南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

米国は欧州から毎年何十万人もの移民を入れていた時、日本人移民を一人も入れない法律を作った。

●1790年、帰化法が成立。奴隷解放後はアフリカ人にも適用
●1882年、支那人の帰化を認めない法律が成立
●1922年、米国最高裁が「黄色人種（日本人）の帰化権はない」と判決。すでに帰化した日本人の権利まで剥奪できるとした
●1924年、「絶対的排日移民法」が成立



「実に石油の輸入禁止は日本を窮地に追い込んだものである。かくなった以上は万一の僥倖に期しても、戦った方が良いという考えが決定的になったのは自然の理と云わねばならぬ」
「(大東亜戦争の)原因を尋ねれば、遠く第一次大戦后の平和条約の内容に伏在している。日本の主張した人種平等案は列国の容認する処とならず、黄白の差別感は依然残存し加州移民拒否の如きは日本国民を憤慨させるに充分なものである」
『昭和天皇独白録』文藝春秋



1928年、不戦条約への批准の是非を審議した米連邦議会の議事録
『…その審議の進行中、ケロッグ長官は「国家が攻撃されるのではなくて、経済封鎖を受けるとしたら？」という質問を受けました。ケロッグ長官は「戦争しないで封鎖などということはありません」と答えました。その時一上院議員が「そういう事は戦争行為です」と云いますと、ケロッグ長官は「断然戦争行為です」と云ってこれに同意しました』
『東京裁判 　 日本の弁明』小堀桂一郎



これに関してルーズベルトは、もし、我々（米英蘭）が日本に石油を売らなければ、彼らは蘭領インド諸島に南下して、武力奪取するだろう。そうなれば「戦争になるだろう」。だから我々は日本に石油を売り続けなければならない、と説明している。
『アメリカの鏡・日本』ヘレン・ミアーズ著



大東亜戦争聖戦論
http://s2.kcn-tv.ne.jp/users/seigasai/daitouai.htm
（一部抜粋）
米国（英蘭も）による「石油全面禁輸」こそ、日本政府首脳をして対米戦争へと踏み込ませる「最終兵器」だったといえよう。
しかし、この挑発に対しても、日本は冷静に対応し、平和を模索し続けた。
ルーズベルトの挑発に対し、直ちに乗るほど日本は、短気ではなかったのである。

日本海軍の軍令部長永野修身は、開戦の時、次のように述べている。
「政府の陳述によれば、米国の主張に屈すれば亡国は必至とのことだが、戦うもまた亡国であるかも知れぬ。だが、戦わずしての亡国は、魂を喪失する民族永遠の亡国である。たとえいったん亡国となるも、最後の一兵まで戦い抜けば、われらの児孫はこの精神を受け継いで、必ず再起三起するであろう。」
この言葉は、昭和十六年当時の日本国民の心情をよく表していたと考えられる。



●1939年7月26日、米国が日米通商航海条約を破棄
●1940年
1月4日、米国が錫、屑鉄の対日輸出額を前年度の半分にすると通告
6月5日、米国が工作機械の対日輸出を禁止
7月31日、米国が航空機用ガソリンの東半球への輸出を禁止
9月26日、米国が屑鉄の輸出を全面禁止
12月2日、米国が蒋介石の重慶政府に一億ドルの借款供与
●1941年
3月31日、ルーズベルト大統領提出の武器貸与法案が成立。米海軍が護衛する輸送船団により連合国へ武器供与を開始
7月23日、ルーズベルトなど米国首脳がフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名
7月25日、在米日本資産を凍結
8月1日、米国が対日石油輸出を全面禁止
9月27日、日独伊三国同盟成立
11月26日、ハルノート提示
12月7日、真珠湾攻撃
Ω 　 Ω
●1947年
5月3日、日本国憲法施行
7月13日、マッカーサーが「すでに政策目標の基本的で最も重要な事項の大部分、すなわち武装解除と非武装化は完璧に達成された。日本は外部から制御しなくても、今後100年間、近代戦に備えるような再軍備はできないだろう」と報告

●1951年5月3日、米国議会上院の軍事外交合同委員会でマッカーサーは、「日本が戦争に飛び込んでいった動機の大半が安全保障のためであった」と証言



私達の先人は大東亜戦争を戦ったのです
http://www.geocities.co.jp/Bookend/9304/daitoua.htm
（一部抜粋）
Ｈ・Ｇ・ウェルズ
この大戦は植民地主義に終止符を打ち、白人と有色人種との平等をもたらし、世界連邦の礎石をおいた。

ジョイス・Ｃ・レブラ女史
大東亜戦争下、アジア諸国に進駐して行った日本軍政の最大の特徴の一つは、各国の青年を教育し、組織し、独立精神を振起した点にある。その遺産は戦後も様々な形で生き続けている。