南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

> ティンパーリは共同租界にあるデンマーク通信社大北通信の国際電報局から打電した。

　 まずこの推定自体が何を根拠にしているのか不明ですが、これが事実であったとして、

　 http://www.taisei.co.jp/bookfilm/hajimete/html/hajimete-communi.html

　 には
「デンマークの大北（グレート・ノーザン）電信会社、という会社が明治４年に長崎・上海間、そして長崎・ウラジオストックを結ぶ海底電線を敷設した。その線を地上に引き揚げた場所に建てられたのがこの建物という。
　 大北電信会社は、明治維新の７年前、１８６１年からすでにシベリア横断電信線の建設を始めており、１０年後の１８７１年にはウラジオストックに達していたのだった。
　 このヨーロッパ・ウラジオストック間を海底電線で長崎と結び、さらにここから上海を結ぶ、キーステーションがこの陸揚げ所だった。より正確に言えば、この場所から地上線で外国人居留地の近くのベルビューホテルを結び、ここで電信事務をとったのである。」
　 と書かれています。
　 このように、デンマークの大北電信会社は日本を経由して、シベリア→ヨーロッパに送信する電信会社です。
　 当時の国際報道記者が、自分の使おうとしている電信会社のケーブルが何処を経由しているのか、知らないはずはありません。
　 海底電線について、ハーグ陸戦規則は次の通り定めています。

第54条 　 占領地ト中立地トヲ連結スル海底電線ハ、絶対的ノ必要アル場合ニ非サレハ、之ヲ押収シ又ハ破壊スルコトヲ得ス。右電線ハ、平和克復ニ至リ、之ヲ還付シ、且之カ賠償ヲ決定スヘキモノトス。

　 つまり占領地において海底電線の押収を禁止されていたのは占領地と中立地を連結するものであり、占領地と自国領域を連結するものは押収禁止の対象外です。
　 日本につながる海底ケーブルを日本軍の管理下に置くことは戦時国際法の認めるところであり、第三国にこれを拒否する根拠はありません。
　 大北電信会社の海底ケーブルが日本の管理下にあったことを、ティンパーリが知らなかったはずは無いのです。

> 上海のフランス租界や英米人の支配する共同租界で電報を打てばよかった。ところが、彼はわざわざ日本の管理していた電報局で打電した。

> 嘘１＝日本軍は英米共同租界の中の外国電報局では検閲をしていなかった。
> 嘘２＝彼はわざわざ日本の管理していた電報局で打電した。

　 自国の管理下に置くことを許された海底ケーブルを用いる電報局の電報を検閲していたからといって、中立地を経由する外国電報局まで検閲していたとは言い切れません。
　 また、大北電信会社を使用したのであれば「わざわざ日本の管理していた電報局で打電した」のは事実です。これを嘘というのは、大北電信会社の海底ケーブルが日本を経由していることを隠匿した事実の歪曲です。