特亜三国を潰す。

支那の環球時報と人民日報が北朝鮮を批判する記事を掲載した。北朝鮮の核開発など、国連決議違反が連続することに対しての批判だ。そこに寄せられた声では、強烈な北朝鮮批判やアメリカにやられる前に支那が北朝鮮を滅ぼせ、等という意見まで出ているという。
中共政府はそれを否定しているが、この二紙は政府機関発行、政府の代弁者だ。つまり表向き北朝鮮とは同盟関係だからこれからも守ると言いつつ、本音としては北朝鮮を見放した、と言う事でもある。

さんざん北朝鮮にメンツを潰された支那としては、もう限界まで来ているだろう。しかし半島が統一され西側諸国になることを恐れている支那としては見捨てることも出来ない。そのジレンマがこのような形で出てきたと言える。
もはや北朝鮮は、支那にとってアメリカに対する防波堤としての存在意義しかない。そのためには支援はするが、もう北朝鮮を何が何でも庇う、と言うつもりはないだろう。

北朝鮮では飢饉が酷く、既に人肉食が行われているようだ。今年はかなり寒く、厳しい。人民が反乱を起こさないのが不思議なぐらいである。その反面、ある程度の開放路線を取っているようで格差が出てきているようでもある。支那同様、かなり歪んだ国家体制になっており、内部の不満は相当に溜まっているだろう。
北朝鮮が崩壊する可能性はまだ低いと思うが、支那の国内情勢も厳しい以上、北朝鮮支援も難しくなっている。これから相当に厳しい国家運営になり、ますます恫喝外交を始めるだろう。最近の傾向としては韓国に対する恫喝が強い。日本とは衝突を避け資金を引き出させようという動きに変わりつつある。その典型が野田政権時の「遺骨問題」であり、それに安易に乗った野田政権は実に情けなかった。手玉に取られているのに気付かないのだから。

そんな北同様、南朝鮮も経済破綻へ向けまっしぐらだ。一気に進んだウォン高で外資が株を売り払い、ついにウォンが安くなり始めた。この傾向は過去の韓国経済を見ても、破綻直前に起こる傾向だ。だからこそ世界中で慰安婦の捏造などを広め、日本から金を取ろうと画策している。
パク政権になり首脳会談などが行われたら、参院選前にスワップ協定を求めてくる可能性がある。しかし当然、あのような高額のスワップは認めてはいけない。

このタイミングで安倍政権になったのは良かった。しかしマスコミ対応のため、安全運転をせざるを得ないというのが致命的だ。本来ならば最初から反論していきたいところだが、マスコミが反日を繰り返すため、安全運転をしなければ政権運営が出来なくなる。まったく、国内にいる反日勢力はどこまでも邪魔であり百害あって一利無し、この世から追放してしまいたい。

参院選では与党に圧倒的多数で勝利して欲しい。そうすれば保守として安倍政権は動ける。それまではあらぬ悪口を言いふらすマスコミや左翼がいるから、思い切ったことが出来ない。
こんな反政府勢力がのさばっているのは世界でも日本だけだろう。残念だ。

尋常でない円安の影響が韓国企業の実績に表れる。世界市場で日本企業と競合する韓国の自動車と自動車部品・情報技術（ＩＴ）・化学業種の収益率が大きく悪化する見込みだ。

ウリィ投資証券が１００円＝１０３１ウォンの場合の国内主要２０業種の敏感度を分析した結果、１７業種で利益が減ることが分かった。原材料価格の下落という恩恵を受ける電力・ガスと運送、通信サービスの３業種だけが利益が増えると予想される。一方、１ドル＝１０００ウォンの場合、２０業種のうち１５業種の利益が減る。

ウリィ投資証券のクァク・サンホ研究員は「円安のペースが過去に比べてかなり速い」とし「国内産業界はドル安より“円安空襲”により大きな打撃を受けそうだ」と述べた。

自動車・鉄鋼・造船・機械など世界市場で日本企業と競争する韓国輸出企業の打撃は避けられない。自動車業種の場合、１株当たりの純利益が１７％ほど減少することが分かった。これを受け、証券業界は自動車・機械関連株の今年の営業利益推定値を３−１０％ほど下方設定している。

蔚山発展研究院のイ・ギョンウ副研究委員は「過去１０年間のウォン・円為替レートと現代車の輸出台数の相関関係を分析したところ、１％の円安で現代車の輸出は０．９６％（約１万台）減ることが明らかになった」と述べた。イ研究委員は今年末まで１００円＝１０３１ウォンまでウォン高円安が進めば、現代車の輸出は１４万台以上減ると予想した。

部品・協力会社は円安ショックが“二重負担”になることを懸念している。今でも採算を合わせるのが難しいが、大企業が納品単価引き下げ圧力を加えてくる可能性があるということだ。

普通に自滅するな。
最近特にそう思う。

朝日新聞、テレビ朝日→あからさまな反日、媚中、媚韓、媚朝、反米

毎日新聞、TBS→奥歯にモノが挟まったような表現で、基本は朝日系と同じ

NHK→少しずつ朝日化している

読売、NTV→中立だが、時々、驚くほど左寄りなゲストに発言させる

産経、フジTV→一番マトモ、この局こそ日本のメディア

その他、赤旗（共産党）や社会新報（社民党）は問題外。
中国や朝鮮半島から援助を受けているんじゃないのか？
大昔は、これらの新聞で脱糞後の尻を拭く地方もあったそうだが、今では、その需要もなくなっている。
押し付けられて赤旗購読をしているが、それを迷惑がっている人も多い。
社会新報という新聞の存在すら知らない国民が殆どだ。間もなく消える運命にある。
笑い

▼全てが「1位じゃなきゃダメ」という考えが原因？日本は小国？
国土面積といえばアメリカ、ロシアと比較し、社会保障といえばスウェーデンと比較し、住居、映画、音楽といえばアメリカと比較し、歴史といえばヨーロッパと比較し、食物の量といえばやはりアメリカと比較し(それでもさすがに食物の質となると日本がナンバーワンと考えている人が多いようだ)、クラシック音楽といえばドイツ、イタリアと比較し、歓楽街といえばパリと比較し(但し、銀座は世界に比較のないナンバーワンだろうが)…という具合に。

▼１位にこだわらなければ、実は大国に見えてくる日本
国民総所得《世界２位》
国民総所得(ＧＮＩ)を比較してみると、アメリカが12兆9695億ドルと圧倒的に高く、世界2位は日本で4兆9882億ドル、ついでドイツ2兆8523億ドル、中国2兆2638億ドル

住居の一軒あたりの平均床面積《世界５位》
日本人の居住空間というのは「狭苦しい」感じがするのかもしれませんが、多くの日本人が思い込んでいるほどには、日本の家は小さくないのです。一応、「世界第５位」ですし。
《ウサギ小屋》と言われる日本の住居はとても狭い印象がありますが、世界的に見るとそれほど狭くはなかった？！

人口《世界１０位》
ドイツの1.5倍、イギリス・フランスの2倍
人口で比べると、中国13億人、インド11億人と両国が圧倒的な1、2位で、以下アメリカ3億人、インドネシア2.2億人、ブラジル1.9億人等となり、日本は1.28億人で世界の10番目で十分大国といえる。
国民の平均的な資質の合計で比べれば世界で５位以内でしょう

防衛費《世界４位》
防衛費を見てみると、日本は世界4位である。しかも、兵器の質、内容は世界の最新の防衛兵器(アメリカのイージス艦等の購入)を有しているといわれる。

領海および排他的経済水域の総面積は《世界６位》
よく「日本は資源もない、狭い国ですが」と言いますが、 これは正しくないと思います。国土はそこそこ広いです。
日本の排他的経済水域
領海および排他的経済水域の総面積は世界6位となる。
国土面積《イギリス、イタリア、ドイツより大きい》
ヨーロッパには日本よりも小さい国がたくさんあります。イギリスやイタリアなどは日本よりも小さい国です。ドイツ、ノルウェー、フィンランドが日本と同じくらいです。
イメージでは、ドイツは日本よりだいぶ大きく、フランスやスペインと同じくらいあると思っていた。メルカトル図法にすっかりダマされていた。
世界の大きさを分かりやすく日本の感覚で例えると・・・
首都ワシントンとニューヨークとの間は、日本でいうと東京と仙台との間と同じくらい
東京と札幌との間は、アメリカの首都ワシントンとカナダの首都オタワとの間と同じくらい
ドイツ人が夏休みをとって南フランスの地中海に遊びに行くのは、東京の人たちが沖縄に遊びに行くのと同じような距離感

100年前にすでに語られていた脱亜論。今こそ見直すべきではないだろうか。
特亜はそれこそ2000年前の思考から抜け出せない。古代の華夷秩序の意識しか無く、世界が変わっているのに対応できない。現代世界の価値観を理解することすら出来ない。
果たして、そんな国々と仲良くすることが日本にとってプラスになることだろうか？

価値観を共有できないならば交流することは不可能と知るべきだ。明治期の日本人はそれを知っていた。
当時の日本人は日韓併合すら本当は嫌だったが、欧米に押しつけられた。資源もない最貧国など日本が統治することに何一つ得はない。伊藤博文を射殺したのは安重根ではなくロシアだったことも今日では明らかになっている。銃弾が安重根の銃のものではなくロシアのものだったからだ。つまり大国がグルになって半島を日本に押しつけた。

だから日韓併合を欧米が賞賛した。日本の統治が良かったのはもちろんあるが、一番どうしようもない半島を日本に押しつけることで日本の国力を落とすことが出来たからだ。あれで日本は莫大な経済的負担を負うことになった。

そうでなければ、当時急成長して脅威であった「日本」という、彼らの蔑む有色人種が行った「領土拡張」を褒めるわけがない。桂・タフト協定はアメリカのフィリピンの権益を守るために半島を日本に任せた。しかしもし半島を日本領として日本が勢いを増せばフィリピンの領有だって難しくなる。本来なら「領土の拡張」で「日本有利」になるようなことを認めたのは、半島が日本に行くことでアメリカに得があるからだ。併合後の「領土を広げた日本」が脅威にならないという判断からだ。
つまり半島が日本の足を引っ張ると認識していたわけだ。

欧米でさえ、特亜についてはそういった認識なのだ。彼らをありがたがるのは日本人だけだ。それも本質を知らず、工作員によって作られた彼らの「イメージ」によって憧れなどを持つように仕組まれている。
そろそろ特亜の本質を知り、少なくとも今より情報の無かったはずの明治期の人間が持ち得た当たり前の国際常識で特亜にあたるべきではないのか。

左翼の言うことは一見まともだが、彼らの言い分は「特亜の言うことが真実ならば」ということが大前提であって、その前提条件が崩れ去っているのだから考慮する価値もない。
おかしな反日連中が叫ぶことなど無視をして、当たり前の、現代国際社会に生きる国家としての行動を取ろう。
何も気の狂った発展途上国に擦り寄る必要など無いのだから。

北と潰しあえ。

最近の馬鹿っぷりを見ているとな。

チョン公を潰せ

チョン公は日本の癌だ

チョン公は日本のエイズ菌だ

大学の認可問題を起こした田中文科大臣だが、今度は朝鮮学校の無償化に意欲を燃やしているという。そして野田総理は田中大臣を辞めさせる気はないと断言している。もはや何でもありの内閣だ。

あれだけ混乱を引き起こしてあんな軽い謝罪で済ませ、まだ国益に反することをやろうとしているのに放置するのだから、野田という男の考えもそれと同じと見て良いのだろう。
総理の意志に反するならば本来更迭なのだから。と言う事は、この内閣は敵の学校を救済しますという宣言と同じ。反日教育をしている学校の生徒に補助金をくれてやる、これを売国奴と言わずしてなんと言おう。
自国に敵対する国に援助する、こんな国は日本だけだ

参議院を問責決議され総理大臣が国会に顔を出せないのに政権を続けているというのは史上初めての事件だろう。厚顔無恥というか、国会軽視が酷すぎる。国会が拒否をしたなら俺は勝手に行政を進めていく、と言う宣言であって、これは議院内閣制を完全に無視した民主国家にあるまじき行為だ。

民主党はどいつもこいつも民主主義や法治国家とは何か理解しておらず、政権を取れば独裁が出来るとして法律に基づかない命令を繰り返す。野田は次の選挙には「実現可能なマニフェストを」と言っているが、これだけ公約を無視した時点で解散すべき、まだ続けていながらそのような発言をすること自体、政治をなめきっている。

今の問題は赤字国債法案と議員定数削減であるが、これはそれこそ真っ先にしなければならない重要事項。それをずっと放置し、ぎりぎりでこれ以上引き延ばすと国が滅びる、と言う所まで引っ張っておいて、野党に無理矢理通させようという、国家を政権の存続のために利用し国会を恫喝する恐ろしいほどに暴虐な政府だ。

日本憲政史上、これほどの悪政は過去にない。政府は統治能力を失っているのに、勝手に暴走し国を破壊している。
何というか、もう恐ろしいを越えて呆れる以外にない。

そんな野田だが、最近は１年生議員を呼んで会食したり酒が増えたり、末期症状になっている。通例、ここまで来ると解散が近くなる。いくら厚顔無恥でも、もはや政治を続けられる状態にないことぐらいは理解しているだろう。
早ければ今年中に総選挙もあり得る。何とかして国民からも圧力を加え、年内に保守政権誕生に持っていきたいものである。

老人（元政治家）から聞いた話である。
嘘つきで恥知らず、付き合えば損をするばかりと。
今も何も変わっていない。

通貨政策で敵を弱体化させる戦略

２００８年９月のリーマン・ショック直前は１ドル１０８円台だったものが、今日現在では77円台にまで円高になっている。わずか数㌫の関税撤廃が貿易拡大に必要だと息巻くTPP参加論者たちはなぜ実質的に30㌫近い関税と化している超円高に言及しないのだろうか。

本気で日本の経済戦略を考えるなら当然超円高を是正しなければならない。既にGDPの14㌫にまで減少している貿易額をさらに減少させる必要はなく、米国がプラザ合意で円高へ踏み切った当時ですら日本の貿易額はGDP比20㌫でしかない。
それに対して中国は36㌫で韓国に至っては52㌫と米国が黙っているのが不思議なほどだ。なぜ20㌫の日本に対しては内需拡大を要求して円高策を強要したのだろうか。それで一気に240円程度から120円へと上がり、最終的には80円台にまで進んで日本の主要貿易品目だった造船や生活雑器産業が大打撃を受けた。

現在の中国や韓国は自由貿易を謳っているが、実質的に通貨安を国策として実行しているのは公然の秘密だ。特に韓国はウォン安で日本の家電や自動車の輸出先を狙い撃ちしている。これほどアンフェアーな通貨策はないだろう。
日本の通貨当局はなぜ徹底した通貨安策へ踏み切らないのだろうか。彼らは日本のことよりも他国の経済を主に考えているのだろうか。そうした疑念を抱かざるを得ない。

通貨策に政治家は口出ししないというのが原則だが、ここまで超円高を放置している通貨当局の無策ぷりに黙っていては政治家ではないだろう。評論家やマスメディアを恐れず、政治家が政治的判断を超円高に対してすべきではないだろうか。

特亜は軽蔑すべき敵であることに代わりがないのだが、同じ事をやっても支那よりも朝鮮の方が腹が立つのはなぜだろう？と言う事をずっと考えていた。
ふと思ったのだが、私の中で支那は敵であり、朝鮮は罪人と言う概念なのだと言うことに気付いた。

つまり敵は何をやっても敵、最初から対決姿勢が心の中にあり戦おうという気持ちがある。奴らの乱暴狼藉も対抗措置で立ち向かえと思える。
それに対し朝鮮はずっと面倒を見てきたのに反逆した小悪党の裏切り者、そんな汚い犯罪者なのだから徹底して懲らしめてやらねばと言う思いがあるようだ。
支那をヤクザ、朝鮮をチンピラという表現をすることもあるが、そういった感覚の違いだ。

もちろんどちらも日本にとって敵、叩き潰さねばならないのにはかわりない。

無法国家・中国を決して忘れてはならない。

ここ数週間の尖閣諸島を巡る中国のデモはついに常軌を逸する事態になっている。反日デモと称する中国人暴徒たちは日系企業に放火し、徹底して破壊し尽くし操業不能な状態に陥れた。

捏造した「反日教育」を実施している中国と韓国との間に、マトモな国交・友好関係は結べない。何かをきっかけに暴徒と化し、日系企業や邦人に危害を与える。マトモな国家と国民でない。
この事態を日本国民は決して忘れてはならない。日本は戦後の逸早い復興から先進国入りし、その余力のすべてを注ぎ込んで近隣諸国との友好関係構築と近隣諸国の経済・民生の社会インフラに日本国民の税をODAなどで投じてきた。その成果もあって中国と韓国は経済成長してきた。日本以外の国で中国や韓国に援助した国があったら挙げてもらいたい。

　 しかし、彼らは恩義を感じる国民ではなかった。当然の権利として要求に要求を募らせ、日本の善意による援助を中・韓は国民に「権利」だと教え込んだ。そのためには日本が理不尽なことを彼らに強制したことにしないと論理矛盾が生じる。それが「反日教育」の正体だ。
彼らが何を日系企業や邦人にしているのか、決して忘れてはならない。彼らは「善意」や「謙譲」といった概念は微塵もない。だから横柄にして謝罪しない欧米諸国に対しては何も要求しないし「反米教育」や「反英教育」はないのだ。

今後一切、決して中国に何も施してはならない。既に中国はGDPで日本を抜き世界第二の経済大国だ。その経済大国にして国民の質において信じられないほど低いのには驚きを禁じえない。これが孔子の国の国民なのかと慨嘆するしかない。礼には礼を以って返すのではなく、礼には恫喝で返す非礼な国民だ。
経済大国にして非礼な国民を擁する中国の先行きは暗澹としている。世界のエネルギーを米国と競うようにガブ呑みし、経済力にあかして軍事大国の道を突き進んでいる。その中国国民が不慮の災害などで困ろうと、備えをして来なかった報いだとして、日本は国家による援助を決して行ってはならない。中国が「反日教育」を改め、史実に基づく公正な歴史教育を国民に施すまで、日本は中国を相手にしてはならない。日本企業もこれに懲りて一刻も早く撤退すべきだ。投資家たちも中国に投資した資金を回収して、日本の国民のために投資資金を生かすべきだ。同じことは韓国に対してもいえることは論を俟たない。

自国の小学生から高校生に到るまで、せっせと反日教育を施していながら「日韓友好」や「日中友好」もあったものではない。それらは日本政府から「援助」を引き出すためのポーズに過ぎなかったとはっきりとしている。

　 日本政府は韓国と中国に対してどれほどの援助をしてきただろうか。それらはすべて日本国民の納付した税によるものだ。営々と友好関係構築に向けて努力して来たはずだが、一向に韓国民や中国民の日本に対する理解が深まらないのはただただ反日教育による悪弊以外の何ものでもない。

教育の場で自国の歴史を賛美しなければ保てない愛国心とはなんだろうか。無理に捏造した歴史を教え、自国の惨めな近代史を正当化するために悪役が必要となり、格好の悪役に韓国も中国も日本を登場させた。日本国民は悪魔のような形相をしていて、世界のどの国へ行っても素行の悪さから悪評ふんぷんでなければならないはずだ。しかし現実はまったく異なり、世界中で花抓み者になっているのは韓国民であり中国民だ。だから彼らは欧米諸国へ行くと「日本人」だと名乗るという。

韓国や中国が内政干渉さながらに、日本の教科書に文句をつけるように、日本も韓国や中国の教科書に文句をつけよう。史実と異なる記述があれば、国際社会へ向かって韓国や中国の教科書の「ここが捏造だ」と大声で非を鳴らそう。

　 そうすれば韓国政府や中国政府は顔を赤くして怒るかもしれないが、それぞれの国民が「日本のいっている事が真実かもしれない」と思い始めるだろう。それが何よりも大事だ。これまでいかに経済援助を行っても、一向に効果はなく二国間の友好関係は上辺だけで微塵も定着していない。その原因は幼少期から青年期に到る学校教育で捏造した反日教育を徹底して教え込んでいたからだ。それが是正されない限り、韓国と中国にどのような「善行」を積んでも効果はまったく出ないだろう。つまり、無駄だということに他ならない。

国内で油田開発に成功した日本。
中東に依存しない、アジアの油田新開発。
日本の技術で豊かなアジアへ！

世界ＧＮＩランキング 　 （国民総所得） 　 2012年
GNIとは国民総所得のことで、GDP（国内総生産）に、海外からの所得を加えた1年間の合計のことです。そして、物価変動の影響を調整しないものを名目ＧNIといいます。価格変動の影響を修正したものを実質ＧNIといいます。従来はGNP（国民総生産）と呼ばれていましたが、生産よりも所得の概念で考えられるようになり、今では経済指数としてGNIが使われようになりました。GNIは、国民の豊かさを測る指数といってもよいでしょう。

2012年発表 　 世界の一人当たりのGNIランキングです。
アジアでは13位の日本がトップで21位の香港、28位の韓国と続きます。中国は81位で一人当たりの国民総所得は4,930ドルになります。


世界 　 一人当たり名目ＧＮＩランキング 　 ２０１２年

順位 。国名 。単位：ドル

1 ・ノルウェー・ 88890
2 ・カタール ・80440
3 ・ルクセンブルク ・78130
4 ・スイス ・76380
5 ・デンマーク ・60390
6 ・スウェーデン ・53230
7 ・オランダ ・49730
8 ・アメリカ ・48450
9 ・フィンランド ・48420
10 ・オーストリア ・48300
11 ・ベルギー ・46160
12 ・カナダ ・45560
13 ・日本 ・45180
14 ・ドイツ ・43980
15 ・シンガポール ・42930
16 ・フランス ・42420
17 ・アラブ首長国連邦 ・40760
１８・ アイルランド ・38580
19 ・イギリス ・37780
20 ・イタリア ・35330
21 ・香港 ・35160
22 ・アイスランド ・35020
23 ・スペイン ・30990
24 ・イスラエル ・28930
25 ・ギリシャ ・25030
26 ・スロベニア ・23610
27 ・ポルトガル ・21250
28 ・韓国 ・20870
29 ・チェコ ・18520
30 ・サウジアラビア ・17820

up

中国は必ず潰れます。

日韓の代表的「事件」を二つあげよう
「大沢プレス事件」

１９８８年の年末から、プレス機械を韓国に納入していた大沢プレス
の社長が、製品に「言いがかり」といえるクレームを付けられた
上に、拉致され、延べ一ヶ月以上にわたって、監禁された事件。

驚くべきは、この社長は日本大使館の公用車に乗っている
ところを拉致された ということ。
韓国では、国際的に認められている「大使館特権」が通用しない。

政府関係者に、
こういった犯罪行為に一枚噛んでいる人間がいるようだ。

結局、この社長は相手側に５０００万円。
大統領側近などの政府関係者に２０００万円の、
実質上の「身代金」を はらうことでやっと釈放された。

------------ -

「韓国スミダ電気事件」

やはり韓国に進出した日本企業スミダ電気は、韓国国内で上がった収益
を 一切日本に回収せず、全て韓国国内で再投資するという、ほとんど
ボランティアといっていいほど良心的な経営を続けていたそうな。

ところが１９８７年ごろから、労働組合が結成される。
しかも、この労動組合には
北朝鮮の支持者が偽名で入り込んでいたらしい。

労働者が扇動され、お決まりの賃金アップ要求、
不真面目な就業が続く。

以下、韓国側が会社に要求されたことを列挙していくと、

就業時間中の労働運動と、この労働運動の時間中の時間給の要求。
会社外の人間である労働組幹部への給与要求。
２交代３交代制の拒否。
トイレ、水のみ場で長い列を作っての並んでのサボり。
３００人が会社・工場へ泊まりこみ。
事務所への残飯ぶちまけ。
さらには、「日の丸の踏み絵」を作り、
日本人代表理事の会社からの締め出し。

結局、賃金は２倍まで高騰。
しかし労働者側はそれですら満足せず、さらに運動を続け、
「大沢プレス事件」を知っている経営者側の退社が相次ぐ。
身の危険を感じた日本人代表理事は日本に帰国。

2012/09/29(土) 13:50:49 | URL | 貼り付け #.F3tu6zk [ 編集 ]


★特亜相手に商売する企業は自己責任★

（投稿者のID/ニックネーム：yume_sarasa1211

中国広東省深セン市福田区警察当局は22日夜、尖閣諸島をめぐる抗議行動で器物を損壊したとして、反日デモに参加した容疑者20人の指名手配写真を公開した。
同当局では容疑者に自首を呼び掛けており、情報提供者には懸賞金を支給する。 市民に対し同市公安局や派出所への情報提供を求めている。
容疑者らは16日に行われた反日デモの最中、道端の石を拾って警備担当者に投げつけたり、路肩に停めてあった車を壊したり、道路脇の柵を引き倒したりするなど、興奮して破壊行為に走った疑い。
同当局では「抗議行動は市民生活や交通管理、社会秩序に大きな影響を与える」として、当局が許可しない集会、デモ、示威活動への参加は控えるよう呼び掛けている。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
日系企業、特にスーパーやデパートへの暴徒乱入は、入り口の警察官？が侵入させていたニュースがありました。取り締まるどころか、中に誘導するとは、狂い立った人民達は「お墨付き」と思ったでしょうね。しかも暴徒は「当局が手配したバスに乗って来た」とも言われています。日本のものは何を壊しても構わない。しかし中国のものや中国のヒトには暴力反対。こんな国、特ア諸国以外にどこかありますかね・・・。

こいつは中国カテのトピ全制覇の夢がやぶれた為に今度は海外ニュースのカテを制覇しようとしている。
これからこいつは多HN使いで反中トピをもっともっと増やすだろう。

なにせ年金暮らし、毎日２４時間ネットに貼りつきで掲示板遊びしてる超暇人だからね。

＞中国も朝鮮半島も、自然死に向かって進んでいる


　 同意。
　 シナは現政権は倒され米国へ亡命。
　 民主化を口実に軍がクーデターで新政権をつくり、新しい「独裁国家」となる。

　 民族独立派と内乱、一部は台湾へ吸収され、残るは処刑されシナはなくなる。

世界的な気候変動で、今年から中国や朝鮮半島を襲う台風が激増している。

日本は、過去何十年も多くの台風に襲われた結果、日本人の知恵と工夫とインフラ整備で災害に強い国家を作りあげた。

一方、中国は官僚の汚職が絡んだ手抜き工事で建物が弱い
先の震度６弱の地震で４万棟も倒壊するとは何事か？
本来、被災者の避難所にならなければならない学校が真っ先に倒れるとは何事か？

中国は、国威発揚には熱心だが、民生への投資はゼロに等しい。
一人っ子政策と同様に、国民の自然減が国の政策なのか？

輸出が急減速している中国は、内需を拡大させないと安定成長は「夢のまた夢」
超が付く成金が増える一方で、富の分配が進まず、人口が減る一方でどうやって内需を拡大させるのだ。
カネ持ちから先に国を逃げ出す現実の中で、どうやって内需を拡大させるのか？
カネ持ちほど先進国の商品に群がる現実の中で、どうやって地場産業を強化
させられるのだ。

これから増える災害と、人口減少と、模倣と人件費の安さでしか稼げない企業と、政府を信頼していない国民で、どうやって国を正しい方向にもっていけるのか？

中国も朝鮮半島も、自然死に向かって進んでいる

このような生徒を洗脳する旅行は断じて許さない！
在特会兵庫支部の活動で韓国行の修学旅行を中止にさせたいのですが、
抗議街宣・デモ活動が人員や時間の都合で中々出来ません。

なのでこの学校に抗議の電話・ＦＡＸのご協力お願いします。


兵庫県立大学附属高等学校 　　　　　
〒678-1205 　 赤穂郡上郡町光都３丁目１１番１号
TEL 0791-58-0722
FAX 0791-58-0723

日韓スワップ協定を破棄するだけで韓国は沈黙する “恩知らず”国家に必要なのはダメージを与える行動だ。

竹島問題にせよ、北方領土にせよ、あるいは尖閣諸島にせよ、全ては日本国の「領土」の問題であり、同時に「国益」の問題である。これらの問題に対処する方法は、相手の都合や内政などは無関係に「日本国民の意志（日本国の意志ではなく）」を示し、「国益を守るためには、我が国は絶対に引かない」という態度で具体的なアクションを打っていくしかない。ここでいう
「具体的なアクション」とは、「相手国にダメージを与える行動」を意味している。

日本の場合、軍事力の行使が憲法により封じられてしまっている。竹島の場合、李明博韓国大統領の不法入国について、防衛出動が可能と考えるわけだが、戦争に訴えずとも「絶対に引かない」という態度を示すことはできる。すなわち「対韓経済制裁の発動」だ。ところが、冷戦構造に守られた戦後の日本は、この手の「国益のためには絶対に引かない」という外交を、ついぞやったことがないわけである。

外交とは国益同士のぶつかり合いだ。限られたパイを互いに奪い合う、ゼロサムゲームである。
こちらが多くを得るためには、相手国の取り分を減らすしかない。日本以外の「全ての国」は、口先では「友好関係を維持しよう」などと言いつつ、自国の国益のために容赦なく日本国の国益を奪い取ろうとしてくる。

７月３日にロシアのメドベージェフ首相が北方領土を訪問した。これにし、日本政府は、 「極めて遺憾である」 と、抗議したが、メドベージェフ首相は、 「どうでもいいことだ」 と返した。全くその通りだ。
日本国民が「自国に損害が発生しても、国益のために北方領土を取り戻す」という意志を明確に示さない限り、ロシア側がまともに相手にするはずがない。
国益が絡む外交交渉で最も重要なのは、「遺憾である」「友好関係は重要だ」「未来志向の両国関係を」といった言葉ではなく、「国益を守るためにはどんなことでもする」という態度、すなわち具体的なアクションなのだ。

経済下降の影響を受け中国各地の飲食業は経営不振に陥り、業界は倒産の波に直面している。中国調理協会上半期の統計によると、SARS流行時期を除き、飲食業は２０００年以来の最大の低迷時期を迎えており、月間倒産率は１５％に達している。

　 同統計によれば、上半期の中国飲食業の成長率は昨年同時期に比べ３％低下し、２００３年のSARS騒動以来、最低値に陥っている。第１２次五カ年計画（２０１１−２０１５年）で定められた１６％の成長率にははるかに及ばないという。

　 上海魚林王は火鍋チェーン店を展開している企業である。取材に同社のマネージャー鄭さんは、「十数年前は数百元で雇えた労働力が今では数千元を必要とし、働き手もなかなか見つからず、以前は１年で１０％ほどだった労働力の流動も、７０％から８０％になった。これは市場全体が不景気であることを物語っている」とコメントした。

　 鄭さんはまた、同業界が苦境な原因として、「社会全体の経済状況が悪いことと、不良品を優良品として販売する悪質業者の存在や、地溝油（下水などから油成分を抽出した再生油）の使用などを挙げ、これらが消費者心理に影響を及ぼしている」と指摘した。さらに、仕入れ、人件費などコスト面での上昇も飲食業を挟み撃ちしているという。

　 広州暁江南のマネージャー湯さんも、「仕入れコストが２０％から３０％増加し、人件費も１０％ほど増加しているが客足は以前より減っている」「昨年に比べ利益は３０％ほど落ちた」と取材に答えた。

　 ２社の経営状況は飲食業全体にみられる現象でもある。

　 調理協会のデータによると、上海魚林王と同じ火鍋業の客足は統計上最低水準を記録している。また、本土発のファーストフードブランドの利益も８％にも満たないという。湖南省では、７５％の中小飲食企業が利益ギリギリで経営し、３０％が倒産に直面。厦門でも、多くの飲食業の利益が３年前の３分の一に陥っており、黒字経営はわずか３０％の企業である。

　 飲食業の経営不振の原因について調理協会は総括し、その原因は家賃、人件費、光熱費、原材料コストの「四高」にあるとした。

　 飲食業の年間賃貸料は８％前後上昇し、上半期の人件費増加は１０％前後、多いところは２５％増加している。このほか原材料価格の年平均増加はおよそ９％から１０％で、食用油は年平均１６％に達する増加が５年間続いている。これに加え、各種の税金も大きな負担となっている。

南の醜態は凄いですね。

潰せ！

早くつぶれろ！

ねじ曲がった根性
異常な自尊心
何の取り柄も無いくせに上から目線で根拠のない自信
虚栄心を満たすためならどんな汚い手も使う
日本へのコンプレックスの塊
超自己中心的な性格で反省をしない
約束を８割守らない
息をするように嘘をついてばれると逆切れする
日本人相手なら犯罪犯しても栄誉だと思っている

反日の狂った愛国主義者。

類まれな劣悪民族。チョンとチンコロ

こういうクズ民族が近くに生息して異常繁殖していることが日本の悲劇なんですが、潰す前に勝手に潰れるのもクズの宿命です。

怒りが沸点に到達しました。
叩き潰してやりましょう。

国内に巣食う外道共も一緒に潰す。