★★★朝日新聞を検証しよう！★★★

その甲斐あつてか、２００６年年末には佐田行革大臣の事務所経費問題が火を噴き、同時に起こった本間税調会長の不祥事がTVメディアの大きく取り上げるところとなり、内閣支持率が落ち始める。

そこで、年明けに安倍総理が憲法改正に関する発言をしたら、２月には年金問題が出てきた。

しかし、メディアも民主党もここでは騒がず、選挙が近づくまで待った。
まさに、「矢を引き絞るが如く」戦機を待ち受けたわけである。

このように反安倍陣営はまさしく「大戦略」をもって臨んできていたのである。
特に朝日新聞からはまさに、「これでもか、これでもか」とばかり執拗な攻撃が繰り返され、徐々に他のメディアやテレビにも影響を広げ始めた。

そこには北京、ワシントンの意向がスムーズに日本のマスコミに反映されるよう整備されたシステムがあるかの如くであった。

朝日は５０年前から「反岸信介」がアイデンティティーのメディアであるから、元より「反安倍」であるのは明白だった。…