日中関係

四川ブタ連鎖球菌伝染病

【大紀元日本8月8日】Ｓｏｕｎｄｓ 　 Ｏｆ 　 Ｈｏｐｅラジオ放送局が伝えるところによると、元米国情報機関高官ジョン・ロフタス氏は、８月３日、ＷＡＢＣラジオ放送局の全国同時放送の取材番組・ジョンバチェラーショー における取材に対し、中共軍部が四川省において生物化学兵器のテストを行っているという米国情報部の見解を明らかにした。

米国司法省元検察官でもあるジョンロフタスは、かつてNATOとＣＩＡの極秘文書に接する機会があり、現在個人弁護士として、ＮＧＯ組織と共に、正常ルートを通して政府の極秘文書の開示許可を得るために尽力している。

異常に高い死亡率の四川省ブタ感染病 　 ― 　 消えた３か村

ジョンロフタス氏の分析によると、四川のブタ伝染病について、中国政府は、ブタ連鎖球菌が引き起こしたと発表しているが、伝染病の感染範囲の広さと異常な死亡率の高さについて、当局は信用するに足る説明を行っていないと言う。

8月5日付けニューヨーク・タイムズは、感染病専門家のコメントとして、病原体の突然変異の可能性を指摘し、また病症も通常の病症と異なっており、異常に高い死亡率から見て、当局が発表した連鎖球菌の以外の原因が考えられると指摘している。さらに、ＷＨＯの獣医のヨルゲンシュルント医師も通常の連鎖球菌に起因するブタ連鎖球菌の感染規模は、より小規模なものであるはずとの見解を示している。

現在、ＷＨＯは、四川のブタ伝染病の患者あるいは死亡者、ブタの標本などの提供を求めているが、中国政府はこれを一切拒否しており、 その上メディアの報道も封鎖している。中国政府当局は、この急性伝染病をすでにコントロールしているとの認識を示しているが、ＷＨＯ組織のスポークスマン・トンプソン医師は、「このような結論に至る十分な情報を得ていない」と反駁した。

ジョンロフタス氏によると、ロシアは、原則として、すべての畜産農場の全面隔離もしくは閉鎖を要求している。
北京自身も四川のブタ肉の入京を禁止しているという。

ジョンロフタス氏によれば、米国の情報部は、このすべてが上海で研究、開発されたある種の生物兵器に起因しているとの疑いを抱いている。実際、研究・開発の過程で、中共軍部は、開発された細菌兵器のテストを四川省で行っている。また、中共軍部は、すでに感染地区である資陽地区を封鎖して、 少なくとも3か村を消滅させ、村民らもすべて村から消えたという。

中共の細菌兵器開発の歴史

米国モントレー研究センター・非拡散生物化学兵器プロジェクトの上級研究員・エリッククロディ氏は、1999年11月、米国国家情報委員会における証言の中で、中共が生物化学兵器の開発と防御のための機関として、中国微生物流行病学研究所を持っていることを指摘した。 また、中共が公表している国家安全に使用する生物化学兵器の研究と開発の機関には、以下の機関がある：

　 1）国家ワクチンと血清研究所
　 2）上海生化製品研究所
　 3）蘭州生化製品研究所
　 4）長春生化製品研究所
　 5）武漢生化製品研究所
　 6）成都生化製品研究所
　 7）中国科学院医学生物学研究所

クロディ研究員は、また、旧ソ連の細菌兵器予防センターの職員であるケンアリベクの話を引用して、80年代末に、新疆地区で発生した2件の出血を伴う、エボラウィルスはその病毒の一種類）の流行は、ウィルス兵器を開発する実験室における事故に起因すると指摘している。

中国共産党は1984年に生物兵器禁止条約に加盟した。 しかし、 米国RAND CORPORATIONの専門家マイケルスウエイン氏によれば中国は、当該条約を遵守せず、一貫して細菌兵器の開発と備蓄を続けている、と言うのが多くの専門家及び米国の情報部の認識であるという。

最近、 中国共産党の軍部の中心的人物である朱成虎少将が公の席で、米国に対して核攻撃も辞さない旨の発言をしたことは、すでに世界中を憂慮させているが、 中共軍部が90年代以降唱え続けている“超限戦”の手段として、核兵器に加え、 生物化学兵器は、より恐ろしい手段になると言える。
http://www.epochtimes.jp★/jp/2005/08/html/d11338.html
リンクされる方は、★印を取ってどうぞ。

12人感染か

中国衛生部は10日、遼寧（りょうねい）省・瀋陽（しんよう）市の2つの村で、皮膚炭疽（たんそ）病感染患者7人と、感染疑い例5件が報告され、1人が死亡していたことを発表した。11日付で華夏時報が伝えた。

瀋陽市の衛生当局に皮膚炭疽病の疑い例が報告されたのは7月29日。感染者や感染が疑われる人のすべてが牛の飼育、屠殺処理、加工、運搬などにたずさわっており、直接的、間接的に病死した牛の肉や表皮に接触していた。

感染者などが出た地域では、牛が炭疽病に感染していないかを調査し、感染が認められた牛をすでに処理した。

中国では7月、貴州（きしゅう）省、吉林（きつりん）省、寧夏（ねいか）回族自治区でも皮膚炭疽病の感染者が確認されており、衛生部は各地の政府に対し、農業管理部門との連携を強め、感染拡大を防ぐための措置に力を入れるよう求めている。
（サーチナ・中国情報局）

中国の治安は依然「深刻」 　 公安省が犯罪統計発表

中国公安省は１１日、ことし上半期の全国の「社会治安状況」に関する統計を発表。経済発展に伴う貧富の格差の拡大を背景に、殺人など凶悪事件が依然多発し「状況は深刻」（同省スポークスマン）としている。

スポークスマンによると、殺人など罪の重い刑事事件は２１３万１０００件で昨年同期より１・２％減少。殺人は１万１０００件、強盗が１５万７０００件だった。一方、罰金などで処理する軽犯罪事件は２８４万９０００件で約２４％増加。警察当局へ社会不満を陳情するケースが増えたことから、軽犯罪事件の受理数が１６％増の３３８万７０００件となった。
　
また、強盗事件の容疑者のうち、１４−２５歳が約７６％を占めるなど凶悪犯罪における青少年の比率が激増。インターネットカフェの流行や家庭環境の変化など「社会の複雑化」が背景にあると指摘し懸念を示した。（共同通信）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050811-00000175-kyodo-int

若い世代の対日イメージ−中国

中国で1980年代以降に生まれた高校・大学生など若い世代にとって、日本の印象を代表するのは1937年の南京大虐殺で、アニメなど日本の大衆文化を圧倒していることがこのほど実施された調査で分かった。11日発売された国際問題専門誌・環球が伝えた。

調査は環球と大手ポータルサイト・新浪網がインターネットを通じて実施、約8700人が回答した。対象は日本の漫画やアニメなどを楽しみながら育った世代で、彼らの日本への愛憎の度合いを見ることを狙いとした。
　
日本の印象を代表するものについて5つの選択肢から選ばせたが、「南京大虐殺」が79．9％と圧倒的多数を占め、次いで「尖閣諸島（中国名・釣魚島）をめぐる衝突」が11．8％となった。これに対し「アニメ」は4．2％、「ソニーの電子製品」は3．4％、「すし」が0．4％など、プラスの評価を代表するものは1割に満たなかった。日本の評価についても「嫌い」が74．0％に達し、「好感を持つ」はわずか3．2％にとどまった。 　 （時事通信）


日本の若者は、いつまでも平和ボケでは、寝首をかかれますよ。

　 こんにちは

　 かつて日本は敵国の言語ということで、国内での英語の使用を禁止した時代があった。こういう愚かなことはせず、警戒しなくてはならない国のことこそ良く知ろうとすることはとても大事であり何よりも重要なことであろう。

　 支那政府がよく言う『歴史を鑑』として半島や支那と向かい合えば良い。
＊その結果として嫌支・反支になっている昨今なのだが・笑

　 もしこの投稿をロムしている支那旅行予定者がいるなら、それがどこであれ駅か長距離バスターミナルで半日くらいはその人達を眺めてみて下さい。どういう人間がその地域には居て・・どういう行動をし・・どういう暮らしぶりなのかが解るでしょう。（言葉ができれば良いが、出来なくても注意深く観察すれば解るでしょう・・多分）


　 しかし・・ここの投稿に関して言えば、実際の支那人なんてごく僅かでしょうなぁ。殆どは日本人か在日か・・書き込んでいる内容をみれば、それなりに解るもんです。

　 読んでいて面白いと感じるのはやはり双方の国情を理解している人の投稿でしょうな。

　 支那政府批判や在日支那人の凶悪犯罪を非難する“在日支那人”からの投稿を読んだ事はないので、これが彼等の特徴かとも思ってます。

　 っま・・関心を持って注意深く支那を知るということは、非常に大事だということは繰り返しておきます。ご自身の住所や電話番号をためらいなく相手に教えることが出来るなら・・それは立派なことです。あたしは立派ではないので、９９．９９％教えません。なぜならば・・その人民の友人や知人がどんな人民なのか解らないから・・。


　 あたしはそんな自分のことを“差別主義者”だとは思ってはいません。数年前なら日本人の友人から「なんてヒドイ奴なんだお前は・・」っと言われてましたが、昨今の“極悪支那鬼畜達の所業”のお陰で「お前の言っていた意味がやっと理解できた・・」っと言われております。わはははは・・笑


　 次は在日の正体を広く認識させてやろう♪
＊今の時代・・ネットで検索すれば殆どの情報は入手可能でしょう？右であれ・・左であれ・・双方の主張を見比べることなど簡単にできる世の中なのだから・・。





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胡錦涛は、日本が怖い、小日本と蔑視するその日本を怖がる小心者である。

小泉首相が昨年中国の胡錦涛主席と会談する際に「来年時期は別として靖国参拝を行うが、それでもよいか」と断った上での会談であった。

昨年の秋、中国の胡錦涛主席との会談の前に、初めて強烈なカードとし靖国参拝」を使用したとある。
　 小泉氏の側近である飯島秘書官の話では、昨年の秋に中国胡錦涛主席との会談を前に「小泉首相は時期は別として２００５年も靖国神社を参拝する考えだ」と伝え「それでも不都合でなければ会談を受ける」と伝えた上で会った」と話した。

　 中国側首脳は、いつもの2枚舌外交で、小泉首相の「靖国参拝」を認めながらも、「靖国参拝」を問題視するのは、中国人民に対しても、世界に対しても嘘とデマを重ねる行為である。

昨秋の日中首脳会談、参拝継続を事前伝達＝郵政廃案なら解散−首相秘書官が講演

　 小泉純一郎首相の飯島勲首相秘書官は１１日夜、長野県辰野町での会合で講演し、昨年１１月にチリで開催された中国の胡錦濤国家主席との首脳会談について、事前に日本側から「首相は２００５年も靖国神社を参拝する考えだ」と伝えていたことを明らかにした。
　 飯島氏は「チリで胡主席と会う前に（中国に対し）初めて強烈なカードを切った。『小泉首相は時期は別として来年も靖国神社を参拝する。それでも不都合がなければ会談を受ける』と伝えた上で会った」と指摘。中国側も小泉首相の意向を承知して会談開催を受け入れたとの認識を示した。
　 飯島氏はまた、この首脳会談に続く昨年１１月のラオスでの小泉首相と温家宝首相の会談でも同様に、小泉首相の靖国参拝継続の意向をあらかじめ中国側に伝達していた、と語った。その上で「国の指導者たる小泉（首相）が不戦の誓いで靖国神社に行くのは何らおかしくない。多分必ず参拝すると思う」と述べた。
　 一方、飯島氏は郵政民営化法案に関し、「首相は退路を断っている。法案が通らなければ（首相は）廃案で構わない。すなわち衆院を解散するとわたしは勝手に感じ取っている」と語った。 　
（時事通信） - 6月11日23時0分更新
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050611-00000205-jij-pol
（リンクは切れているようです）

neonanashinogonbeiさん、お久しぶりですね。

　 仕事の合間を見ては、投稿してますのでレスが遅れてすみませんでした。

>北朝鮮もそうだが、
中国もほころびが出ているよねえ。
こうした状況は、過去にもあったと
思うのですがねえ。
学習は出来ないのでしょうか？
歴史は繰り返すですな。
まあ、その方が、平和は、訪れるかもしれないな！ <

　 学習はできないようですね、何が学習できないかと言えば、他ならぬ「中華思想」でしょう。

　 自己中、傲慢不遜、阿Ｑ的思考方法など、清末期においてもその自己中心的な他国を見下した行動が命取りとなり大きく遅れをとったということでしょう。

　 少し経済的に発展したかと思えば、また阿Ｑ思想が頭をもたげる。

　 あと国民的な汚職、利権、腐敗、博打好きな体質は直らないでしょう。

　 地方の共産党幹部が農民をいじめ重税を科す、権力を欲しいままにする、中国の歴史の繰り返しでしかない。

　 農民、労働者をかいほうするということで中国共産党が政権を握ったが、デマとプロパガンダで固めた農民、労働者搾取政党だったということでしょう。

　 こんにちは

＞外国人の犯罪にたいして法整備をすすめなくてはならないがとんとすすんでいない。

　 マスコミの意識的なスルーも原因かと思います。ロンドンの同時テロのニュースで『○○系イギリス人』という報道をしていましたが、日本もそうすればよいのです。半島系日本人とか・・支那系日本人とか・・ブラジル系だとかを明確にすれば、平和ボケの日本人とて少しは解るでしょう。


＞障害になっているのが在日朝鮮人の存在だろう。

　 毎回・・毎回・・このテの話は聞きます。なぜか通名を報道し、帰化しているのであればまだ良い方で、帰化もせず・・改名もしていないにも関わらず『国籍を明言せず・・本名を隠す報道』がまかり通ることを断固許してはならない。（影に隠れるクズ外国人を抹殺・排除しなくては日本国民の生命と財産は守れない）


＞日本人に指紋の採取が義務づけられるようになる。「まず日本人に適用して外国人の皆様に理解をいただく。」

　 ほぉ〜〜そうですか・・


　 外国人の皆様が理解すると本気で思っているのだろうか？バカなことを次から次へとやるもんだ。日本国民が生活しにくく・・外国人が生活しやすい・・そんな国を作ってどうするんだ？

　 善良な日本国民にも我慢の限界はあるでしょう。支那の中共がいくら独裁強権政治であっても、人民の不満を押さえきれないように・・。


　 一般の日本国民としては、近隣に隠れ住む凶悪犯罪予備軍外国人に対して、常に監視と警戒を忘れないことしか出来ないようですね。

　 しかし・・いつか爆発するんじゃないのかな？いい加減にしないと。まずは投票に行く事でしょうね・・選択肢が無いと投げやりにならず、少しでもマシな所を選びましょう。


＊関西の例の選挙区人達は、またあの執行猶予の女を当選させるのだろうか？

2005/08/10 聯合通信網

８月１０日、中国衛生省が７月中、炭疽病発病例１１４例、
死亡３名と公表した。発生地区は、遼寧省、吉林省、貴州省、
寧夏回族自治区であると。

事後報告のようなものだが、発生した初期、どうして公表しないのか？

真相を隠そうとする本質と中国は新聞報道の自由がないこと、一目瞭然だ！

http://news.creaders.net/headline/newsPool/10A250060.html

多くの中国人が日本で犯罪を犯しても、中国人全てが犯罪者ではなく、良い人もいると言いますが、そりゃ１３億もいれば良い人だっていますよ。 　 つまり、良い人の数と悪い人の数を比較しても意味がないのです。

それと同じで中国に行けば良い人もいれば親日的な人にも出会うでしょう。 　 貴方の論理で行くと１３億の中国人が日本人と知り合いになれば、あの間違った反日感情も多少は良くなるでしょうが、現実的にはそのようなことは不可能だし、問題は共産党政府が嘘の情報を流して反日を煽ることです。 　 民間人がいくら中国に行っても両国関係の発展には何の効果もないでしょう。

逆に、一人でも多く中国に行くより、一人でも多くの日本人が中国に行かなくなるほうがより現実的であり、中国政府もコリャいかんと思い、反日扇動を見直す可能性のほうが高いと思います。

>やはり、一回中国に行ってこの目で見てから日中関係を語りましょう。

お説ごもっとも、・・・・・ですが、裏を返せば、日本のことをよく知らない中国人も日本に行って、一度見てこいということでしょうか？
残念ながら、それはお断りいたします。これ以上、犯罪者が日本に流入することは極めて遺憾です。

その通りです。中国人も共産党独裁政権が大嫌いです。共産党員は毎年数百万人単位で減少しており、すでに６千万人を切るところまできています。１３億の人民を１億にも満たない少数の特権階級が搾取するような国を支持する国民はいないでしょう。しかし独裁政権を非難すれば明日の命もおぼつかない国では、共産党員やそれと結びついた悪徳商人から搾取されて生きるしか方法がないでしょう。

中国の良い評判を聴かないところを見ると、酷い国だということが分かる、外国に対しても、国内の人民にたいしても良いことをしていない。

日中関係を議論する前にやっぱりお互いに相手の事情を一回知った上のほうが言いかと思います。中国経済はすごく速いスピードで発展していますし、中国の全世界での影響力も大きくなってきています。やはり、一回中国に行ってこの目で見てから日中関係を語りましょう。そうでなければ、自分の直感や判断で議論することができなくなり、ただマスコミの情報だけによる間接印象になってしまいます。中国が嫌いな日本人はいっぱいいると思いますが、中国が好きな日本人もいっぱいいます。掲示板になるとなかなかいいことは書かれていないように見えますので、どうしても感情的になったり、偏見が持ちやすくなったりします。ここで変なことを書く変な中国人もいますが、ほかにりっぱな中国人も大勢います。
ま、とにかく一回行きましょうよ。もちろん風俗目当てはだめよ。
（バラエティ番組風）

＞日本人のおかげで、経済発展をする事ができた中国

その通りです。毛沢東の恐怖政治が行なわれていた鎖国時代の中国では、１億人もの中国人が毛沢東の権力欲のために惨殺されました。経済オンチの毛沢東により国土は荒廃し、人民は動物以下の悲惨な生活を余儀なくされました。

そのような哀れな中国人を助けてあげたのは戦後奇跡の経済発展を遂げた偉大な日本なのです。中国の指導者や中国人はアジアのリーダーとして世界中から尊敬される日本を仰ぎ見て、いつかは日本人のようになりたいと願ったのです。しかしそのような憧れは日本人に対する劣等感と表裏一体の関係にあり、民度の低い中国人は日本への劣等感を晴らすために程度の低い反日運動をやって鬱憤を晴らしています。実に情けないことですが、中国は恥ずかしい行動をしていることに気がつかない民度の低い中国人が多くいるクズ国家です。

その通りです。靖国神社は反戦平和の象徴として世界中から敬愛されており、毎年世界中の反戦平和を願う政財界人が参拝に訪れています。しかし、中国のような好戦的な軍国主義国家は平和の象徴への参拝が恥ずかしいのか参拝を逃げています。

中曽根が参拝を中断したとき、中国は軍国主義の復活だとして日本を激しく非難しました。靖国参拝を中断していた頃の日中関係は最悪でした。江沢民の時代です。小泉首相が靖国参拝を再開してから政治経済両面で日中関係は戦後最も良い関係にあります。この良い関係を継続するためにも必ず靖国参拝は継続しなければならないのです。参拝継続して反戦平和を誓えば中国や韓国からも高く評価されるでしょう。

日本人のおかげで、経済発展をする事ができた中国は、

いまだに日本人が中国へ与えてあげている経済援助に頼っている乞食国家です。

助けてもらっていながら日本へ感謝せず、
恩を仇で返す中国人は世界の恥です。

そんな恥知らずな中国人の典型が反日中国人jptmd2004です。

靖国神社で反戦平和の誓いをする日本の首相に中国がいちゃもんをつけるのは、

中国が戦争を望む平和に敵対する国家だからです。

真に平和を望んでいる人は、靖国神社への参拝に反対したりはしません。

反日中国人jptmd2004は、戦争好きが高じて、日本の首相の靖国神社参拝に反対している愚かな中国人です。

中国の発展は日本次第です。共産党独裁政権の汚職と賄賂により実態以上に嵩上げされた捏造経済は破綻寸前です。それを支えてあげているのは偉大な経済大国の日本です。胡錦濤や中国人は自分達を生かしてくれている日本に対して感謝しなければなりません。日本が背を向ければ中国は一気に崩壊してしまいます。だから胡錦濤は日本の機嫌を損ねるのを恐れて、中国人のデモすらできないようにしています。

８月１５日小泉首相は靖国神社に参拝する予定です。靖国神社は反戦平和の象徴として世界中から敬愛されている神聖な場所であり、そこで反戦平和を誓うのは日中友好のために必要な行動なのです。小泉首相が靖国参拝を再開してから日中の友好関係は深まっており、この良い関係を続けるためにも参拝は継続しなければなりません。

反日中国人jptmd2004にあるのは、日本人への憎しみだけ。

jptmd2004の未来は、中国共産党によるjptmd2004に対する抑圧と弾圧で閉ざされている。

極悪非道な中国共産党に最終的には裏切られる愚かな中国人jptmd2004

誇りがあれば 　 ゆすりたかりは 　 せぬものを

大将は 　 金にひろつく 　 癖があり

靖国で 　 いくら稼ぐか 　 関心あり

シナ人に 　 靖国問題 　 関心なし

靖国に 　 参る明日の 　 晴れやかさ

急激に増加している外国人の犯罪にたいして法整備をすすめなくてはならないがとんとすすんでいない。国民の意識がまだ追い付いていないということもあるが障害になっているのが在日朝鮮人の存在だろう。
こんど日本人に指紋の採取が義務づけられるようになる。「まず日本人に適用して外国人の皆様に理解をいただく。」というそうだ。これはあきらかに在日朝鮮人を意識したものだ。この中途半端な存在が外国人犯罪対策の法整備に障害になるだろう。

　 日本ではサスガに人民日報のようにひどい新聞は無いよな。

飼い主の中国様にやってること

　 【大紀元日本8月11日】500km余りに渡って100万人の朝鮮族が居住している中朝国境一帯では、中国の西南部、東南部および西北部に続いて不法薬物がはびこっている。ここ数年、不法薬物の闇取引がこの一帯で急激に増えており、中国警察が押収したものには、エフェドリン、固形ヘロイン、ＭＤＭＡ、“マグ”（麻谷）、モルヒネ剤等々がある。
　 中朝国境で行われる不法薬物の闇取引の検挙がますます増えるに従って、中国警察は北朝鮮が中国に大量の不法薬物を持ち込んでいることを確信した。2005年の前半だけで、朝鮮から入境した不法薬物の持ち込み事件は２１件にものぼり、押収した不法薬物は２００ｋｇ余りにもなった。ある北朝鮮の行商人である容疑者は中国警察から逃れた後、北朝鮮の国境警備隊に捕らえられるところを目撃されている。しかし、しばらくすると、これらの容疑者は再び国境を越えて中国側に出没し、行商を始めるのである。従って、これら容疑者のバックには、北朝鮮軍が控えていると考えられる。
　 北朝鮮の高官たちは、国家と国民が不法薬物取引に従事していることを否定している。中国政府は北朝鮮が“兄弟である隣国”であるが故に、事件を検挙しても、それを“国境を越えてくる不法薬物の行商人”とするだけで、北朝鮮を名指ししていない。一方、北朝鮮側は不法薬物の行商を放任しているため、中朝国境での不法薬物の持込事件は急激に増加しており、中国政府は頭を痛めている。今年六月、中国の官僚は初めて北朝鮮による中国への不法薬物の持込を公に非難し、「朝鮮の地下工場」で生産された不法薬物の押収を命じた。
　 しかし、北朝鮮の経済危機は日を追って悪化しており、不法薬物は北朝鮮にとって欠かせない収入源となっているのが現状である。「朝鮮の地下工場」が軍や政府のお墨付きであれば、その根源を根絶やしにするのは難しいだろう。
　 中国はこれまでずっと北朝鮮への最大の経済援助国であったが、平壌当局は “兄弟のよしみ”を顧みず、大挙して中国に大量の不法薬物を持ち込み、その代価によって急場を凌いでいる。
　 今日の北朝鮮は、“黄金の三角地帯”、“アフガン・パキスタン国境地帯”に次いで、中国に大量の不法薬物を密輸する国外第三の拠点となっている。また、北朝鮮は中国国境とのごく近いところに大規模なカジノを開き、中国の官僚たちを気晴らしにと引き込んでいる。中国の多額の公金と民衆の血税は、中国の貪欲な官僚たちによって湯水のように使われ、金正日当局が張り巡らし敷設したポケットに捨てられている。

　　 ジョージ秋山 　 作

中国とはいかなる国家か ?

この一冊で全てがわかる !

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監修している人が、とってもナイス。

買わなくちゃ。

　 日増しに物騒になる昨今・・特に『曾て侵略したのだからお互い様だ』的な思考で犯罪を正当化するゴミが多くなって来ている昨今・・

　 国外退去や強制送還になった外国人は、あらゆる生体識別を登録し、再度日本国に入国した場合は死刑にする。


　 人権を叫ぶなら・・日本国の法律を守れば良い！

　 国際化を叫ぶなら・・日本以外の国に行けばよい！

　 命の尊厳を叫ぶなら・・再入国しなければよい！


　 ここをロムしている支那鬼畜達とその同胞達よ！お前らは自分達の行いによって忌み嫌われているのだよ・・。自業自得ということだ。

　 どんなに奇麗な服を着ても・・ご立派なことをほざいても・・身体から発散している欺瞞の臭いは消えないのだよ。最近の歌舞伎町をはじめ・・新大久保や川崎・・桜木町はその臭いで溢れている。
（TVでアフリカ救済を飯のタネにしているアグネスのようなものだ、支那の幼児売買は無視するご都合主義のユネスコ大使様）


　 やはり・・『悪臭は元から断つことが大事』なのだろう



、
　

　 郵政は外せないでしょうが

　 アジア諸国という名の『３バカ国家達』のまったく正当性のない強請ネタ＝靖国参拝

　 祖国を棄てて逃げて来て、反日を叫びながら居座るゴミ達。敗訴の挙げ句に「同胞の皆さん！こんな国には来るな！」と喚く在日達・・。なぜ帰化しない者に参政権が？＝在日選挙権


　 各社マスコミの動向に注意しましょう！彼等へも厳しい監視が必要です。

そんな判決があるの？
どれ？

あんたは本当に頭が悪い。
あんたが貼った記事の内容のどこが親中派のないようになってるんだ。単に事実を記載してあるだけで、中国を賞賛も、応援もしてないだろうが！理解力あるのか？
この事実をもってしても、あんたのわけの分からない貼り付けが、事実誤認であることを証明しているだろうが、バカ。

靖国参拝をしてこその小泉首相。
今の時期、郵政民営化の是非を問うための衆院選ならば、事前に靖国参拝をしてその結果も国民に問うほうがいいと思う。どうように、６カ国協議の強硬姿勢、国連安保理の問題・・・言うべきことはすべて言って、国民に判断してもらうべきだと思います。
またそのほうが、郵政民営化だけで戦うよりも、勝利する確立は高くなるのでは・・・

北朝鮮もそうだが、
中国もほころびが出ているよねえ。
こうした状況は、過去にもあったと
思うのですがねえ。
学習は出来ないのでしょうか？
歴史は繰り返すですな。
まあ、その方が、平和は、訪れるかもしれないな！

　 中国共産党脱党者が３５０万人を突破し、中共の内部崩壊に拍車が掛かっている中、横浜で「中国共産党脱党者３５０万人突破応援パレード」を行うというこだ。

横浜中華街パレード：中国共産党脱党者350万人突破応援のお知らせ(8/14)


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　 『九評』（共産党についての九つの論評）は人々に中共の本質を改めて認識させ、全世界の華人が、自発的に中共から離脱する平和的精神運動を引き起こしました。

　 中国共産党を脱党した350万人の勇気ある中国人たちは、心の奥底から堅い決意を表明しました。この偉大なる輝かしい時は必ず歴史に刻まれます。

　 中共独裁政権によって、八千万もの中国人の命が失われました。彼達に追悼の意を表します。もうこれ以上、罪のない人を虐殺することを許しません。中共の暴力による統治はもう要りません。

　 横浜の中華街で皆さんと一緒にしっかりと手をつなぎ、中共を壊滅させ、我々中華民族の尊厳を取り戻し、再び輝かしい歴史を創りましょう。


　 主催団体：
　　　 横浜中華街中国共産党脱党サービスセンター
　　　 中共離脱大連盟（日本）
　　　 大紀元時報
　　　 民主中国戦線日本支部
　　　 中国民主運動海外連合会議日本支部

　 日時：2005年8月14日（日） 　 12：30集合
　 場所：横浜公園（JR関内駅）
　 パレードのルート：横浜中華街
　 連絡先：070-5550-9220（紀） 　 090-6494-6616（張本） 　 090-8103-4062（紀）
　　　　　　 FAX：03-5256-7603

５ 　 「宗教者の不満」
　 中国では、建国以来、キリスト教、イスラム教、仏教にかかわらず激しい迫害と弾圧を加えつづけた、江沢民政権になってからは、余りにも国民的人気を得た「法輪功」に江沢民は嫉妬し、これを迫害し、強制労働所へ送り拷問をおこなった。
七千万と言われた信者は、わずか数年で姿を消した。
　 中国では、多くの言われなき迫害、弾圧を受けた宗教者、信者の不満は、計り知れない。
シドニー中国領事館勤務亡命者の証言↓
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050604-00000092-mai-int
江沢民を審判する世界大連合↓
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/04/html/d25546.html
http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=GN&action=m&board=552022058&tid=cf9qa4nhbfffca5ga5b&sid=552022058&mid=3749
法輪功弾圧の貴重な動画が含まれています。↓
http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=cf9qa4na5aa5ya5ca5hbfafnac&sid=1143582&mid=2407

６ 　 「少数民族の不満」
　 チベット・ウイグル地区などに代表される、中国内での少数民族は、漢人による民族浄化政策などにより、その生存を狭められている。
　 とりわけチベットにおける漢人による地元チベット人への迫害、虐待振りは凄惨であり、国際人権保護団体アムネスティ・インターナショナル、ＥＵ諸国、アメリカ議会など多くの国、団体から名指しで非難されつづけている。
　 領土は取り上げられ、共産主義を押し付けられ、民族として存亡の危機にある民族は数え知れない。
　 少数民族の不満は、けして中国共産党に対する恨みは忘れないだろう。
http://www.tibethouse.jp/news_release/2005/050511_natinal_flag.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050603-00000012-san-int
http://zhuling.cool.ne.jp/xiangbala/xiaoxi/xx0503.htm#20

７ 　 「中国一般民衆の不満」
　 中国共産党内部の腐敗は、共産党が自ら認め最重要課題としているだけに相当なものである。
　 賄賂、汚職、利権にまつわる話は後をたたない。
　 くわえて博打好きの国民性は治らない。
　 また、共産党幹部による海外への逃亡とそれに伴う海外への資金の持ち出しも後を立たないのが現状である。
　 貴重な人民の税金は、共産党による、賄賂、汚職、利権、博打、海外流出に使われている。

中国共産党役員・幹部による腐敗、汚職に関するリンク
http://www.people.ne.jp/2005/01/13/jp20050113_46811.html
http://www.people.ne.jp/2004/12/25/jp20041225_46345.html

中国共産党幹部４千人による海外逃亡、５百億ドルにのぼる海外流失資金
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d67937.html

↓直訴を行う民衆もあとをたたないのが現在の中国社会の実情でもある。
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/07/html/d49763.html


以上が中国共産党が抱える内部の不安定要素である。

これらの中国共産党の抱える深刻な不安定要素は、ほかならぬ中国共産党自身が招き寄せ、つくりだしたことはいくら強調しても強調しすぎることにはならないないでしょう。

そして、これらの中国人民、少数民族、宗教者さらには人民解放軍強硬論者、共産党保守派等による不満は、確実に中国共産党を崩壊へと追いやるでしょう。

　 その他エネルーギー、経済、環境、食料などに話が及ぶと際限なくなるので、中国共産党内部が抱える不満要素に限定してみました。

中国共産党が抱える七つの不安定要素」以前にも投稿したが今後中国共産党の政権運営を考える上で重要かと思いますのでまた投稿します。

現在中国が抱える不安定要素は実にたくさんある。あるというよりありすぎるため、特に中国共産党に対する不満について考えてみました。

１ 　 「中国人民解放軍部の不満」
まず第一にあげられるのが、今年４月に中国少壮軍人劉亜洲などが胡錦涛主席に対して最後通牒を突きつけ、そのことが呉中国福首相による小泉首相との会談キャンセルとなり帰国する事態になったとも言われる中国軍部の不満である。
中国人民解放軍は、建国以来アメリカ、日本などの親米勢力を伝統的に敵国として軍の戦略を育成、拡大してきた。
　 そのため、アメリカ、日本に対する譲歩は、軍強硬派を刺激し、現政権の命取りとなる。
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/05/html/d74497.html
http://nishimura-voice.seesaa.net/archives/200505.html

また退役軍人の現共産党執行部に対する不満も見逃せない。↓
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/04/html/d70267.html
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d95955.html

２ 　 「共産党内部の強硬派と保守派の不満」
胡錦涛政権は、国家主席に就任し、日が浅いこともあり、政権が安定していない。
　 先日の、反日デモでは、党内部の反日強硬派を叱りつけ、そのため、強硬派が面白く思っていない、巻き返しを図っている。
　 さらに、見逃せないのが、毛沢東以来の保守派勢力、現在共産党脱党ブームにより８月1日現在、３３０万人以上が脱党したがその中には、なんと元国家主席である「華国鋒」や毛沢東の側近中の側近と言われた党幹部経験者も含まれている。
　 共産党内部の強硬派、保守派、さらには、脱党ブームによる造反派など、共産党の内部崩壊が起こりつつある。
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/05/html/d72469.html
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/05/html/d17823.html

３ 　 「反日活動、民主活動の押さえ込みへの不満」
　 中国一般人民は江沢民以来、若い世代を中心に「愛国反日憎悪」教育を徹底したため、反日意識が深く刷り込まれている。
　 中国共産党は反日デモを操作・扇動しながら、反日サイトの閉鎖、街頭での反日活動を押さえ込み、これが中国一般人民の不満となっている。
　 また、天安門事件以降民主化活動家が反日活動に関わっているとして共産党が操作・扇動した反日デモを、いつものごとく民主化活動家に責任転換している。
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/05/html/d48972.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050604-00000011-maip-int
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/05/html/d25236.html

４ 　 「農民・労働者の不満」
　 中国では、市場経済の恩恵を受けているのが、4千万の都市住民だが、大多数が未だに貧しい暮らしをしている。
　 中でも、人口のうち9億を占める農民階層の不満は強い。
　 農地を捨てた農民が「失地農民」「民工」となり、都市へ職を求め流入、安い労働力として都市住人に搾取されつづけられている。
　 共産党保守派は、これは、共産党本来のあり方でないと批判、農民、労働者の都市住民との格差拡大は、農民・労働者の強い不満をつくりだした。
　 また、農地を失った農民が警官と暴動、衝突することも、ニュースで報道されている。
　 さらに、多くの農民はその生涯において満足に病院へもかかれないと言う。
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/06/html/d65719.html
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d45666.html

中国： 四千人の汚職幹部が海外逃亡、五百億ドルが流出


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　 【大紀元日本8月10日】中国政府が発表した調査報告によると、改革開放以来、およそ四千人の汚職幹部が五百億ドルを着服し持ち出し、海外に逃亡した事が明らかになった。中央社が7日に報じた。

　 香港東方日報が伝えた北京大学法学部の儲＝（キヘンに鬼）植教授の談話によると、このような汚職幹部は海外で逮捕されても中国に引き渡すケースは非常に少ないという。中国は20カ国と引き渡し条約を締結しているが、汚職幹部の主な逃亡先となっているアメリカ、日本、カナダとの間には引き渡し条約を締結していないという。

　 中国では、横領などの罪にも死刑を適応しているが、死刑囚は引き渡さないという国際慣例のため、汚職幹部の引渡しは一層難しくなっている。

　 さらに、中国の銀行は高額な資金の行方を追うことができず、また高額の現金の引き落としを制限していないことも、横領された資金の洗浄を可能にしている。

　 汚職事件を撲滅するために、これからもっと多くの国と引渡条約を締結し、非暴力犯罪分野の死刑の適応を見直すとともに、金融の監督体制を強化する必要があると法律専門家は指摘している。

http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d67937.html

kagaminiuturisimonoさん、

１９９９に負けないように、

何度でも「九評」を転載して下さい。

しかし、１９９９は都合の悪い記事がでると、

相変わらずだ（笑）

憲法違反は、やめるべきです。