小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

　 中東問題には、ユダヤとアラブ人の対立があります。
　 ユダヤ団体は、かなり米国の権力に入り込んでいる。

　 米企業は、ユダヤ金融資本の影響下にあります。日本のメガバンクもその影響下に落ちるのも時間の問題でしょう。メガバンクが落ちれば、日本企業も。。

　 恐らく、北朝鮮問題が後回しになるのは、国際金融資本にとって全く北朝鮮は興味を惹かない無価値な国かもしれないからとも連想する。

　 北朝鮮問題解決は日本の核武装を容認するから、お前たちがやれというかもしれない。日本はそんなことにならないように、担保に安保維持が必要だ。米軍抜きの北朝鮮対策はコストが莫大になる。


世界を支配するアメリカ５大財閥




　 「もし、ユダヤ人たちが北半球の諸国に分散していなかったとしたら、近代資本主義は生まれなかっただろう」
と文化史家のＷ・ゾンハルトはいったが、まさしくその通りだろう。

　 １５００万人ユダヤ人のうち６００万人が、アメリカに住んでいる。アメリカは政治的にも経済的にも、巨大な独占資本家たちのグループによって動かされている国である。アメリカの巨大独占資本グループの上位５つまでがユダヤ系資本である。

１．ロックフェラー財団
２．モルガン財団
３．デユポン財団
４．メロン財団
５．シティコーポ・ニューヨーク金融資本グループ

このユダヤ系東部エスタブリッシュメントの力がどれほど大きなものかということは、世界の大企業がことごとく彼らの支配下にあることからもわかる。世界大企業５０社の内２１社、上位２０社のうち１３社のアメリカ企業が独占している。その１３社すべてがユダヤ五大財閥系なのである。

そして、さらに注目すべきなのは、これらの大企業がすべて多国籍企業であるということだ。多国籍化の度合いは、売上比率では、７０−２０パーセント、利益比率では９０−５０パーセントが海外活動によって獲得されている。網の目のような組織でスッポリと地球を包みこむ世界多国籍企業はおよそ５００社、うち２４０社がアメリカに根拠を置き、その上位が圧倒的にアメリカ・ユダヤ資本の支配下にあるのだ。しかも、ロイヤル・ダッチ・シエル（英蘭）、ＢＰ（英）など諸外国の巨大多国籍企業も、同様にユダヤ資本の強い支配を受けている。

世界ビジネスはユダヤ資本の国際的な寡占体制にあり、その中心にアメリカの国際ユダヤ資本がどっかりと腰をおろしている。軒並み慢性的な財政赤字を抱えて悩む諸国政府を尻目に、彼らは富を蓄積し続けている。それはすでにどんな国家をもしのぐ、世界最大の勢力なのである。