南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

内藤 良一（ないとう りょういち、1906年12月26日 - 1982年7月7日）は、日本の陸軍軍医大佐。防疫給水部731部隊で活躍。戦後は日本ブラッドバンク
（ミドリ十字）を設立。医学博士。

1937年（昭和12年）からヨーロッパ、アメリカで研究、情報収集をしていた。帰国後、東京・戸山の陸軍軍医学校防疫研究室の主任に就任。終戦まで満州の731部隊で石井四郎中将の右腕として、国際法違反の人体実験に関与したとされる。香港映画 「黒い太陽731」においては、内藤自身が女性器を通し空気を送り込むことで、女性の腹部を破裂させた等の描写がある。

1945年（昭和20年）8月、大本営作戦参謀・朝枝繁春に撤退を告げられ、731部隊は幹部とその家族とともに引き揚げた。

敗戦後、内藤らは、精力的にGHQに働き掛け、731部隊の研究実験データを差し出すバーターとして、GHQ側は関係者全員の免責を決定した。アメリカ留学時代の得意の英語を生かした内藤の交渉力がものをいったとされる。

生物兵器のデータがソ連に流出するのを食い止めると同時に自らの活用を考えていたアメリカは、全員を戦犯から除外するのと引き替えにして全てのデータを入手した。GHQは、「このような貴重なデータを入手するためにわれわれの出費は700ドルの端金にすぎなかった」と語っている。東京裁判でも731部隊員は一人として裁かれることはなかった。

1950年（昭和25年）、大阪の茨木市で開業医をしている内藤の所に宮本光一（日本特珠工業社長 / 陶器製爆弾、石井式濾水器製作）、二木秀夫（731部隊二木班班長、右翼系政界誌「政界ジープ」の発行者）が訪れる。

この2人の尽力を得て、内藤は厚生省、日本赤十字、GHQに働きかけ、同年11月に「日本ブラッドバンク社」を設立し代表取締役になる。朝鮮戦争の朝鮮特需のまっただなかで、負傷兵に大量の血液が必要とされたために遺伝子工学的手法による自らの発明した人工血漿装置により株式会社化されることとなった。

のちにこの人工血漿装置が当時から非加熱使用であった為に肝炎の問題や薬害エイズの発端となり社会問題となった。

1954年（昭和29年）、厚生省とのパイプにより血液製剤を薬と同じように健康保険の対象にすることに成功する。また戦後の731部隊関係者は、東龍太郎東京都知事はじめ、鈴木俊一など戦後政治の名立たる関係者をはじめ、日本医師会及び各地域の医師会の枢要ポストにおさまっていた。

1964年（昭和39年）、日本ブラッドバンクは社名をミドリ十字に変え、会長となる。731部隊出身者が多く、前述の二木と北野政次は取締役に就任の他、数十人が社員となった。

後にアメリカ・アボットラボラトリーズ社から血液製剤部門を買収し、子会社アルファ・テラピトゥク社を設立し、日本での血液産業では業界第1位の大企業となった。その後、太陽神戸銀行から会長が送られ、自らは社長に就任。さらに厚生省からの天下りの引受要請については、当初は受け入れに難色を示していたが、許認可などで不利に扱われたために後年受け入れたことは、谷沢永一なども指摘している。また、淀川キリスト教病院設立時において、資金面で奔走した。

1983年（昭和58年）、内藤の死後、松下廉蔵（厚生省薬務局長からミドリ十字社長）など多数の厚生省出身官僚の幹部らにより経営権の実権は握られることとなったが、そこでの政・財・官の癒着構造が、当時エイズ感染の危険性を指摘されはじめていた血友病患者らによる非加熱製剤の使用を許容させることとなり、また当時の加熱製剤自体が新商品であった要因も加わり、その後、ミドリ十字をはじめ化学及血清療法研究所、バクスタージャパン（日本トラベノール）、日本臓器製薬、カッタージャパン（→バイエル薬品→バイエル社）など主だった企業による薬害エイズ事件が引き起こされることとなった。

(wikipedia参照）