日中関係

先進国が、中国の食料事情を信頼せず、自前で食料を持ち込もうとしたことを、事前に禁止するという、オリンピック史上始まって以来、前代未聞の事態がすでに起きた北京オリンピックである。
かつて行われてきた各国のオリンピックで、いまだかつて、開催国に、自前で食料を持ち込んだ国や、そのような歴史が、一度も存在したことがないので、面子を重んじる中国としては、相手の不安感を考慮するより、はるかに自分の面子を優先するだけの理由で、持ち込みを禁止したというのは、世界の誰でも理解可能な推移であることは間違いない。

そこで、中国が、食料持ち込みを禁じたのと同様、今度は、閉会式以前に、選手団とその関係者、関係団体が、中国から出ることを禁止するといった、中国であろうが他国であろうが、自国のパスポートを持つことで、他国での身分保障とと出国が保障される国際間の取り決めを、共産独裁主義国家の人民のような（共産党が認めなければ、国民は国内さえ移動できない）扱いをすること自体、食料を持ち込むなという、オリンピックを傘にきた拘束力を行使することはできない。国際的な取り決めにおいて重大な違反になるだからだ。

確かに、チベット問題へ強弁することは、それなりのヒーローになるという意見も、応酬ではあながち間違いではないかもしれないが、やはりメダルを取った選手ほどヒーローになることはない。かすんでしまう。

だからこそ、メダルをとった国の国民であろうと、メダルを取れなかった国の国民であろうと、関係なく、世界中のオリンピック参加者が一丸となって、中国を刺激して対決色を強めるのも一つの方法としてあっていいが、それと合わせて効果的で中国には手の打ち用のない、オリンピックさえ終われば、さっさと帰ることをやればいい。

黙って中国に恥をかかせてやればいい。黙って中国の面子をつぶしてやればいい。確かに、先進国でない国に、そのような金のかかる芸当は難しいかもしれない。であれこそ、先進国こそが、世界平和の祭典である未来のオリンピック全てに向けた純粋な投資と考え、イニシアチブを取るべきである。

第一、オリンピックの主役は、世界各国のオリンピック選手たち以外の誰でもない。共産党独裁者のために存在しているのでもなければ、彼らが世界で最も独裁者に近いと考える、各国首脳レベルの年寄りのために存在しているのでもない。
このような決定について、では、中国が、最大のスポンサーに対し、そのような選手たちや民間団体を処罰しろといくら強気で言ったところで、そのような約束が世界で守られることはない。スポンサーに頭を下げるのは、開催国の方であって、オリンピック選手でも民間団体でもない。開催国のわがままや便宜を優先して、オリンピック選手をはじめ世界中から見捨てられるようなオリンピックであれば、それこそ本末転倒である。
北京オリンピックは、あらゆる意味で、本末転倒を繰り返す、それこそ世界史上最悪に稀なオリンピックといえるだろう。