南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

＞つまり、アメリカのコントロールのお陰で、日本は短期間に世界第二位の平和な経済大国になれたというわけか。


ちゃう、ちゃう。
戦後アメリカが日本を実質的に自衛戦争すら出来ない国に改造し、その後もＣＩＡなどが再軍備を阻止するようコントロールしてきたのだが、それと経済大国になったことは別問題。
アメリカが児玉誉士夫などを使ってそのような歪なコントロールをしてこなければ、日本はきちんと自衛戦争ぐらいは出来る立派な経済大国になれていた。

1945年11月7日、「東京裁判」に備え、蒋介石政府は「南京敵人罪行調査委員会」を設置。支那人に日本軍の犯罪の申告を呼びかけたが、２か月経っても嘘の目撃証言１件のみ。
1945年12月9日〜1946年2月、ＧＨＱ製作のＮＨＫラジオ番組「真相はかうだ」放送。南京事件など「日本軍の暴虐ぶり」も宣伝
1946年2月〜1948年1月、ＧＨＱ製作のＮＨＫラジオ番組「真相箱」放送。南京事件など「日本軍の暴虐ぶり」も宣伝
1946年5月3日、極東国際軍事裁判（東京裁判）が開廷
1947年5月3日、日本国憲法施行
■1947年7月13日、【マッカーサー「政策目標で最も重要な武装解除と非武装化は完璧に達成された。日本は今後100年間、近代戦向けの再軍備はできないだろう。」と報告】■
1947年7月25日〜8月30日、東京裁判で南京事件の検察側証人の証言、口供書や証拠書類の朗読。この間もラジオは毎晩「真相箱」で、旧日本軍の残虐性を音楽入りで劇的に宣伝。

「南京大虐殺」というのは東京裁判という復讐リンチ茶番劇のネタだった。
戦後、GHQは、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争への罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）に基づき『南京大虐殺』という事件を捏造し、東京裁判や、ＮＨＫのラジオ番組『真相はかうだ』や『真相箱』などにおいて宣伝したのだ。
これら一連の宣伝工作には主に2つの目的が考えられ、一つは原爆投下など連合軍側の戦争犯罪を揉み消すこと、もう一つは日本人に贖罪意識を植え付けて二度と戦争を出来ない腑抜け・腰抜け民族にすること。

その後も、オマエが紹介したように、1975年（昭和50年）に児玉誉士夫が『われかく戦えり』のような嘘八百の反日宣伝本を出すなどして、日本を戦争できない国にしておくための宣伝工作を積み重ねてきたのだ。

日本が経済大国になったこととは全くの別問題。