“平和ボケ”のお部屋

２００１年９月１１日、日本時間の午後１０時５０分過ぎからの５分ほどの、フロリダからのブッシュ大統領の戦争宣言のテレビ演説の生放送は、この日、アメリカで起きましたテロ事件の犯人は、アメリカ政府である事の動かぬ証拠です。しかし、その後、このテレビ演説は、マスコミ等から消し去られています。証拠隠滅が行われました。

わたくしは、「対米全面テロ」のトピックで、２００８年９月１８日か８月２８日に、アメリカ政府と日本政府の共同犯行によるテロが、東京ドームでは化学兵器か生物兵器を用いて、北海道の洞爺湖では水素爆弾を用いて行われる、と予想しました。
この予想は、きれいに外れました。

そして、更に、２０１６年９月１２日と１９日と１０月１０日、２０１７年９月１８日と８月２８日を危険日としまして、アメリカ政府と日本政府によるテロが、日本で行われる、と予想します。時刻は、１０時４５分、１９時１９分、１９時３６分です。


銀行に対するビス規制が検討されていました時期には、日本はバブル景気でした。日本銀行の低金利政策の下で、より高い利回りの資産運用を狙い、貯蓄や事業投資より株式や不動産などへの投機へと資金が注がれました事による、事業による生産活動の結果ではなく株式などの値上がりによる利益だけの好景気でした。投機の過熱には、公定歩合の引き上げが対策として考えられますが、当時の日本の銀行の、発展途上国などへの海外向けの貸し出しが、当事国の経済を支えていると言えますほどに多額に及び、金利の引き上げが金利負担を重くします事で、債務国の経済、財政を破綻させかねないと言う事情により、金利の引き上げを出来ないでいる、との説明がされていました。日本の低金利が世界経済を救っている、という訳です。

日本のバブル景気の終わりの頃からは、世界では、ベルリンの壁の撤去や冷たい戦争の終焉、ソビエト連邦の崩壊など、歴史、世界の構造が一変します出来事が短期間に相次ぎました。

アメリカ政府の中央情報局が、それまでのソ連の軍事面に対します情報活動から、経済面での情報活動に重点を移します方針を発表しましたのも、これらの変化への対応です。その最重点となります対象国は、世界第二位の経済規模でした日本とされました。

日本を標的としましたビス規制の立案の時期から、アメリカ政府の日本経済の研究は重要課題でしたのでしょうが、情報活動の中心としまして日本の社会を詳細に調査、情報収集する事となりました。

アメリカ政府のテロ〜戦争政策は、日本の歴史やプロ野球や日本での時刻などに因みます数合わせ、数遊びにより作られています。「考えないヨシ」など日本の社会を調査し、考査しました結果などが組み入れられています。

テロ〜戦争政策は１９９０年代前半のアメリカ政府の重点課題としました日本研究の成果として、１９９３年のニューヨークの世界貿易センタービル地下駐車場での自動車爆弾事件の前後の時期頃から考案されましたのではないか、と考えています。