への転航が禁止されたからである。
日露戦争直後の２ヵ年のハワイ渡航者の合計は、４万６１５０人、うち男子が４万人近くであり、女子の約６倍であった。
男子の多くは戦争帰りの軍人だったことはすでに述べたが、この傾向は日清戦争直後の１８９６年ハワイ男子渡航者についても、はっきり数字上に現れ、前年の４倍近くを示していた。

後年アメリカの排日家が、この事実をとらえて、ハワイには日本軍の在郷軍人が政府の差し金で満ち満ちており、日米間にいったん破綻が起これば、いつでも命令一下、銃を取って「祖国日本」のために戦う準備がなされている・・・と排日の材料にした。」

また「ハワイで成功できなかった者の中には、アメリカ本土に転航して、夢を新天地に賭ける者が現れるのは、官約初期移民の契約が満了になった１８８８年ごろからであった。最初は、借金で首が回らなくなったり、悪事を働いたあげくの逃亡手段に過ぎなかったが、次第に「新天地」の魅力に惹かれ、「心機一転」して渡航するようになった。
そのうち本土転航が流行のようになり、日本への錦衣帰郷に次ぐ２番目の目標にまでなった。
１９００年に労働契約制が廃止され、労働者が一気に自由の身になると、それまでの束縛と圧制から解放された反動で、どっと米本土転航になだれ現象を起こした。
ハワイを踏み台にする米本土渡航者も増えた。彼らは手続きが煩瑣なうえ、許可がなかなかおりない米本土直接渡航を避け、諸事が簡単なハワイを選び、対外３−４ヶ月以内に本土に転航した。
当時アメリカでは労働需要が増大していたので、労賃が安く、馬車馬のように働く日本人移民は歓迎された。
１９０１年末から１７年まで、ホノルルからサンフランシスコ、シアトルなどに向けて転航した日本人は５万７千人にのぼった。
最初の３年間にハワイに３万５２８９人上陸したがその内ハワイ残留者はわずかに３８６５人に過ぎなかったのである。
中にはもちろん日本に帰国したものがいるが、大部分はアメリカ本土への転航者であった。これにはハワイ耕地とアメリカ西海岸の労働賃金に著しい差があったからである。
これは後の「黄渦論」、排日運動につながるのだが、「日本人は西部をめざす」というわけで、この流れは１９０７年アメリカ大統領令によってハワイ在留日本人の本土転航禁止まで続いた。

転航者続出で、各耕地の日本商店はたちまち営業不振に落ち入り、倒産閉店するところも多かった。また当時盛んだった頼母子講を取りっきりにしたり、借金の不払い、買掛金の踏み倒しをして米本土に逃れる者もおり、秩序は失われ、経済界は混乱し、日本人間のすべての事業は、一時安定を失うに至った。糖価は下落し、賃金も低下、恐慌状態を呈したのであった。」