朝鮮食べ物談義

記事入力 : 2008/02/24 17:19:30
【コラム】迫り来る「食卓の危機」

　 親交がある韓国系ヘッジファンドのマネージャーC氏と、マンハッタン50番街のスターバックスで久々に会った。彼は最近、十日間にわたって韓国と中国を訪れた。がっしりした体格の彼がコーヒーをすすりながら、意外なことを口にした。「カンボジアで農場を経営するつもりだ」というのだ。ニューヨークの金融スペシャリストの彼がカンボジアで農場を開くとは、一体何を考えているのだろうか…。
　 「世界の農産物市場に、遅かれ早かれ危機が訪れるだろう。中国ですら大雪で大凶作になりそうだ。そこで、賃金の安いカンボジアに農場を開けば、中国や韓国で大もうけできるだろう」
　 韓国が米国のサブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）の焦げ付き問題ばかり気にしている間に、ウォール街の専門家たちは農産物市場の危機に関心を寄せていた。世界最大の投資銀行ゴールドマン・サックスのジェフリー・カリー商品係長は「今後1年ないし1年半以内に、商品市場、特に農産物部門が危機的な局面を迎えるだろう」と警告している。また、外国メディアは「食料パニック」「食糧危機」といった言葉を用いてセンセーショナルに報じている。
　 専門家たちが懸念する状況はすでに展開している。世界最大の農産物生産国である米国ですら、食べ物の価格が高騰している。昨年トウモロコシの価格は62%、大豆の価格は31%も上がった。今年に入って状況はさらに深刻化し、先月の小麦の価格は前年より90%も上がった。また、エジプトやパキスタンでは約20年ぶりに食糧配給制度が復活し、ロシアや中国では小売価格が据え置かれた。一方、世界各国が競うかのように穀物の輸入関税を引き下げている。
　 農産物の価格が上がっている理由は、干ばつや大雪で生産量が減っている一方で、トウモロコシなどを利用したエタノールの生産、中国やインドといった開発途上国の経済発展などで需要が増えているためだ。また、最近はドル安のため、行き場を失った投資家たちが「買い占め」に走っている。
　 多くの人々は、「農産物の危機」といえば、石油価格が高騰した1970年代の石油危機（オイルショック）のようなものを連想する。だが、燃料がないために車を走らせられないのと、食べ物がないために飢えるというのは、比べものにならないほど程度が違うものだ。韓国では主食であるコメが余っているため、食糧危機は「対岸の火事」のように思われているが、それは錯覚だ。米国のトウモロコシの価格が上がれば、それを餌にしている韓国産牛肉の価格が上がる。主婦たちは家族が大好きな牛肉やパンが食卓から消える現状に落胆し、また中央銀行はインフレを防ぐために金利を引き上げ、貸金業者の利子の負担は増えることになる。
　 すでに米国の食品会社は、原材料の価格が上がったのを受け、米国の穀物の海外への輸出を制限するよう、政府に対し圧力をかけている。また、サウジアラビアでは砂漠で農業を行えるようにするため、海水を淡水化する施設を建設している。だが、国連食糧農業機関（FAO）は「1年間に二毛作、三毛作できるくらいの新技術を開発しない限り、価格は安定しない」と懸念している。資源は工業製品とは違い、供給を増やすためには何年もの期間を要する。そのため、先進国は安定的な食糧確保のため、「青田買い」のような先物取引を行っている。
　 韓国の新政権は「資源外交」を進めると表明し、首相の役割も定義し直した。だが、資源の問題は、外交官が外国を駆けずり回ったからといって解決できる問題ではない。ウォール街の専門家たちはマンハッタンにいながらにして、先進的な金融手段を用いて資源を安定的に確保し、金を稼いでいる。資源の確保はどこまでも価格方程式であるためだ。C氏は「食糧危機に対する警戒感が広がっているが、韓国の金融業界は依然として利子を増やすことや株式投資のレベルにとどまっている」と苦笑した。

ニューヨーク＝金起勲（キム・ギフン）特派員
朝鮮日報／朝鮮日報JNS

だって、先進国じゃないモン。
そんで、「発展途上」でもないし。