南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

まず始めに、極東軍事裁判は「軍事｣裁判であり、法律の適用外の茶番劇であったことを指摘しておこう。
たとえば、極東軍事法廷の設置憲章では、
第１３条（証拠）
　 （イ） 　 証拠能力 　 本裁判所ハ証拠ニ関スル専門技術的規則ニ拘束セラルルコトナシ本裁判所ハ迅速且ツ適宜ノ手続ヲ最大限度ニ採用且ツ適用スベク、本裁判所ニ於テ証明力アリト認ムル如何ナル証拠ヲモ受理スルモノトス被告人ノ為シタルモノト称セラルル容認又ハ陳述ハ総テ証拠トシテ受理スルコトヲ得

つまり、「証拠は、客観的証明は不要、裁判官が証拠と認めれば証拠として採用する」となっている。
完全な、リンチだったのである。

さて、東京裁判では、日本軍の南京侵攻を国際法上裁けないため、ホロコーストを捏造したのである。
つまり、日本の主権が及んでいる上海租界に対し攻撃を仕掛けたのは国民党軍であり、日本軍が領土防衛のため、国民党軍に反撃を加え、国民党軍の上海租界空爆の発進基地であった南京を攻撃したことは、国際法準拠の正当防衛行為であったからである。
このため、戦闘行為外の罪状を捏造する必要があり、Timperleyのスパイ本が、ナチのホロコースをまねる証拠として活用されたのである。国民党のスパイによる捏造プロパガンダを証拠としたのである。
勿論、南京は戦闘であり、人種抹殺のホロコーストとは、全く関係ないが、リンチの口実として、捏造本を証拠にホロコーストを仕立てあげリンチとして処刑せざるを得なかったのである。

そして、数値証拠として持ち出されたのが、米国傍受の、例のTimperleyの検閲引っ掛け電文の転送電文であった。この引っ掛け電文は米国が傍受した日本の認識を示す証拠として利用され、国民党の検察官向哲浚は「知っていて止めなかった」という言いがかりで、執拗に広田外相や松井軍司令官の処刑を求めたのである。

このとき以来、中国では「南京30万」という数値が徘徊しだしたのである。つまり、中国の主張する「南京30万」という数値は、Timperleyの検閲引っ掛けのために使用した、全く根拠のない「長江流域での30万」であり、これが転送を経て、米国傍受の広田転送電文となって、米国発のデータで「南京30万」に入れ替わったのである。要するに、根拠のない捏造数値が世界中を回っていただけなのである。
これ以後、中国では、必死になって、30万への数値あわせが行われているのであり、「事実を積み重ねて30万」ではなく「30万への数合わせ」が行われているだけである。

東京裁判では、スマイス推定の便衣兵800＋民間2000という当時の調査結果や、ナチ・ジーメンスの兵器セールスマンであったラーべの一声数万人などといった数値をもとに、マッカーサーが一存で指名した裁判官により、リンチのために、いい加減な数値が公正な検証を経ることなく、恣意的に証拠と採用され、各人の判決により異なる12万とか19万とかのいい加減な数値が使われているが、どれも後世の公正なな検証・裁判批判に耐えられるものではないのである。