南京大虐殺・従軍慰安婦強制連行の嘘

マレーシアの反応
マレーシアの前首相で東アジアサミットの提唱者でもあるマハティールは毎日新聞の取材に対し、「首相の靖国神社参拝は、中国だけでなく、韓国も怒らせてしまう。日本が行ういつかの行為は、日米同盟を継続するのに役立っているのだろうが、米国の支援者である韓国を敵に回すことになってしまう」、「首相である限り、自分を公的な自分と個人である自分を分けることはできない」(毎日新聞2005年12月9日)[4]と述べたり、他所でも「日本は戦争で傷ついた近隣諸国の感情を考慮するべき」、「死者を弔うのはどこでもできる。近隣国の不安をかきたてない方法があるはず」（朝日新聞2005年8月3日）と述べたりした。

その他の国々の反応

肯定的意見
インドネシア外務省のアジア・太平洋アフリカ局長のプリモは小泉首相(当時)の靖国参拝を「特別な出来事ではない」と述べた。（ＮＮＡニュースフラッシュ、2006年8月15日）

否定的意見
ポーランドのゲレメク元外相：「小泉首相の歴史認識には、ヨーロッパ人として疑問がある」、「日本が第２次大戦で果たした役割は変えることができない。その点をヨーロッパは重視してきたんです」(日本テレビ2006年8月16日)
イギリスのジェレミー・ハント議員(保守党、日英議員連盟メンバー）：「靖国参拝にこだわるのはばかげています。なぜなら、中国はその点を利用していますから」、「日本ほど成熟した国なら、靖国参拝は国内で議論できます」(日本テレビ2006年8月16日)
ドイツのシュミット元首相：東京で演説した際靖国問題に触れ、「日本は過去の戦争責任を曖昧にしている。そのため、国際社会において、真の友人がきわめて少ない」と述べた。(『欧米メディア・知日派の日本論』ニューズウィークの記事を転載したもの)。
オーストラリアのダウナー外相：「小泉首相には、豪州はＡ級戦犯がまつられていることを憂慮しているし、地域の人々の居心地を悪くしていると伝えたのだが……」(朝日新聞2006年8月16日)
新聞ではアメリカのワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ＵＳＡトゥデー、ロサンゼルス・タイムズ、クリスチャン・サイエンス・モニター、イギリスのフィナンシャル・タイムズ、ガーディアン、フランスのル・モンド、ベトナム・ハノイのアンニン・トゥドー、タイの英字紙バンコク・ポストなどで批判されている。[5]。

貴方の意見を教えてね、、算数を教えてくれたみたいに、、ね。