台湾の情報服務中心

houzantakao様

台湾高速鉄路公司には個人の出資者はなく、いくつかの財団が出資しています。それぞれの財団が自分たちの利益を主張した結果、レール、信号系統、その他がそれぞれ別々の方式になってしまったのであろうと、わしは想像しています。

もし、すべてをJRにまかせたら、今より2年前に営業を開始していたはずだと言われています。各財団が自分の利益を主張した結果、運営方式がJR式では効かす、フランス式でも、ドイツ式でも効かないものになってしまったということらしい。

営業開始が遅延すれば、当然出資財団の損失になります。当初利益追求で争った結果、今になって皆が大損をしてしまったということじゃないかな。

人員を訓練するにも、JR、フランス、ドイツ、どの国の方式ともちがうから、台湾高鉄が自分で訓練のマニュアルを作って訓練を実施するほかない。自分のマニュアルで訓練し、訓練を完成したが、それで大丈夫かどうかとなると自信がない。JRに聞いてもわからないと言うし、フランス、ドイツに聞いてもわからないと言う。そこで英国の船舶高校安全調査会社に調査を頼むというへんなことになった。鉄道のことを船の専門家に調査してもらうとは、わけのわからぬ話です。その上、英国は高速鉄道の経験を持たない国です。