★最後の宴ーー上海万博ーー崩壊＆消滅

外資系投資会社、所持の上海不動産を相次いで売却

中国不動産市場でのバブルが深刻化する中、投資基金大手のJ.Pモルガン・チェースや、シティバンク、マッコーリーとカーライルに続いて、ゴールドマン・サックスとSEBも所持する中国不動産を売却する動きを示している。

　 ゴールドマン・サックス、上海ガーデンプラザを売却

　 「東方早報」の報道によると、米大手投資銀行のゴールドマン・サックスは、所持する上海ガーデンプラザの売却について上海復地グループと協議しており、2・5万元/平方メートルの価格で、合計20億元（日本円約260億）を超える交易になるという。少し前、ゴールドマン・サックスはオフィスビルである高騰ビルを売却した。

　 北欧の金融グループであるSEBの傘下にある「SEB Immobilien」も、2006年にマッコーリーから購入した新茂ビルを中国国内資本の不動産に売却した。SEB Immobilienは2006年12月に、2・5億ドル（日本円約220億）で新茂ビルを購入した。当時の交易は長期的投資と判断されていたが、3年経たずに売却された。

　 バブル崩壊に警戒、相次いで引き上げる外資

　 マン・サックスとSEBの売却の前、J.Pモルガン・チェースからゴールド一連の海外投資機構が昨年、所持する不動産を相次いで中国国内資本に売却した。中国の政治リスクの台頭や、中国不動産市場のバブルの崩壊を予想した動きではないかと、業界は見ている。

　 1月11日発行の「商業週刊」に発表された「中国不動産市場の狂熱症」と題する論評の中、中国不動産市場のバブル問題は、米国の住宅崩壊問題以上に深刻であると指摘されている。

　 同年1月8日に、かつてエンロン（Enron）の倒産を正確に予測した米投資家ジェームズ・チャノス（James S. Chanos）氏は、ニューヨークタイムズに文章を発表し、「中国不動産市場のバブルはドバイより1000倍以上深刻である」と指摘、中国経済の崩壊を予測した。

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