中華人民共和国崩壊！

シナ大陸のほとんどの川は、川辺の工場などから出る排水で見事に汚染され、川魚などはとんでもない奇形化しているとの話。
その影響で、日本海に大量のクラゲが発生し、日本の漁業に莫大な損害を与えているのである。

水管でなく水路だって、それなら、十分な水が行くかも知れないけれど、完成は２０２０年でから、その前に北京の方は砂漠になって、人がいなくなっていると思うけれど。

北京、黄河は洪水のあったときしか水が流れていないし、北京では井戸を掘っても海水が出てくる。長江から水管を引く工事を始めたと言うが、ほぼ最大口径の管を使っていると思うが、１本なんだろうか２〜３本引いているのだろうか？距離が距離だから、１０本も引くとなると、山峡ダム建設くらいお金がかかると思うしもっと大々的な話題になると思う。北京に必要なだけの水を送る本数となると、そんな予算を出せる国など、世界中どこにもないと思う。これからのことを言うのは間違っているかも知れないけれど、北京も長くないと思うし、オリンピックは世紀の大失敗をしそうに思う。

うわっ！

「とろふわプリン」を美味い美味いと思いながら食べていたのですが、画像を見た途端に「ゲッ」となりました。

もう、支那産は勘弁してほしいです。
恐ろしい・・
・゜・(´Д⊂ヽ・゜・

そうだね。日本で気になるのは、早く、オウムの麻原をってところかな？

近くに「業務用のリカーポート」があるが、そこには「中国産」の食料品が山積みされている。

安いので直ぐ「シナ産」と分かる。

こんなものがランチで「店」で出されて食わされているのかと思うと、ゾー！。

家庭でいくら注意しても、外食の多い亭主は命を短くしている。

http://news.sina.com.cn/c/p/2005-11-17/11518325391.shtml

http://news.sina.com.cn/s/p/2005-09-23/15327847547.shtml

悪魔の様な鬼畜女には死刑が相応しい。反省するどころか砂人形とか訳の

分からない言い訳で死刑逃れを目論むクソ女。足を組み、唾を吐き散らすとは

流石、中国の伝統ですな。悪いのは全て相手。毛沢東や訒小平や江沢民の教えが

しっかりと根付いているといった所か？！やれやれの後進、いや逆進国家

の面目躍如だね。宇宙にはゴミをばら撒くし、オリンピックなんぞ開けるのか？！

まあ、これで世界中から、笑い者国家のお墨付きを貰えるだろうさ。めでたし、めでたしとな。

盗み、人殺しと環境破壊はもはや中国の専売特許＝オハコだな。

可愛い上海人になろうキャンペーンも結構だが、その前に犯罪者にならない

キャンペーンを展開した方が良いと思うぞ。ああ、中国国内で犯す犯罪なら

御自由にどうぞ！！！だった。そこまでは干渉せんよ。日本人はな

「トイザらス」おもちゃから環境ホルモン検出、回収へ

　 おもちゃ販売大手「日本トイザらス」（川崎市）が販売した塩化ビニール製のおもちゃから、食品衛生法で使用が禁じられている「フタル酸ビス」が検出されたことが、１日わかった。

　 フタル酸ビスは環境ホルモンの一種とされ、なめたりすると、将来的に生殖機能などに影響が出る可能性もあり、同社は川崎市の指示で回収を決めた。

　 問題のおもちゃは「ＪＵＳＴ 　 ＬＩＫＥ 　 ＨＯＭＥ 　 フルーツセット」。中国から２万５２０個を輸入し、１月３０日までに全国で１万６７６８個を販売した。

　 フタル酸ビスはプラスチックなどを柔らかくするために使われるが、おもちゃへの使用は２００３年８月から禁止された。大阪府堺市が、抜き取り検査でフタル酸ビスを検出、川崎市に連絡していた。

　 同社は「再発防止のため品質管理を厳しくする」としている。問い合わせは、オンラインショッピング問い合わせセンター（０５７０・０５５・１０１）へ。

（2007年2月2日9時15分 読売新聞）
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詳細はこちら↓をどうぞ。


「トイザらス」の支那製おもちゃ（made in China）から環境ホルモン（毒）検出、回収へ
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/13002708.html

中国の食べ物は絶対口にしませんが、シャツなどの下着もどこで作られたか見ないと怖いですね。

【大紀元日本1月30日】 広州市工商局はこのほど、市内のカジュアル・ウェア100品目について抜き取り検査を行い、衣服の約54％が「品質不合格」であることを発見、一部衣料には、「芳香アミン（芳香胺）」などの発癌物質が含有されていた。

　 「広州日報」によると、広州市工商局はこのほど、広州市の市場・スーパーマーケット17個所で国内外産のカジュアル・ウェア100品目について調査、種類は主に、Ｇパンやジャージ、Ｔシャツなど。

　 25日に発表された調査結果では、衣服の54％が「不合格」で、特に広州製衣服について「不合格」は6割を超えた。「不合格」の衣服中「SNOOPY (スヌーピー)」などのブランド品にも「芳香アミン」などの発ガン物資が、規定の10倍以上含有されていた。

　 専門家の指摘によると、「芳香アミン」は人体に有害な染料の一種で、長期間接触すると発ガンの危険性がある。潜伏期間は、約20年間。香港中文大学・生化学系教授の何永成氏によると、芳香アミンを長期間皮膚から吸収すると膀胱ガンになる可能性があり、素人には外見からは判断がつきにくく、また水で洗っても除去できないという。

　 広州の今回の「不合格品」には、「芳香アミン」以外に、衣服17品目に酸・アルカリのPH値も規定を超えていた。これは皮膚過敏を引き起こすという。広州市工商局はこのほど、不合格品の衣服を販売停止にするとともに、経営者は法に従ってそれらを「処分」するよう行政指導した。


しかしまあ、よくもこんなに毒まみれになるもんだな。
シナ人は、死に絶えるのでは？

今現在のシナ大陸の横暴さよりも、やはりシナ大陸は慎ましく生きて行って欲しい物。

崩壊して貰いたいですな〜

斯くして、地球の平和は保たれると思いますね。

中国、最近ヨーロッパにすっかり嫌われているようだけれど、だからって、今までさんざんいたぶってきた日本を頼ろうったって、日本も、進出企業より撤退企業の方が多くなってきているけれど、仕方がないことだよね。今まで他力本願で、ろくに技術を自分のものにしていないし、やはり、中国は崩壊するしかないか。

最近、地元のお菓子屋さんで、桜餅の葉に、中国産を使い、苦境に落ちている店がある。別に、日本産と偽ったわけでもないけれど、中国産食品類は、そこまで嫌われている。

　 【大紀元日本1月27日】国際的なNGO環境保護団体「グリーンピース」の香港支局はこのほど、香港市内６地域の市場から、野菜と果物10種を無作為抽出して残留農薬の検査を行い、中国大陸からの産品５種の中に、世界衛生組織(WHO)が有毒と認定した農薬４種を検出した。調べによると、この４種類の高毒農薬はそれぞれエタミドフォス（Ethamidophos）、メチダション（Methidathion）、酸素メトート（Omethoat）、とトラゾフォス（Triazophos）であり、高い濃度の有毒な農薬が含まれた果物は、すべて中国大陸産であることが分かった。

　 同組織の調べによると、馬鞍山から購入した「士多●（シードゥオピー）」という銘柄の梨に含まれるエタミドフォス量は規定より２倍も超え、慈雲山センターから購入した柑橘に含まれる農薬は13種類もあり、中には使用禁止されている殺虫剤DDTも含まれており、さらにトラゾフォス量は規定より33倍も超えている。同組織の話しによると、３種類以上の農薬が混在されると、その毒性は単一農薬よりも100倍を超える可能性がある。香港政府は野菜と果物に対する監督管理制度を今までも制定してないため、有毒の果物が市場に流入してしまったと指摘した。（●はくちへんに卑）

　 同組織は、香港「食物安全センター」の過失によって、市民の食品安全が脅かされたと強く譴責した。「食物安全センター」はこれに対し、「市場に流れている果物に対して絶えず抜取検査を行っており、結果は良かった。同組織の検査結果に評論しない」とコメントした。

　 昨年12月28日、「食物安全センター」は、鮮果350個に対して残留農薬と重金属の検査を行い、全部合格という結果を公布した。「グリーンピース」の食品安全副主任・周婉萍氏は「私達の検査結果によると有毒の果物は既に香港市場に流入したことが分かるが、300個以上のサンプルに対し検査を実施した食物安全センターは何故問題を発見できなかったのか」と指摘した。

　 「グリーンピース」の関係者は香港「食物安全センター」へ行き、問題のあるミカン、柑橘、梨をセンターの正面玄関前に置いて抗議した。また同組織は、政府が、残留農薬の規定値を定め、食品の安全を確保する法制化のタイムテーブルを公開するよう要求した。

　 調べによると、中国内陸の「品質検査部門」は、去年の11月と今年の1月初めにそれぞれ深圳市と東莞市で販売された「士多●」梨に対し検査を行い、高濃度で有害な含有農薬を検出、問題のある汚染された果物を全て処分した。

　 「グリーンピース」は昨年４月、スーパーで販売された農薬漬けの野菜を暴露、６月に広州市場で有毒の野菜や果物を発見した。以上の事件を背景に、「グリーンピース」は何度も政府に食品安全を確保するための法制化を要求したが、政府は重い腰を上げようとしなかった。さらに今年の１月に香港市場で、高濃度の農薬に汚染された野菜や果物が再度検出された。同組織の認識によると、香港の果物・野菜など農産品の安全状況は改善されておらず、香港地方政府の対応も緩慢で、「問題を見てみぬ振り」なため、仕方なく大陸内地の監督機構に依頼しているのが現状だ。

　 「グリーンピース」の周氏は、「昨年から香港地方政府にしつこく要求してきたのは、大陸産農産品に対する安全面での監視体制だ。農産品に残留する農薬の量的な規定，輸入食品の商標・ブランド化，輸入品の強制検査，食品供給プロセスの追跡機能などを法律によって制定しないといけない。しかし、政府の有効な対応は今まで見えず、法制化のタイムテーブルさえも出してない」と不満をぶちまけて、当局の対応の甘さを批判した。

日本に入って来ていないか、心配です。

＞最近、食品表示問題が多発しているのは、中国からの食品に消費者が神経質になってきている、というのも関係していそうですね。


是非、きちんと表示してほしいです。

あの後、続報があります。

支那・汚染食品が拡大・卵や魚に発がん物資・工業用染料を混ぜた飼料を家禽に食わせる
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/12263787.html


（参考記事）

給食に農薬支那野菜
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/11638471.html

支那産食品は命がけ！命がほしければ食べるな！政府は輸入全面禁止を！毒菜、毒果、毒肉、毒魚、毒調味料…
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/11722411.html

>>
仰るとおりです。
あと、支那の漁師は自分で獲った魚を「食べる勇気がない」と言ってます。


最近、食品表示問題が多発しているのは、中国からの食品に消費者が神経質になってきている、というのも関係していそうですね。

。。。

fumittiposupemomoさん、hiroonomiya2006さん。

レスありがとうございます。

hangyosyufuさん。

いつも情報ありがとうございます。


さて、支那産食品の続きです。



＞中国の金持ちは、自国の野菜を絶対に食べないのに、なぜ、日本人が食べなければならないんだ！


仰るとおりです。
あと、支那の漁師は自分で獲った魚を「食べる勇気がない」と言ってます。

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淮河：漁民「魚を食べる勇気ない」、深刻度増す
2004/10/06(水) 15:24:01更新

　　 中国中部を東西に流れる淮河で、水質汚染がますます深刻になっている。地元の漁民でさえ、「捕った魚を食べる勇気はない」と敬遠するほどだ。５日付で新華網が伝えた。

　　 淮河は北の黄河と南の長江の間を西から東に流れている。中国有数の大河の一つだ。１９７０年代には年間１３０トン以上の漁獲高を記録するなど、有数の淡水漁場だった。また、「養殖基地」としても重要な水系だ。

　　 しかし近年、工場汚水の排出量が急増している。０３年の汚水排出量は１２３万トンだった。このことが生態系に大きなダメージを与えている。

　　 昔を知る人々は、「水がきれいだった頃、川には魚があふれていたものだ。生活も川に頼っていた。しかし、今は水も飲めない、魚一匹を見るのも難しい」と嘆き顔だ。

（以下省略）

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私自身のブログにもまとめた。

支那産食品は命がけ！命がほしければ食べるな！政府は輸入全面禁止を！毒菜、毒果、毒肉、毒魚、毒調味料…
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/11722411.html

　 中国で実施されているのは、北京のいわゆる「社会主義市場経済」ではなく、はたまた西側が認める資本主義経済でもなく、「レーニン式集団主義」の継子なのであって、党中央の専制政治により、経済と社会資本が統一された結果なのだ。しかしながら、専制政治には、制度の腐敗がつきもので、不穏、不公平、効率低下、官僚腐敗が原因で、政権は滅亡するだろう。その時、中国のカントリーリスクとして、各省は1910−20年代のように、群雄割拠し独立して、これの収拾のため新たな中央強権が誕生し、全国を掌握して経済開放路線がストップするだろう。このような状況の独裁者は、人心を集束するために侵略戦争を発動するだろう。台湾侵攻がもっとも考えやすい。このような状況を発生させないためにも、中国が平和的に資本主義にとりくんで、必要な制度を建設することは、中国と世界にとって利益のある重要なことだ。

　 中国経済学者・胡鞍鋼氏の推算によると、90年代以来の累計で、横領された国家資産は、国内GNPの13・3％から16・9％の間であり、依然として現状は変わらない。一連腐敗案件の來源は、共産党高官による権力の独占と独立調査機関がないことである。結果、官僚腐敗は、共産党体制が継承する遺伝子のようになり、国家の命脈を断ち切ろうとしている。

　 中共社会をよく見ると、一党独裁の弊害は司法制度にまで及び、畸形の様相を呈している。その司法体制は、上から下まで政治色が充満して、法院の院長、副院長は党から任命され、予算は省政府が編纂し、その官僚体制はその他政府機関とまったく一緒で、党務委員会の各級が監督し、法官は常に党委員会もしくは政府の指示で判決を下し、法律に準拠し顧みることがない。

　 さらに、きわめて多くの法官が、退役軍人をもって任じており、ただ党の命令に従うだけで、正式な司法専業の訓練を受けていない。このため、これらに汚職があると、人々は驚いて、耳目をそばだてる。2003年、全国の法官20万人のうち、794人が汚職によって審理を受けた。2003−2004年、広東、湖南の両省における高等法院・院長が、汚職により有罪判決を受けた。党は、勝手に審判に口出しし、警察の捜査立件にも権力で介入するので、案件が棚上げされたり判決が執行されなかったりする。このため、中国では、省高等法院の判決のうち、僅かに40％だけが執行されるにすぎない。哀れなのは、人民だ。

　 2006年2月、中共の古参幹部3人、毛沢東の側近だった李鋭氏、前人民日報編集・胡績偉氏、前中共宣伝部長・朱厚澤氏らは、連名で書簡を出しこれを譴責し、「…歴史が証明するように、暗愚の強権政府こそ人民を愚弄し圧迫するために、こういった新聞検閲を行う…」と、これらの圧迫では社会の安定を図ることができず、後の災害を招くとの認識を示した。

　 西側の人々の眼中にありながら、はっきりしていないことは、これらの官僚腐敗が経済に及んでいる事実だ。成功する商業には、それにふさわしい条件があり、経営責任者はその能力を発揮し、自由に創業する機会に恵まれ、製品を作り出し、自社ブランドを発展させ、販売を推進する。しかし、レーニン式集団主義では、自主的は不可能だ。共産党の利益は、商業的需求に重きを置いているために、一企業は党委員会から出された党国の需要を執行し、その結果、無数の中国企業が、政府の特権から制限を受けて、党国の目標に迎合し、破滅の命運に直面する。

　 簡単に言うと、党国は、蜘蛛の巣を張り巡らした女郎蜘蛛のようだ。重要な経済戦略物資、鋼鉄、エネルギーなどの57部門、重いものから軽いもの、包装業や美容業まで、その需要まで手中に掌握している。しかし経済の通則からすると、企業は、政治的な庇護と監督を受ければ受けるほど、その生産効率と経営能力は落ちてくる。このため、中国が掌握する国営企業は、20年経過しても業績が伸びなかった。ある推算では、国営企業の工員三分の一が、構造上の欠陥からリストラされ、利率がわずかに上昇したものの、製品はわずかに値割れし、銀行ローンの40−60％が焦げ付いており、金融銀行体系の破綻が危ぶまれている。総じて、国営企業は災難の源だ。

　 このような状況下では、私企業も追って知るべしで、悪い社会的風紀の影響を受けている。中国の大多数の私企業は、帳簿を三冊も持っている。一つは、対銀行用、二つには、対税務機関用、三つには、経営管理用だ。大多数の会社の経営機関は、たったの三年間で、その経営法則は、「虎穴に入らずんば、虎児を得ず」というリスクの高いもので、大金が入り次第いずこかに雲散霧消してしまう。

中国四川省：ホテル女性従業員惨殺事件

【大紀元日本1月18日】中国四川省大竹県の莱仕徳（ライシーダ）ビジネスホテル（NEST BUSINESS HOTEL)に勤務していた十代の女性接待係が暴行を受け惨殺された事件で、ホテルと地元行政・警察との癒着関係に憤りを募らせた民衆がホテル側に対して犯人の追求を迫った。それに対して、当局は武装警察を大量に出動させ、民衆と衝突した。怒りに燃えた民衆はホテルを放火するものも出て、負傷者が多く出ているとみられる。情報筋によると、同ホテルが開業して半年も経たない内に、これまでに少女2人が同様の暴行事件で殺され、今回が3人目の犠牲者であるという。

　 四川省の地元ネットサイトの掲示板情報によると、莱仕徳ホテルは半年前に開業した四ツ星のビジネスホテルで、被害者・楊莉さん(当時15歳）は昨年10月から同ホテルで接待係として勤め始めた167センチの奇麗な少女だという。

　 情報筋によると、被害者は昨年12月31日に、政府高官3人を接待したのち、下半身が大量出血し、死亡時には、ひどく殴打されたことで歯は数本も折れ、舌は噛み千切られ、乳首は切断され、下半身は爛れていたという。ネットサイトの情報によると、被害者は県病院へ運ばれたが、その病院は封鎖されたという。一方、ホテル側は少女はアルコール中毒で死亡したとし、外部に対して明確な発表はない。

　 これに対して、被害者側家族とそれに同情した民衆が、ホテル側に対して犯人を追求し続け半月が経っても何の回答も得られなかったという。ホテル前には数千人に上る民衆が12日から連日集結していた。ホテル側はことを大きくしないように、50万元(約770万円)で和解しようと試みたが、被害者側の家族に拒否された。

　 16日、ホテルのまわりについに1万人以上の民衆が集まった。当局は大量の武装警察と部隊を出動させ、高圧放水によって群集を追い散らした。17日、現場を見学に来た数百人の学生は警察に暴力をふるわれ、多くの学生が負傷した。怒りが爆発した学生たちがホテルに入り、ものを壊し始め放火したという。当時、現場に集まった民衆は5〜6万人もいたという。情報筋によると、現在、公安局や警察は大竹県へ集合した学生らを制圧しており、多くの学生が連行されたという。

　 同ホテルの従業員（自称）の話によると、これまでにすでに2人の少女が死亡し、関係者は口を封じられ、ホテル側は2人の少女の指に注射の痕を作り、2人ともに自分で薬物注射して死亡したと対外的に言いふらしたことを明らかにした。さらに、秘密を知ってしまったホテル側の警備は、殺害され口止めされたという。

　 情報筋によると、同ホテル経営者は大竹県西城派出所の徐大強・所長であり、地元行政府高官や警察当局と癒着関係にあるという。

＞昨今、中国では「毒菜」と呼ばれている通り、ニラを食べて急性中毒で死亡した知人の話を、ガクガク((((；゜Д゜)))ブルブル
ニラを４口食べて瀕死の中毒症状から生還した方がＴＶで語っていたのには驚きました。
＼(◎o◎)／

死にたくなければ、口に入れたり、肌に塗ったりするもの(食品、薬品、化粧品）は、危険なシナ製を避ける事が必要です。

農薬どころか、髑髏マークの入った劇薬をたっぷり振り掛けて、腐らなくして出荷するのがシナの流儀！

中国の金持ちは、自国の野菜を絶対に食べないのに、なぜ、日本人が食べなければならないんだ！

給食に農薬中国野菜
http://blogs.yahoo.co.jp/aquarapter/27204477.html

（一部抜粋）

少し前のニュースになりますが、かねてから散々問題になっている中国野菜が、学校給食にも使われていた、という事が少なからず驚きでした。

（略）

昨今、中国では「毒菜」と呼ばれている通り、

ニラを食べて急性中毒で死亡した知人の話を、ガクガク((((；゜Д゜)))ブルブル
ニラを４口食べて瀕死の中毒症状から生還した方がＴＶで語っていたのには驚きました。
＼(◎o◎)／

中国での取材で、TVに映っていた農家さんが、
「国から許可されている農薬を使っているから大丈夫」
と言いつつアップで映ったビニールハウス内のお野菜は・・・そのピンクの農薬がかけられて・・・
殆ど真っピンクでした・・

そして、お気の毒な事に、その農家さんの顔は激しくただれていました(ToT)

（以下略）

up

日本経済新聞1月元旦。
いよいよ、工場の国内回帰が本格的になってきた、その顔ぶれは多彩だ。
ホンダは30年ぶりに寄居に新工場を建設する。福井社長は「世界をリードする最先端のマザー工場は日本でしか出来ない」と。

東芝はフラッシュメモリーの新工場を建設。
鉄鋼・紙パルプの大型投資も盛んだ。

東京製鐵は14年ぶりに国内に新工場建設。
ブリジストンは30年ぶり。

川崎製鉄は産業ロボットの国内工場を新設。
キャノンは大分に新工場を建設、先端技術の流出を避ける狙い。

海外生産は今後も増えるが、その中心は低賃金によるコスト低減の量産工場だ。

･･･・・・・・・・・・・・・・・・
中国は日本の下請け工場として使う、中国の政局は猫の目のように突然変わるので、日本企業も「リスク分散」で、ベトナム、インド、タイ、インドネシアにもシフトしだした。という事だ。

裁判も賄賂で決まる国。裁判も共産党員の顔色を伺って、権力側に都合の良い判決を出す民度は、その内、内乱によって崩壊するでしょうね〜

何しろ、５６民族の１３億人の内、ほんの一億人位の共産党員が圧政を行なっている事が、徐々に農民や僻地の多くの人達に知れ渡っていけば、当然反権力と言う行為に訴えて行くでしょう。

早く行動して欲しいものであります。

四川省土地強制収用：突然の審理延期に怒り爆発、

【大紀元日本1月10日】四川省自貢市各地で昨年6月、土地の強制収用で同市の公安局警察と農民の間に衝突が起き、数多くの農民が負傷した。強制連行された紅旗白果村の農民6人は刑事拘留処分に不服として、合同で公安局フイトン支局を訴えた。農民たちは半年間を掛けて、地方裁判所および高等裁判所においてそれぞれ2度ずつの行政事件訴訟を行ったが、裁判所側から個別の訴訟なら受理すると言われた。貧しい農民たちは懸命に訴訟費用を工面して、ようやく6人それぞれ個別の訴訟が受理された。ところが、今月4日、農民たちは同件審理のために裁判所に出向いたが、裁判所側から審理日程の延期が突然言い渡され、各村から千人以上集まった農民たちの怒りが爆発、裁判所の前で当局と4時間以上対峙した。

　 4日午前、自貢市自流区裁判所前で、同様に土地の強制収用で農地を失った紅旗郷、鳳凰郷、衛坪郷などの各郷村農民らは今回の訴訟に強い関心を寄せ、地元住民らとともに千人以上が集まったが、何時間も待たされた。苛立つ農民たちは、ようやく姿を現した趙順泉・副長官の「被告側は原告側の訴訟代理人・劉正有氏に対して異議申し立てしたため、審理日程を延期した。同件は12月25日にすでに原告側に通知した」の説明に怒りが心頭に達したという。

　 説明に納得しなかった農民たちを落ち着かせるために、裁判所の江声華長官、裁判長、判事らを含む7人が、同件の原告側、農民代表、訴訟代理人・劉正有氏と話し合いを行った。農民代表は、審理の日程変更後に直ちに民衆に連絡しなかったことと、延期した理由に憤りを表した。農民代表は、原告側の全員が劉正有弁護士を非常に信用しており、当局は法曹界に対して、弁護士は一切当件を引き受けてはならないという通達に対して、劉弁護士は無料で今回の訴訟を引き受けてくれたため、苦しい生活を強いられている農民たちにとって、劉弁護士に委任するのが唯一の選択であったと訴えた。

　 農民たちは、劉弁護士に対して異議申し立てした裁判所に次の質問を問いかけ、強く抗議した。①劉正有・弁護士は中華人民共和国国民ではないのか、政治権利は剥奪されたのか②一審を行った地方裁判所は独立審理を行う能力はあるのか、なぜ中央裁判所へ伺いを立てるのか③被告側は、原告側が委任した訴訟代理人に対して干渉または交代を指定する資格はないと強く訴えた。これに対し、裁判所側は「審理の日程延期問題は、すでに中央裁判所へ指示を仰いでおり、その回答を受けてから連絡する」としか答えなかった。

　 一方、農民の訴訟代理人の資格問題について、今回の件に詳しい李建強弁護士は、本紙記者の取材に対して、「劉弁護士は訴訟代理人の資格はある。勿論、被告側も異議申し立てはできるが、裁判所側は上級裁判所へ指示を仰ぐのではなく、却下すべきだ。これでは、独立審理の原則に反することになるからだ」との見解を示した。

　 原告側は取材に対して、裁判所側は農民たちの合同訴訟を認めず、個別の訴訟しか受理しないため、農民たちの経済的負担が加重されたという。裁判所の規定によると裁判所側が徴収する費用は1件につき50人民元のはずだったのに、今回は理由の説明もなく、1件につき強制的に550人民元が徴収されたという。資金を集めるために、原告側の中にゴミを拾う農民までいたという。

　 実際、昨年12月25日に裁判所は原告側を呼び出し、劉弁護士に委任するのをやめるように仕向けたという。農民たちはそれを固く断ったという。これに対して、劉弁護士は、裁判所側は公安支局と結託しているため、裁判所が公安に協力するのも不思議ではないとした。劉弁護士は、今回は一般の法律訴訟ではなく、農地を失った農民たちが、強制的に農民の土地を奪い取った地方の権力乱用に対しての訴訟であるとし、当局の不当性を暴露させるためであると明かした。劉弁護士は、これまでに、当局は法律を利用し人民に対して危害を加えたとし、合同訴訟から個別訴訟にさせられ、高額な費用の徴収、訴訟代理人の異議申し立て、上級へ指示を仰ぐことなどから、背後に権力で操る黒幕がいることは明らかであると強調した。

　 原告側はこれまでに幾度も不当な扱いを受けたが、千人以上の人々の支持を得ることができたため、そうした苦難を乗り越える価値はあったという。また、今回は自貢市で初めて、人民が政府に対して訴訟を起した壮挙と言えることから、地元ではセンセーションを巻き起こしているという。原告側は、数万人もの農地を失った農民たちの利益にかかわっているため、多くの支持を得ているという。原告側は、当局が好き勝手に強制的に農民たちの土地を収用することは許さないとし、最後まで戦うと意気込みを見せた。

第３次「対中投資ブーム」終焉

減少にシフト、日本企業の進出一段落

2007/01/06, 産経新聞

　 【上海＝前田徹】２００１年に始まった中国への第３次直接投資ブームが、昨年で幕を閉じたとの見方が強まっている。外国投資が最も顕著な上海では、すでに一昨年末ごろから陰りが見え始めていたという。特に日本の対中投資の減少ぶりが目立つとされ、昨年は上海駐在日本人の増加数も落ち着きを見せた。経済専門家らは、“世界の工場”としての中国の役割終焉（しゅうえん）を指摘しているが、外資導入で急成長した輸出型経済が内需重視へと転換できるかどうかは不透明だ。

　 中国政府の国家統計などによると、外国直接投資は０４年６０６億３０００万ドル、０５年６０３億３０００万ドルと伸び悩みを見せ始め、昨年１〜１０月は４８５億７６００万ドルと減少へとシフトした。

　 日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）などが発表している日本企業の投資状況をみても、０４年に実行ベースで５４億５０００万ドルと過去最高になったのをピークに減少を始め、０６年（１〜９月）には前年比３割減と大幅にダウンした。ＪＥＴＲＯ上海代表処の薮内正樹所長は「中国で工場を増やす時代は終わり、日本の中国ブームは終幕した」と分析、中国経済の転換期を強調している。

　 薮内所長によると、広東省珠江デルタ地帯における最低賃金引き上げなど人件費上昇や、土地取得に対する制約、外資優遇策見直しなどの投資制限が背景にあるという。

　 ただ、日系製造業の投資が減少した理由としては、（１）製品輸出先である先進国での市場拡大はもう望めない（２）中国市場の工業品は７割が過剰生産で、そのはけ口として輸出すれば貿易摩擦に巻き込まれる（３）新興市場、先進国市場とも現地生産、現地販売がこれから基本になる−ことを挙げている。

　 中国の輸出減速予測は、経済学者の間でも芽生え始めている。中国国家発展改革委員会系列の中国マクロ経済学会が昨年１２月に開催したフォーラムでは、中国の著名経済学者が０７年下期に人民元相場が下落する可能性を指摘して注目を浴びた。同氏は「国内経済が転換期にさしかかり、当局が需要の鈍化を補うため輸出を促進する必要が生じれば、為替レートの上昇は鈍るだろう」と、急速な輸出減速に憂慮を示したという。

　 一方、在上海総領事館によると、０６年の上海の長期滞在日本人数（駐在員とその家族）は４万３９９０人と前年比９・２５％増。０４年に４５％増を記録するなど上海ではここ数年、日本企業の進出ブームが続いてきたが、初めて増加率が一けたにとどまった。総領事館は「進出が落ち着いてきた証拠」との見方を示した。

　 世界の対中投資は第１次ブーム（７９〜８９年）▽第２次ブーム（９２〜９７年）▽第３次ブーム（０１年〜）に分けられ、そのうち第３次は中国が世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟を果たしたことをきっかけにスタートした。第３次がそれまでとは比較できない驚異的な伸びをみせている理由として、▽インフラ整備の充実▽市場経済化の加速▽部品産業の集積（上海や広東など）−などが指摘されている。
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ようやく沈静化か・・・
支那に投資したり融資したり進出したりする日本企業（日本人）って、思慮浅はかだと言わざるを得ない。
支那に進出中の日本企業の７割は赤字で、赤字ではない３割も、支那の権力者に多額の賄賂を支払うなどして有利に商売させてもらっている企業が多い。
支那に将来性などない。


最後の方で述べられている「インフラ整備の充実」というのは、日本のＯＤＡが中心となったことを付け加えておこう。

コークス工場の７割が違法生産、
　 【大紀元日本1月6日】ラジオ「希望の声」取材・調査によると、山西省内のコークス工場の７割が違法生産であり、状況は深刻であるという。大多数が環境規制の要求を満たしておらず、風景を見渡せば、多くのコークス工場からの濃い煙、汚泥が地を覆っており、山西省の生態環境が深刻なまでに汚染されていることがわかるという。

　 2002年に、コークスの価格が大幅に値上がりして以来、山西全省は、常軌を逸脱して違法コークス工場を設立した。調査によると、702件のプロジェクトのうち、500件余りが違法生産で、これが深刻な環境汚染をもたらしている。山西省の当地住民は、「希望の声」の取材に対し、「現在のいわゆる経済発展とは、エネルギー、民衆の健康・生命に係る権利を犠牲にしてきたものです。こうした経済発展の背後は非常に荒んでいます。皆が豊かになり、皆が公費医療、公費教育や、司法、公平、法の下の平等を享受しているわけではありません」と答えた。

　 大気汚染について、2005年において、全国で、深刻な大気汚染が見られた43都市のうち、山西省が17都市を占めていた。このうち、臨汾、大同、陽泉の三市が上位3位を占めていた。河川の汚染について、山西省の関係部門が26河川の103の断面について調べたところ、このうち、64の断面において深刻な水質汚染が見られた。コークス生産による大市・県の汚染はさらに深刻で、当地に住む住民の心配の種は尽きない。「私たちが若い頃、この地方は山紫水明で、河の水はとても澄んでいました。現在の河川は、何処へ行っても醤油のように汚染されています。なぜ、大陸で癌がこれだけ多いのでしょうか？環境汚染、空気の汚染、水の汚染、私たちの生活環境をあなたも見てください！」と住民は訴える。

　 調査によると、山西省のコークス生産量は、2001年において3000万トンにも満たなかった。価格が上昇した後、山西省は、無計画にコークス工場を建設した。2003年において、コークスの輸出価格は、最高で、１トンあたり430ドルに達した。2005年末になると、省全体のコークス生産能力は１億トンに達し、これがコークスの価格下落をもたらした。2005年の輸出価格は最低で130ドルにまで下落し、現在、コークス産業において赤字が発生する局面となっている。

国共同報告：ＣＯ2排出量急増
　 【大紀元日本1月6日】中国科学技術部、気象局などがこのほど共同発表した「異常気象についての国家評価報告」によると、これから先の数十年間の異常気象によって、自然災害が頻発し、食糧が大幅に減産し、中国の生態系および経済に深刻な損害をもたらすと警告した。専門家は、異常気象をもたらす主な原因、二酸化炭素排出量の削減が根本的な解決策であると指摘した。VOAが伝えた。

　 中国科学技術部、気象局、科学院、外交部、国家発展・改革委員会、国家環境総局の6部門が共同発表した。報告によると、中国の二酸化炭素排出量は経済の発展に伴い急増したことによって、中国の気象は著しく変化し、これから50-80年先の平均気温は2-3℃上昇し、内陸河川の蒸発量は約15％まで上がり、干ばつや水害などの災害発生率も増加するという。さらに、自然災害が原因で、小麦、水稲、トウモロコシなどの主要農作物は約37％減産し、不作の可能性が高いと警告した。

　 資料によると、1990年から2001年の間に、中国の二酸化炭素排出量はそれまでに比べ、33％増で8・23億トン(ＣＯ2換算)が増加し、世界同期増加量の27％を占めた。単年度で見ると、2000年には世界全体で約230億トン(ＣＯ2換算)のうち12.1％を占め、世界で2位の排出量。このままだと、2020年にはこの数字より1・32倍が増加すると予測される。また、世界4位の日本(約5％)より遥かに上回る中国は、すでに発展途上国では1位を占めているが、2025年前後には世界1位の米国を越えるとみられている。

　 これに対して、長期にわたり中国の農業問題を研究している米トリニティ・カレッジの文貫中・経済学教授は、中国は二酸化炭素の排出大国であると指摘し、グローバル化経済発展において、気象温暖化の原因を作った中国は責任をとるべきだと主張した。また、今世紀の半ば頃に中国の経済発展が米国を追いつくならば、中国は必ず世界1位の二酸化炭素排出国になると指摘した。文教授は、温室効果ガスの排出、汚染など根本的な問題を優先的に解決することが肝要であり、これらの問題解決ができなければ、農業問題の解決もできないと指摘した。

　 発表された報告は執政当局に対して警告を出したが、世界の異常気象に対する対応策は提示されていない。中国は経済発展が持続すると同時に徐々にその形を変え、「温室効果ガス低排出経済型」へ切り替えることで、2050年前後には二酸化炭素排出量の増加がゼロ、または減少させるべきとしている。

　 実際、2006年において、中国の平均気温はこれまでより1℃も上昇した。異常気象がもたらした台風、洪水、干ばつ等などの自然災害は2700人の死者を出し、経済損失は2120億元(約3兆1164億円)にも上る。専門家は、世界において平均気温が2℃以上に上昇すれば、収拾がつかない大災害をもたらすとの見解を示している。

開催中に北朝鮮がオリンピク開催中にミサイル発射、核実験実行！

中止よりない、今までなかった恥をかく、身から出たさび。
情報誌より。
シナは大恥をかくんだろう。

もう北朝鮮の崩壊は避けられない、金豚は何をするか解らない北鮮。
さあどうする弧金盗！

諸矛盾が噴出している中国。

将来崩壊するのは間違いない。

正月用の食材は良く裏をみて買ってください。

安いと思ったら必ず、生産地を確認してください。

シナ産は「農薬漬け」ですから。

自殺したい人はどうぞ。

って番組で中国のパクリ商品の数々を紹介してくれたけれど、そりゃあ酷かったね。

ドラえもんのパクリは耳もあるし、ミッキーマウスとドラえもんを合体させた

様な代物もあった。でも、一番パクリ商品が多かったのはやはり人気のある

ウルトラマンシリーズみたい。酷い物になると、ウルトラマンに銃が一緒に

なっている物も… 　 ウルトラマンは銃で戦わないってツッコミを入れていたよ。

あ、そうそう、スーパーマリオのパクリ商品までありました。（苦笑）

改めて思いました。中国独裁共和国＝泥棒天国だとね。でも、中国人はきっと日本人が

羨ましくって嫉ましいのだろうねえ… 　 それにしてもまあ、中国からパクリの

文化とか専売特許がなかったら、持ち堪えられなくて恐らく国が滅びてしまうのだろうねえ。

でもでも、余りの酷さに笑い転げてしまいました。挙句の果てにはスターバックスの

パクリでサンバックスって星が太陽に変身〜ってね… 　 どこまで恥知らずなのかねえ… 　 ^m^

広東省珠海デルタ農地：４割が重金属汚染

　 【大紀元日本12月29日】中国国家環境保護総局が実施した土壌調査の結果によると、広東省珠海デルタ附近の農地の40％が重金属に汚染されているという。汚染の程度は基準値を超えており、このうち10％が深刻な超過となっている。また、珠海デルタに位置する中山市においては重金属汚染の野菜が発見されており、これらの野菜は、広州、マカオなどの大都市で販売されている。

　 香港「文匯報」（18日）の報道によると、珠海デルタ農地の重金属汚染の状況はかなり深刻であり、特に中山市は、土壌に含まれるカドミウム、ニッケル、銅の基準超過率がそれぞれ、50％、43％、10・9％となっている。

　 中山市疾病予防控制センターは、当市自由市場において取引される野菜についてサンプル調査を行い、重金属の汚染度が深刻な基準超過であることを明らかにした。このうち、水銀の基準超過率は45・5％、鉛の基準超過率は9・9％であった。

　 更に大きな問題は、中山市において発見された、こうした大量の有毒重金属を含む野菜が、広州、マカオを含む珠海デルタの各大都市で販売されていたことであり、中には、広東省附近の他の省で販売されているものもあった。

　 重金属を含む野菜を食べると、その重金属が人体に蓄積され、多くの疾病を引き起こす。

　 例えば、鉛は、唾液とともに消化系統に流入し、その後、血液に流入する。児童の体内に、こうした毒素が少量でも存在すると、身体、知力の発育に影響を及ぼし、多くの発育上の疾病を引き起こす。

　 カドミウムは、一定量が蓄積されるとがんを誘発する恐れがある。

　 水銀は、水銀中毒を引き起こし、頭痛、口臭、咳、胸の痛み、呼吸困難、ひいては腎臓にダメージを与える。

　 このほかにも、水俣病、イタイイタイ病などの多くの奇病は、いずれも重金属と関係があり、症状が深刻な者は死に到る。

　 中山市農業部の責任者の指摘によると、重金属の基準超過の原因は多岐にわたっている。珠海デルタは、経済が発展し、工場が林立していることから、排出される重金属廃棄物が比較的多い。珠海デルタは、河口に位置していることから、重金属が容易に堆積される。このため、土壌に含まれる重金属の超過基準の問題が突出する。

　 この責任者はまた、中国の多くの大都市においても、重金属による土壌汚染問題が存在していると語っていた。

　 報道によると、中山市坦洲、三郷等の地にある野菜栽培地区は、一見、緑が映えているが、実際には問題がある。例えば、野菜農家の王氏の畑は、2つの用水路に隣接している。一つの水路は比較的澄んでいるが、もう一つの水路は、多くのゴミが堆積しており、水は鉄さびのような赤色で、水面に油の層が附着している。王氏や、附近の野菜販売業者は、何が重金属であるかをまったく知らず、ひいては、「重金属」の3文字すら聞いたことがないような状況であった。

　 問題はこれほどまでに深刻であるが、この問題に対する中山市農業部門の回答は、「3年ほど準備し、金属汚染を根本から解決する」であった。

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　 可能性があるのはイスラム過激派のテロ。
　 ウィグルだったと思うけど、中国はイスラム教徒を抱えているからね。
　 ウィグルの人達がイスラム過激派と連携したら、自爆テロが多発するかもしれない。彼等は殉教したら天国をいけると思っているようだから、ある意味怖い。
　 中国だけを標的にするとは限らない、五輪に参加している国の選手をターゲットにするかもしれない。
　 無事終了を願う。

【中国輸入ジーンズにサソリ 　 試着の女性刺され入院】

http://www.sankei.co.jp/shakai/jiken/061219/jkn061219003.htm

こんな事で驚いてはいけません、ようやく世の中に出てきた民族、北京原人。
やる事が未だ「眩しい」のです。

しかし、北京五輪で「何かが起こる」事は間違いナイ。

何処までも笑えるｃｉｇｅｒ 2006/12/18 15:55 [ No.7621 / 7626 ]

投稿者 :
super_azusa_31gou



＞俺は日中関係の話しをしているんだがね。
＞現在の日中間の相互補完関係と同等の関係国が戦争になった例を出してみな。

何処までアホなんだ。
日中間に話題を限定したらお前の負けは見え見えだぞ。

今の日中の経済関係に相互補完関係があるだって？
大笑いだ。
相互補完ってのは貿易収支が均衡していて初めて相互補完だ。
ところが日中関係は一方的な日本側の輸入超過状態だ。
これの何処が相互補完なのか説明しろや。
できねえだろうな。お前の頭じゃ。

極端な事を言えば、日本の経済はシナを必ずしも必要としていないのだよ。
日本企業はシナの何が良くて現地に進出したかと言えば安い労働力以外には何も無い。
資本財と生産財をシナに送って加工させ、加工した物はアメリカやその他シナ以外の外国に売っている。
今後シナの労賃が上昇すれば企業はベトナムやインドに生産拠点を移すだけだ。

シナの国内に外国製品が浸透していく事は今すぐには出来ない。
何故？共産党に都合が悪いからだよ。
中共は二進も三進も行かなくなった国営企業を保護しなければ政権基盤が危うくなる。
外国企業に太刀打ちできない国営企業が倒産し失業者があふれかえり社会不安が抑えられなくなるからだ。
だから外国企業に対して国内市場を自由化することなど当分の間有り得ない。
シナは去年、ＷＴＯに加盟したが上記の事情により約束を守る事などは無い。
ハナから無い。

１３億人の市場なんてのも嘘っぱちだ。
都市部は豊かになったと言われているが、都市を数キロ離れると貧困の農村が広がっている。
都市部の豊かな人達はせいぜいが一億から二億人（二億人はいないだろう）その間の格差が激しく、インドのような中産階級が育っていない。
中産階級が育たなければ今後、国内消費が引っ張る形での経済成長は不可能である。
遅かれ速かれ行き詰まる。つーかもう行き詰まりが見えているだろ。
労賃が上がらなければ中産階級は育たない。
しかし労賃が上がれば企業は出て行く。
日本で高度成長が可能だったのは中産階級（中流家庭）がメジャーになったからだ。
中産階級が国内消費を引っ張ったからだ。
この現象は高度成長を果たした国には均並みに見られる現象だが、シナは未だにその欠片すら見えない。

シナは国内経済と貿易経済が乖離している社会なんだよ。

＞現在はグローバル経済の時代でね

そのグローバルとやらを説明しろと先に要求したが出来ないのでスルーかね？
国内経済と貿易経済が乖離しているシナがどのようにグローバルだというのかね？

無い頭を絞ってみな。

返信


これは メッセージ 7603 cigar_887 さんに対する返信です