中国

日本も痛い目にあって学んでいるとは思う。

周知のように、現在の世界情勢は石油メジャーによって牛耳られていると言っていい。アメリカ大統領も石油資本を敵に回すわけには行かないし、第一ブッシュ親子自体が石油資本の代理人だ。

一説には核融合はすでに開発されているがアメリカの石油戦略のためにその実用化が抑えられているとか、GEは蛍光灯を発明してから１５年間それを秘匿した、なぜなら、エネルギー消費が抑えられるのは不利だから、アメリカで鉄道網が発展しないのは石油資本、ひいては石油の一大消費産業である自動車産業の陰謀であるうんぬんなどがまことしやかに言われている。また、事実まことである部分もあるだろう。

しかし、アメリカといえども大統領といえども、結局は国民の意向は無視出来ない。アメリカ人が省エネカーをも止めた事により、アメリカの自動車産業は衰退しつつあり、ヨーロッパもあれだけジーゼルカーにこだわっていたのがハイブリットカー開発に踏み切らざるを得なくなった。

要は、タイミングの問題だろう。

日本が省エネ技術を高め代替エネルギー技術を確保する事自体は実際非常に有利だが、トロンの場合でも言えるように、実際だれがそれで得をするのかという見通しが日本には無かったということ。


実際は組み込み型コンピューターでトロンは世界を席巻している。

今ユピキタスで同じ轍を踏まないように日本は戦略を練っている。

また現実問題として、日本は省エネ、代替エネルギー技術を開発しないわけには行かない。

世界状況は変わりつつある。つまりはその辺を見極めながら進めてゆくという戦略の問題だと思う。

アメリカの陰謀説なら角栄の失脚、東芝叩きと色々あるが、ケネディ暗殺やニクソン失脚も同じような事が言われている。

米中は力関係から歩み寄りはするだろうが癒着もしない。あくまで距離を保った歩み寄りでしかない。むしろ、アメリカは中国に対し恐怖を持っている。軍事的な脅威ではなく、人口圧力と言って良い。それでなくとも、来世紀にはアメリカでは白人が少数民族になる。

疑えばきりがなく、疑わなければ馬鹿を見る。