さあ！諸君！捕鯨問題だ！

確かに脱退すれば、調査捕鯨に非難が集中する可能性はある。しかし、条約に加盟していない以上、その非難は当たらない。むしろグリーンピース等が実力行使をした時には、国際法が純粋に適用され、彼等の不当性が浮き彫りになる、と言う事も考えられる。それに海洋資源を利用したいと考えている途上国等が日本に続く可能性も高い。そこは情勢分析を慎重にしなければならないが。もし日本に続く国々があった時、それらの国々と「マトモな機関」を新設するのも一考に価する。

こんな訳の分らないゴリ押しが通るようなＩＷＣには加盟している意味がない。分担金支払いには納税者の理解が得られない。

米国は海洋哺乳類のＤＮＡサンプルが反捕鯨の為に決定的に不足している。豊富に持っているのは日本だけだ。これから、それらのサンプルのＤＮＡ解読が進めば、日本は遺伝子解読競争で有利な立場を占める。米国はその辺も警戒しているのではないだろうか？

とにかく、日本は鯨資源の健全な保護・利用の為にも、遺伝子競争に勝利する為にも、調査捕鯨は絶対に止めるべきではない。そして何時の日にか、商業捕鯨を再開すべき。