小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

携帯電話
　 二〇〇二年八月末、日本の携帯電話（ＰＨＳを含む）数は七七二七万台で普及率は六〇％を超えた。世界では二〇〇一年末に一〇億台を突破している。携帯電話から出ている電磁波は、電子レンジと同じ高周波のマイクロ波といわれるものだ。電子レンジはマイクロ波による「ホットスポット効果」というものにより、食品などを温めるが、携帯電話のマイクロ波もホットスポット効果で脳の中心を集中的に温めているのではないか、さらにこれが長く続くと脳腫瘍の原因になるのではないかと指摘されている。
　 また携帯電話のマイクロ波が脳細胞のＤＮＡを切断するという研究リポートもある。さらに脳の中央部にある松果体が磁気変化に反応し、行動と心理メカニズムに深く関連している神経ホルモンの分泌（セロトニン・メラトニン・ドーパミン）を抑制するという考え方も示されている。
　 九七年にＷＨＯの研究プログラムとして、携帯電話の電磁波をラットに浴びせる実験が行われた。一八ヵ月後には、浴びせないラットに比べ、浴びせたラットはリンパ腫瘍が二倍に増加したという結果が出ている。
　 携帯電話は通話中だけでなく待機中も、位置情報を近くの中継基地局と交換するため、電磁波を出している。当然、メールを利用している時も電磁波が出ているのである。電車の車内では電磁波は一部窓から出ていくものの、多くは金属の車内壁で跳ね返ってしまう。何人もの人がスイッチを入れたまま電話を持っていれば、反射が重複して非常に強い電磁波が出力されることになる。車内の携帯電話はけっして話し声といったマナーだけの問題ではないのである。
　 模擬人体を使った実験や計算上では、携帯電話の電磁波では、健康に影響を与えるほどのホットスポットはできなかったとの研究結果もある。ただし、脳のしくみ自体がよくわかっていないのだから、模擬人体による実験では安全性は証明されたことにはならない。ともかく、多くの若者が携帯電話を遊び道具として使用しているような日本の現状は危険すぎる。
　 アメリカでは脳腫瘍の患者らが携帯電話使用による電磁波で健康被害にあったとして、日本メーカーを含む携帯電話関連企業を相手に、巨額の損害賠償を求めた集団訴訟を起こした。損害賠償額は、懲罰的賠償を含め計数十億ドル（数千億円）に上るといわれる。

医療機器
　 医療現場には電気メス・除細動器・ＭＲＩなど電磁波を出す多種多様な診断・治療装置がある。それぞれいろいろな周波数の電磁波を利用することによって、その機能を果たしているのである。これらの機器はそれぞれ単体として使用されている場合は安全なように設計されているはずだが、電磁波を発生する機器がほかの電子機器の近くにあると誤作動などの障害を起こす「電磁干渉」というものが起こる恐れがある。それぞれの機器が不要電波を漏らさない、また不要電波を受けても誤作動をしない性能が求められる。
　 さらに最近の携帯電話の急速な普及により、これらが医療施設内に持ち込まれることも多くなっている。一九九四年六月にスウェーデンで日本製の点滴ポンプが停止する事故が起こったことから、携帯電話の電磁波を点滴ポンプのセンサーが感知し、警報ブザーが鳴ってポンプが止まることがわかった。また、心電図検査をするときに、携帯電話の電源が入っていると波形が乱れて検査にならないし、携帯電話は心臓ペースメーカーにも影響を及ぼす。このため、多くの医療機関では携帯電話のスイッチを切るよう呼びかけている。
　 一方、医療現場を離れても携帯電話はペースメーカーに何らかの影響を及ぼす。ただし、最近のペースメーカーはシールドが施され、影響をうけたときも正常に作動するよう設定されている。
http://www.lifence.ac.jp/goto/spe/spe25index.html