南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

店ちゃん家は、戦前は十二大財閥を遥かにしのぐ金融を中心とする優良企業の株式を大量に保有しており、日銀の株式も４７％を保有。

さらに御用地と呼ばれる店ちゃん家保有の山林面積は栃木、群馬二県の合計に匹敵し、農地は奈良県の全耕地面積相当分はあった。ＧＨＱは、こうした店ちゃん家の資産を見て、その金銭欲の大きさに驚いた。

また日本の敗戦が確定的となった昭和十九年一月の段階で、既に店ちゃん家は木戸幸一に命じて資産の海外逃避を進めた形跡があり、横浜正金銀行を通じてスイスやラテンアメリカに相当額（当時の貨幣価値で４１百万ポンドという説もある）が逃避された。

当時ナチスの潜水艦Ｕボートや日本の潜水艦で原爆の原料や設計図をドイツ・日本間で盛んに輸送を繰り返しており、これに載せれば、金塊の輸送など容易であったろう。

ポール・マニングによれば、日露戦争で戦勝の味を占めた日本は、財閥も軍部も国を挙げて石油、鉄、アルミ、食料、艦船、航空機など大規模戦争が継続できる国家経済態勢の構築に邁進した。

また明治末期から急速に天皇の神格化と国家神道を進めていったが、これも大規模な戦争ができる態勢づくりの一貫。

先の大戦は、関東軍の暴走や東條英機の専横など、とかく軍部の独走が戦争の悲劇に国民を追い込んだが如く言われるが、真相はそうではなく、財閥も、政治家たちも大規模な世界侵略戦争ができる態勢を、何十年もかけて意図的に作り上げていったものであることがわかる。

店ちゃんは、たとえば大本営と出先の戦艦上の司令官間の無線のやりとりを傍受していたりして細かい戦況までよく知った上で、御前会議に臨んでいた。

マニングによれば、ＧＨＱはこのように実質的に店ちゃんが戦争を細かく指揮していたのは知っており、天皇が戦争責任を結果的に問われなかったのは、ＧＨＱの政治的な思惑によるとしている。