☆世界平和を願うトピ☆

http://www.patagonia.com/japan/culture/next_100_years.shtml

アメリカをはじめ世界中の流行に敏感な人たちの間や、西ヨーロッパでは、買い物を楽しみとしてとらえ、ステータスの証しに貯蓄するという風潮に翳りが差しはじめていた。ほんの数年前、富裕層の定義とはすべての部屋にテレビがあることだったが、今ではテレビがまったくないことが定義となっている。環境保護基金集めのパーティにトヨタに乗って駆けつけ、会場に入る前に毛皮を脱ぎ、指輪をはずす（これを「見えない資産」と呼ぶ）映画スターもいる。多くの人がある朝目を覚まし、必要もないガラクタを買うために出かけるのにうんざりしている自分に気づいたことがあるに違いない。おそらく、誰もが市民ではなく消費者と呼ばれることにへきえきしているのだ。

こうした新しい考えが定着したらどうなるのだろう。アメリカや日本やフランスが消費を減らすべきだと考えたら、どんな事態が生じるだろうか。ヨーロッパ人1人当たりの消費量はアメリカ人の4分の1であり、その意味で、現在の消費習慣に歯止めをかけることができるのはアメリカだという主張は的を射ている。消費が10％ないし20％程度低下するだけでも経済にとっては大きな打撃となるだろう。

何よりも人々の考え方が変化したことによって、世界経済が大きな脅威にさらされていることは間違いない。世界有数の知識人たちは、私たちが人口過剰や環境汚染、気候の変化、天然資源の枯渇という重大な問題を抱えていることについて、もはや否定しようとしない。それでいながら、その原因が自分たちであるということについては否定し続けている。子供を8人も、10人ももうけるメキシコ人やケニヤ人は恥ずべきだと言うが、アメリカに生まれた2人の子供はその生涯を通じ、第三世界の同じ人数の子供の15倍を消費するのだ。