南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

http://www.history.gr.jp/nanking/books_bunshun9809.html

　 この中華料理屋の入っているビルは、アメリカ唯一の全国紙「USAトゥデイ」の本社のすぐ隣。
　 店は貸切だが、その前は結構人通りが多く、この日本人糾弾集会に関係の無い、通行人も思わず足を止め、これらおぞましい写真が目に飛び込む仕組みになっている。
　 写真に添えられたアピール文を読むと、更に驚かされた。

　 「日本軍による残虐行為の犠牲者は南京での30万人にとどまらない。
　 アジア全体で見ると、日本の非人道的殺戮行為に犠牲者は三千万人に達する。
　 このような極悪非道を重ねながら、日本政府は公式の謝罪を拒み、被害者に対する補償も全く行っていない。」


＞＞三千万人！！ 　 これは嘘。嘘は嘘と主張していかなくてはならない。

　 南京事件の犠牲者数については、中国政府が一方的に30万人という数字を誇大宣伝しているために、いつの間にかアメリカのマスコミでも、この数字が定着してしまった感がある。
　 それに追い打ちをかけるように、「三千万人ものアジアの民の命を奪った日本軍」というキャンペーンである。
　 歴代の総理や日本政府が有効な手立てを講じてこなかったツケが、ここにきて一挙に噴出したようだ。
　 なぜなら、日本人の戦争責任があっという間に、百倍に跳ね上がってしまったからである。
支援した財団の正体

　 先ほど、主賓席まで同行した夫妻のもとには出席者が盛んに挨拶に訪れている。
　 バーテンに聞くと、華僑商工会の会長夫妻とのこと。
　 しばらくすると、一足先に会場に入っていた友人が連れの女性と共に現れた。

　 「まぁ見方を変えれば、アメリカ国内で力を増してきた中国人への警戒心を和らげ、中国とアメリカが手を握るためには、共通の敵が必要なわけで、日本をスケープゴートとして上手く使ったってわけだ」
　 彼女は自分の知らない大きな政治組織によって操られていたことに全く気付いていない、お人好作家のタマゴってわけだ。」
　 「いったいどういうこと？」
　 それに論文執筆中の活動費を負担したジョン・アンド・キャサリン・マッカーサー財団といえば、有名な左翼支援団体よね。
　 その上、彼女の本の出版社は中国市場への参入を虎視眈々（こしたんたん）と狙うマスメディアの大物ルパート・マードックの傘下にあるときている。これだけ言えばおわかりでしょう。」
　 早速、この話の裏を取るべく、米議会の調査局や中国に詳しい民間の研究所を回り調べることにした。
　 その結果、議会調査局で判明したことは、中国の人民解放軍が1982年の「軍事統合政策」のもとで、1万社を越える企業を発足させ、対外ビジネスに本格的に参入したこと。
　 特に、1985年に軍事予算が大幅に削減された後は、あらゆる手段を講じて外貨を獲得する必要性に迫られ、軍の関連会社の多くがアメリカで非合法ビジネスに従事するようになったという。
　 もちろん、シティバンクやバキスタン・ロビンス・アイスクリームなどアメリカ企業と正規のジョイントベンチャーを組む場合もあるが、中には麻薬や兵器の密輸、騒乱工作、情報や技術のスパイ活動に関与するケースも後を絶たないようだ。
として、チャン女史に資料提供を行い、講演会を企画している２つの団体は確かに、中国政府から資金提供を受けていることが確認された。
　 また、旅費を負担した財団の実態は不明な点が多いが、その財源に中国がアメリカで行って非合法ビジネスの資金が流れていることは、ほぼ間違いが無いようだ。
　 更にその活動にアメリカも関与している点では、複雑な背景が隠されているのだが、要は、日本に批判的な諜報機関の一部が中国と手を握っているようなのである。