日中関係

ニューヨークは元々ユダヤ人が多く住み以後商業地として発展しUSAの大西洋の玄関となり現在市民もUSAの中で最も多国籍地域でもあり政治的にリベラルが中心である。地元新聞もリベラル一色そのものであり、大多数が民主党支持者という特殊な土地柄でもある。日本でいえば京都や神戸のような強左翼勢力の土地柄。当然共和党政権が大嫌いな地域である。特に現在のブッシュ大統領は選挙の度にこの地域ではコテンパンにマスコミにたたかれている。これらのことからチャイナの工作員の最も活動しやすい土地でもある。

この度の報道は時々出されるこれらのリベラルの左巻き系に近い記事特集として米紙（ニューヨーク・タイムズ）が出したものである。
もちろんこの報道にチャイナの陰がちらついているのは、ワシントンでは把握済みである。
現在この商業都市はチャイニーズの勢力が年々力をもち表立ったチャイナの移民勢力から犯罪組織、共産チャイナの御用組織などが大量に存在している。

政治の中心地の新聞ワシントンポストなどとこの新聞の主張は常に異なるのが実情でそれによってUSA国民はごひいきはあっても両方の情報を吟味してバランスをとっている。ワシントン周辺ではチャイナの工作員の暗躍も正式なロビー活動に表向きとどまるのが実情である。ペンタゴン等でもチャイナ系の情報漏えいに警戒がなされている。既に大量の先端技術がチャイナに盗まれている。クリントンの民主党によるチャイナへの投資応援はチャイナを肥え太らせただけであることが各方面のデータ上でも明らかになり、国防上の問題に発展しており、議会でも様々な形で対策がとられている。ごまかしが聞かなくなったチャイナは現在これらのことからオーストラリアやインド周辺、東南アジアやEUロシア南北米など世界中で工作員を暗躍させ、反日プロパガンダを行っている。

はからずもここに出ているソースの名前は世界のやや左巻き側の報道がどこかを教えてくれている。


最近の日本政府の正等な対応に共産チャイナは世界に対し反日の世論つくりに必死である。しかし世界各国はこれを相手にしていない。

チャイナには、残念なことに既に世界の先進国家の社会では日本たたきは時々黄色人種への攻撃としての意味が内面にあって通商上行われることがあっても、コリアやチャイニーズへの暴力による暴動などのようなことは一切なく、この１２０年以上の通商国交の歴史の中で日本の地位は出来上がっており、不本意ながら名誉白人でさえあった時期もある。これはモラル、方向性、価値観において彼らの理解の範疇であるからなせることであり、チャイナには彼らは異質なものとしか感じておらず現在は覇権主義と経済資源侵略の相手でしかない。コリアとチャイナ以外のアジア諸国及び中東アフリカ南北米諸国においても同様の評価をうけている。これは日本の歩んできた道が各国の理解の範疇であり交戦経験のある国家であっても公正に戦闘を行っており常に両者においてメリットのある交際を行ってきたからである。現在日本との通商国交に自国の利益の無い国家は皆無である。これがどんな方法をとっても覇権主義を目指すチャイナにはたまらなくいやなことなのである。

結果は嘘をふりまいて意味の無い罵倒しか出来ないのだ。

聡明なる諸氏の今後重ねての広い情報収集とチャイナへの警戒不正への対応、広報、世界への情報発信に期待致します。