環境問題について改善策を考えよう。

インターネットが普及し始めて約１０年、
私が５年前インターネットを始めた当時、全国でインターネット利用者約１５００万人（国民の約１２〜１３％）だったと記憶しています。

また、インターネットブロードバンドが出現したのが約４年前（２００１年出版のＩＴ用語辞典には、「ブロードバンド」について載っていない）普及し始めたのは最近２年位、
やっと最近日本のブロードバンド人口が３２００万（約３０％）を超えたのです。

インターネット利用は、ＩＳＤＮなどのナローバンドでは割高で、月３５時間〜６０時間利用すると、プロバイダ接続料＋電話代で、約１万〜２万円と高かったので、長く閲覧困難でした。
シカも、どのまだサイト数も少なく、かわら版程度の少ない情報量の時代でした。

それが、最近Ｙａｈｏｏ！ＢＢのＡＤＳＬに加入して、１日２４時間常時接続定額なので月間諸経費含めても総額３７００円〜３８００円位と格安です。
国内サイト数も急激に増え、官公庁や大企業のＷＥＢサイトになると、数千ページ〜数万ページと内容豊富です。

つまり、インターネットの社会的影響が大きくなるのは、ブロードバンド普及が３０％→５０％→７０％と急速に進み、またＡＤＳＬから光ファイバー・無線ＲＡＮが主流になっていく時でしょうか？

でも変化は、私の住んでいる地域でも現れています。

県内一の都市中心部繁華街やオフィス街でも、特にバスターミナル周辺や国道沿いでは、既に半分位はオフィスビルや商店が消えて、青空駐車場又は駐車場ビル、たまに高層ビルが新築されているのを見たら高層マンション。

一方、都市郊外では、大型ショッピングセンターが次々にできて、また郊外に事務所移転建築が増えて、平日でも、私が住んでいる地域（都市郊外）では、市内に向かう車線よりも、開店時間郊外大型ショッピングセンターに向かう車線の方が、車の列で混雑しています。

また、今年に入ってからも、都市中心部に本社ある地場企業では、ほとんど正社員の求人がないどころか、逆に大型店の閉鎖による大量解雇、従業員の２割削減発表など暗い話題が多い一方、今年の秋に開店する大型ショッピングセンター（県内一のデパートと同じ売り場面積）では約６００人雇用を発表するなど、雇用の流れは郊外に向かっています。

先週送付されてきた、歴代ＯＢ合同の同窓会の案内でも、同窓会会長の経営する会社では、市内一等地に名目上の本社だけ残して、郊外に大規模な事務所を新築して経営者以下多数の従業員が移ったように、実質的本社機能が、安くて広大な土地を確保できる郊外に移転する企業が増えています。

時間と距離が関係ない定額料金のＩＴ社会が進展してゆけば、さらに都会から郊外への移転は加速するでしょう！