小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

＞米国を拠点にこのデモを国際的に組織する主要連合体が北朝鮮やユーゴスラビア連邦(現セルビア・モンテネグロ)の戦犯ミロシェビッチ元大統領を支援してきた左翼過激政党など多数の革命組織を含むことが明確になってきた。
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この文章はある真実の一端だと思います。

世界での整然とした反戦抗議運動は、それを演出する組織network＆資金がなければ不可能です。
世界のArab系の富豪も資金提供している事実は当然だと思います。

＞だが中心人物はあくまで反体制、左傾の政治活動に長年、専門に携わってきたプロばかりで、資金も豊富、インターネットの利用が目立つ。また「戦争なき勝利」は広告代理店と専属契約をして反戦デモの宣伝や広報を委託しているという。
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実は9/11/2001/も、米国寡頭政治に対する米国民の権利を執行した、反Globalistによる coup d'etat の説も真剣に問題視されています。

以前、この件に関して、投稿させて頂きましたが、Ashkenazim ユダヤ系金融資本に詐欺まがいの商法で痛めつけられたのは日本国民だけではありません。

米国人も、巧妙に株式投資至上主義（賭博場）に洗脳され、結果が中産階級の消滅＆貧富の差の拡大、です。

米国の会計疑惑や 、CFO（最高財務責任者）だけ株券を売り逃げした事件はIraq攻撃の影に隠れていますが、米国民も自分達は利用されているにでは？本当の敵は？と自問する様になり始めたのでは。

米国民の保障されている権利に銃の保持と、米国民に保障されている権利、すなわち、自由、幸福etc.の権利を、たとえ政府といえども、これを侵害する時、国民はその銃を持って、政府を廃止させなければならない、と、米国「権利章典」にあります。

完全に刀狩をされている国民性からは理解できない米国民による、”正等な思想”なのです。

多国籍企業群、金融資本、石油資本などの、Globalism 　 という名を持つ、目に見えない”帝国”に戦争をしかけている”勢力”が存在するのは事実であると思います。