小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

十五日付、十七日付の記事も含めて、日韓関係、日中関係の記事はどうしても日本批判の調子になっている。

これには、東京にいる欧米特派員たちの情報ソースが概して、左派系の知識人や大手メディアであることが影響しているだろう。彼らは日本語の壁もあって、取材先として多少なりとも英語の話せる相手を探すことになるが、英語で発信できるのは圧倒的に左派系知識人が多いから、その意見を代弁しがちだ。

これに反して、十一日付の東京大空襲の記事は大惨劇の実態を克明に描き、戦争被害者としての一般日本人の気持ちをよく伝えている。

生き残り被災者から六十年前の悲劇を聞きだしながら、一夜にして十万人以上の市民を無差別に殺した米軍の戦争犯罪性を問うている。

この記事を読んだ欧米の人々はこうした事実を初めて知ったのではなかろうか。これまでのタイムズ紙上では日本のナショナリズム批判の記事が多く見られたことを思えば、これは大きな様変わりだと言える。

英国の新聞の中ではこれまでフィナンシャル・タイムズが一番よく日本関連記事を掲載してきたが、経済記事とせいぜい経済絡みでの政局動向が中心。

その他のメディアでは、通信社の配信記事程度の内容がほとんどであり、それだけに、タイムズ紙の取り上げ方は欧米読者に対して大きなインパクトを持っていると考えられる。