小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

　 アメリカは、アメリカにも劣らない日本国民の「野獣性」を恐れて、日本国民に「日本国憲法」を与え、この「野蛮な民族性」を封じ込めた。だが、直ぐにこの間違いに気づく。ソ連との冷戦が始まったからである。勝者の論理とは、何とも身勝手な都合のよい論理である。日本軍を武装解除したまでは、よかったが、「第９条」付きの憲法を与えてしまったのは、大いなる誤算だったとも言える。日本民族の「野獣性」を利用しようにも、これができない。しかも憲法改正がしにくい「硬性憲法」の「硬性」の所以である「第９６条」が立ちはだかった。
　 アメリカのもう一つの誤算は、日本民族が、ひょっとしたら「ユダヤ民族」のルーツと関係があるのではないかということであった。真相は定かではないが、ＧＨＱ（連合国軍最高司令部）が、皇室に守られている「三種の神器」の「鏡」の裏に刻まれた文字を見て絶句したというのである。何と「ヘブライ語」で書かれているらしい。アメリカの敵と思っていた日本民族が、実はルーズベルト大統領が救出しようとした「ユダヤ民族」のルーツに深く関係しているのに気づかされたというのである。ドイツのヒットラー、イタリアのムッソリーニと「日独伊防共協定」を結んでいた日本の東条英機首相が、「ビザ」を大量に発給して、「ユダヤ人」を助けていたという事実が判明したのは、すでに「Ａ級戦犯」として絞首刑に処した後であった。
　 このため、アメリカは、東条英機を合祀し靖国神社に日本の首相が公式参拝するのを批判も非難もできななくなった。
　 そもそも、ユダヤ民族と日本民族は、明治維新以前も以降も、「敵対関係」にはない。それどころか、明治維新前夜、長崎にいたスコットランド系のユダヤ人商人、グラバーが、伊藤博文ら長州藩の若者５人（後に「長州ファイブ」と呼ばれる）をイギリスに密航させ、勉強させている。「三菱財閥」は、創設者の岩崎弥太郎以来、「軍需産業」を通じて密接な関係にあった。日露戦争時には、ユダヤ系のクーン・ロエブ商会（いまのリーマン・ブラザーズ）が、戦費調達に尽力し、関東大震災の復興にも協力してくれている。
　 ちなみに、リーマン・ブラザーズは、ライブドアの堀江貴文が、ニッポン放送株買い占めの軍資金となる資金調達に背後で協力していた。