日中関係

＞民度の低い支那人の操縦は中共にとって案外簡単じゃないのか？
普通なら毛沢東や共産党のインチキにもっと早く気づくだろう。

「支那は崩壊しない」を前提に対処する方法は、必要にして十分な核抑止力の保有しかありえない。

核をもつ巨大（面積、人口のみ）な暴力国家に対抗手段を欠けば、やがては全面侵略を受け、間違いなく日本人の３分の一以上が虐殺されるだろう。

それを阻止できるのは、日本が核攻撃されれば、シナの巨大都市のすべてを報復壊滅可能な質、量を伴う核抑止力（具体的には、シナを取り巻く近接太平洋深海に展開、遊弋する核ミサイル潜水艦隊と核巡航ミサイル搭載艦艇）の保有しかありません。

こんなものは、日本の意思決定さえあれば数年の短期間と総額４−５兆円もあれば整備保有可能です。

能無し公務員に年間５０兆円近い給与を払っていることを考えれば、年間一兆円くらいの防衛予算は何とでもなります。

そんな予算で、我々家族の命と財産がシナの侵略から守れるなら、これ以上効率的な対策はありません。

やったらやられるの備えをしなければ、話し合いでは、ならず者国家の暴走は止められ無い事が、謝罪無き反日暴動、飽くなき内政干渉、東シナ海、尖閣列島への侵略、在日シナ人の凶悪犯罪等を通じて、日本国民にもやっと理解されるようになりました。