南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

(google参照）：

「ポール・マニングによれば、日露戦争で戦勝の味を占めた日本は、財閥も軍部も国を挙げて石油、鉄、アルミ、食料、艦船、航空機など大規模戦争が継続できる国家経済態勢の構築に邁進した。

また明治末期から急速に天皇の神格化と国家神道を進めていったが、これも大規模な戦争ができる態勢づくりの一貫。

先の大戦は、関東軍の暴走や東條英機の専横など、とかく軍部の独走が戦争の悲劇に国民を追い込んだが如く言われるが、真相はそうではなく、財閥も、政治家たちも大規模な世界侵略戦争ができる態勢を、何十年もかけて意図的に作り上げていったものであることがわかる。

昭和天皇は、たとえば大本営と出先の戦艦上の司令官間の無線のやりとりを傍受しして細かい戦況までよく知り尽くし、御前会議に臨んでいた。マニングによれば、ＧＨＱはこのように実質的に天皇が戦争を細かく指揮していたのは知っており、天皇が戦争責任を結果的に問われなかったのは、ＧＨＱの政治的な思惑によるとしている。」