朝鮮食べ物談義

◆大使館を拠点に上流階級を「ターゲット」にする日本

　 ある国の食べ物が世界に広まっていくための前提条件としては、経済力や文化的な潜在力など、さまざまな要因がある。日本の場合も、黒澤明監督、デザイナーの三宅一生氏、建築家の安藤忠雄氏、調理師の松久信幸氏など、多くの著名人が日本のイメージを作り上げてきた。だが、世界各国の日本大使館による「日本料理マーケティング」もまた、欠かせない要因の一つとなっている。
　 2006年10月10日、フィンランドの日本大使館では、日本政府がフィンランドの要人に対して勲章を授与する式典が行われた。だが、このとき話題になったのは、式典よりもむしろその後の夕食会だった。日本大使館は新潟県産のコメ、栃木県産の梨、静岡県産のメロン、山梨県産のブドウなど、日本最高の食材で作った日本料理を用意したのだ。勲章を授与されたのはフィンランドの人だが、場を盛り立てたのは日本料理だったというわけだ。
　 外務省と農林水産省は06年から、「WASHOKU‐Try Japan's Good Food」と名付けた共同キャンペーンを実施している。これは日本の在外公館を拠点とし、現地の上流階級をターゲットにしたものだ。日本政府はこうした取り組みを通じ、5年後の13年までに日本の農水産物の輸出額を1兆円規模にまで増やすことを目標としている。
　 同年11月17日から12月13日までの1カ月足らずの間、メキシコ、ロシア、中国、ドバイ（アラブ首長国連邦）などで、日本料理の夕食会が計27回行われた。いずれも新興工業国の上流階級をターゲットにしたものだ。
　 海外の日本大使館で働く調理師には成果給も支給される。日本政府は今年、調理師の給与に対する政府の支援額の上限を16万円から18万円に引き上げた。調理師の給与は出身国や国籍、熟練度などに応じ、10万円から40万円までとなっており、政府による補助金以外の給与は在外公館の予算から支給されている。このほか、日本政府は06年から、調理師、レストランの店長、調理師学校の講師、日本の食品を扱う貿易会社など、海外で日本料理の普及に貢献した功労者を毎年選んで表彰している。07年には5人が受賞したが、その国籍は日本だけでなく、イギリス、中国などの国籍を持つ人も含まれている。

東京＝鮮于鉦（ソンウ・ジョン）特派員
バンコク・シンガポール＝キム・ソンユン記者
朝鮮日報／朝鮮日報JNS


相変わらずソンウジョンは「やっつけ仕事」です。