日本の左翼と特亜３国の不適切な関係

自民党の支持が徐々に増えているようだ。もっともマスコミの世論調査だからどこまで信頼できるかわからないが、少なくともマスコミが対象とする左派世代でさえ、安倍政権に高評価をしている、と言えるだろう。

マスコミはその現実を知りつつも安倍政権批判を続けている。内容としてはアベノミクスではインフレになり国民生活が苦しくなる、ハイパーインフレになる、と言ったことでの批判だ。当然安倍政権ではそうならないために手段を講じているが、それを無視して最悪シナリオの一面だけを取って批判するという、相変わらずの卑劣な政権イメージダウンを図っている。

景気の気は気分の気と言われるだけに、国民が期待すれば景気も良くなる。きちんと政策立てている現政権の悪口を言い続け、国民の気分をそぎ落とそうというのが今のマスコミだ。マスコミがこういう活動をすれば、国民の消費意欲も下がってしまう。そうなったらどんな良い政策であっても必ず失敗に終わる。マスコミは日本経済が良くならないように仕向け、それによって安倍政権を退陣させようという思惑があることが明確に見て取れる。

最悪を想定するのは当たり前であるし、それも考慮して相当練りに練った政策を進めているのは見ての通り。もちろん初めてのこともあり不確定要素も多い。しかし最初からそれを否定し失敗を目論むなどとんでもない話。政権発足後100日のハネムーン期間を無視して保守潰しに走る左翼マスコミや特亜の在日はますます国民から離れていくだろう。

今ならば、マスコミはむしろ国民に消費意欲をかき立てるようにすべきところである。なのに国民の不安を煽り日本の国力を落とそうというのだから、特亜工作員とまで呼ばれるわけだ。

安倍政権になって株が上がったが、真っ先に株を買いだしたのは外国勢、１月に入って国内の個人投資家だという。日本国内ではマスコミが安倍政権の経済政策に否定的な論表ばかり流すから、国内での動きは少なかった。しかし正当に評価する海外では、安倍政権発足と同時にこれは買いだ、と認識したのである。どれだけマスコミが日本の成長にとって邪魔な存在か、こうした動きからもわかる。

マスコミからしか得られない情報もある。しかしマスコミはその立場に乗じて情報操作をし続けてきた。今の時代、ネットがある。国民はマスコミの報道が真実かどうかを調べ、彼らの操り人形にならないよう、理論武装しなくてはいけない。もう受動的な態度ではダメなのだ。

国内にいる大量の敵に勝つまで、総力戦でやっていこう。