たかが韓国、されど韓国。酒の肴に！

大損こいたニダ!!

http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/24/20060424000013.html


油田探査失敗で個人投資家が大損の危機

　 西海（ソヘ）油田探査が事実上、失敗に終わったことを受け、油田発見による「一儲け」を夢見て関係企業の株式に投資していた投資家たちは大損失を避けられない見通しだ。

　 石油探査業者の「地球地質情報」が、株式市場の注目を浴びたのは2004年11月のこと。当時、地球地質情報が群山沖で大規模な油田の兆候を発見したと発表してからだ。特に群山沖の予想価値埋蔵量だけで4億7000万バレルに達すると地球地質情報側が主張し、投資家たちは「産油国の夢が叶えられるのではないか」と関心を示した。

　 とりわけ、地球地質情報がボーリング計画を産業資源部に提出し、ボーリング船を買収した昨年末から関連株式の価格は急騰した。ネットワーク・マーケティング企業の「JUグループ」と同社のJ会長、またJ会長が株式の6.34％を所有する食器メーカーの「セシン」が、地球地質情報に60億ウォン以上（株式総額の39.9％）を投資し、コスダック上場企業のセシンの株価が上昇しはじめた。またJ会長の持分が9.94％とされる「ハンソンエコネット」もつられて急騰した。

　 昨年12月23日に1680ウォンだったセシンの株価はストップ高をつけ、今年1月には4400ウォン台に跳ね上がった上、ハンソンエコネットも同じ期間中、2500ウォンから8000ウォン台まで上昇した。しかし、現在セシンとハンソンエコネットは、両社ともに2700ウォンから2800ウォン台に下落している。

　 投資の被害は、上昇を続けていた当時に投資した小口投資家が被る可能性が高い。昨年から産業資源部が数回に渡って、「石油探査関連の株価操作の可能性に注意してほしい」と呼びかけたにもかかわらず、上昇傾向に歯止めがきかないほど多くの小口投資家が殺到したためだ。ある証券専門家は、「かつての宝船の引き揚げ事業のように、裏付けのない石油埋蔵説に多数の小口投資家が集中し株価をつり上げた感がある」と説明した。

　 こうした投資家の過熱ぶりは、今年3月15日に産業資源部が「油田発見の可能性はほとんどない」とし、地球地質情報から出された探査権延長の申請を却下した後も、地球地質情報側の反論発表と好材料と取れる噂により再び急騰するほど行き過ぎたものだった。今後同じような事態を招かぬよう、投資家には細心の注意が求められそうだ。

　 これだけではない。ハンナラ党の権寧世（クォン・ヨンセ）議員に提出された資料によると、ハンソンエコネットは、金融監督院によって未公開情報を利用したなどの疑いで検察に通報され、現在株価操作をめぐり捜査の対象となっていることがわかった。これについてJUグループと地球地質情報側は「石油開発のために投資しただけで、株価操作には一切関わっていない」としている。

朝鮮日報