日中関係

ipl 4350 さんのタイトルに関しての記述趣旨、冷静なる見方に賛同いたしました。一般的には誰でも、自分の家族、身内の者（親・子供など自分に近いほど）が殺された場合、殺した相手を復讐したい筈である（相手を殺し返すことを望む） 　 日本人の例ですが、自分の子供がひき逃げで殺され、ひき逃げ犯人がロクに「謝罪もしない」まま、結果が「軽い交通刑務所で半年程度暮らしただけだった」から、犯人出所後、殺された側（子供の父親）がツケ狙って、そいつを車で轢き当て、身体障害者にしてしまったケース（殺す積りだったようだが、勿論日本国内の事件報道による）では、轢いた父親が「気分がサッパリした」旨の発言もあったように刑務所入り覚悟のカタキ打ち行為＝あだ討ち 　 を果たした。 　　　 戦争状況でも同んなじ心境だろうと思うのです。例えば、日本軍兵隊に殺された中国人自身の身内からすれば復讐心が永久にハタラク心情は、日本人のケースと変わりあるわけがないでしょう。 　　　　　　　 勿論、３０万殺された、５千人だった云々かんぬん確定するのは難行苦行と思われます。 　　　　　　　　　　　　　　 アメリカ軍は、日本の一般無抵抗な庶民を原爆や爆弾投下による「焦土作戦」において、どんな条件（気象、原爆等投下時間、投下エリアの人口密集度など）かを予測（殺し方、虐殺員数までも）したようである。 　　　　　　　　　　　　 ですので、戦争終了後、勝ったアメリカが主体的に、日本人が原爆で何人死んで、爆弾焼き殺しが約何人かを推測できたというのである。 　　　　　　　　　　 以上から、日本軍も勝った（少なくも南京や重慶、武漢等々で、日本軍の侵略による中国人民に対する略奪・人権蹂躙含む爆撃行為での虐殺戦争犯罪行為事実ケースではアメリカと完全に同一視できないとしても（日本軍は勝つのに精一杯だった）日本軍主体で中国人民の虐殺員数をも積極的立場での調査責任があるんではという見解です。 　　　　　　　　　 目下、中国人による日本製品排斥までエスカレート、治外法権下の日本大使館への投石行為はガキの行為で許される筈はないが、上記述べましたようなかかわりも無視するのでは永久的に、両国のどっちかが、滅亡するまで戦争決着するしか無いかも知れませんがね。