対米全面テロ

ここ数年、経済危機がますます悪化し国家崩壊の危機に瀕していた北朝鮮にとって、細かい工作活動を通じて脅迫的交渉や外交カードに利用する方法は、もはや限界にきていた。
　 そこで、切り札として登場したのが、2002年9月17日の小泉首相訪朝で結ばれた日朝平壌宣言による莫大な戦後補償の獲得だった。
　 ところが日本国内では、拉致事件だけが逆にクローズアップされ、世論が硬化。日本から思ったような援助を引き出せない状況が続いた。このため、200X年、せっぱ詰まった北朝鮮は、さらなる揺さぶり工作として、韓国や日本に向かう難民船の群れに紛れたり、操業中の漁船を装うなどの方法で、多数の武装工作船を動員、偽札・麻薬などを工作船で密輸する手っ取り早い外貨獲得手段を強化し始めた。そしてついに、明らかに別の目的を持った一団が、日本への上陸を目指して、活動を始めた。
　 現在、日本海側から何十隻という多数の不審船が我が国、とくに能登半島・佐渡島・新潟沿岸に接近、その一部はすでに浜辺に乗り上げ、乗員が国内に潜伏している模様だ。一部では乗員と見られる外国人を職務質問した警察官が自動小銃で撃たれ、重傷を負うなどの事件も発生している。
　 北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）外交代表部は「これらの不審船は、自ら国を捨てた売国奴である。その一部は武装している可能性があるかもしれない。また中には、妄動的・英雄的暴挙に走った特務機関員・軍属などが含まれているかもしれない。だが、断じて我が国政府は直接的には関与していない」とコメントしている。
　 だが日本政府は、同時に多くの難民船が日本を目指し始めたのは著しく不自然であると、不信の念を露わにしている。また実際に「難民」に多くの武器が供与されている事実が、北朝鮮当局の関与を匂わせいた。国家警察局の情報でも、難民の中に、世界最大といわれ、忠誠心も高い北朝鮮第10特殊部隊の隊員が多数含まれていることが判明している。
　 問題の地方には、２カ所の原子力発電所があって破壊工作の可能性もあることから、原発周辺の住民には避難勧告が発せられた。未確認情報ではあるが、原発などの重要施設をこれら「難民」に占拠させた後、水面下で日本政府と交渉、彼らに投降・帰国を呼びかけ、その成功と引き換えに相応の援助を引き出そうという北朝鮮当局の作戦の存在が報告されたからだ。いわば原発を人質にとった、無謀だが効果的な作戦である。
　 政府は、警察では事態への対処が不可能であり、また自衛隊に防衛出動が下った場合も有事法制が整備されておらず、さらに「軍隊」が出動することにより北朝鮮側を刺激すると判断。先頃海上保安庁を母体に編成された新組織・国家警備隊に、事態の鎮圧を命じた。