日中関係

支那人の商売上手などと言われた時期もあったが、そんなことはない。
彼らは決して商売上手ではなく、不動産投資や金融投資しか知らないだけだ。
また異国の地においても、政商と化し談合の中で利益を得ているに過ぎない。
支那人が本当に商売上手であるなら米国においても彼らが経済を牛耳っていてもおかしくないはずだ。
民度の低い国ほど華人がはびこっているのがよい証拠だ。

日本は世界において強い経済を持ち、金融資産は莫大だ。
タイやフィリピン、台湾、韓国が迷走を続ける中で、少しのちょっかいで経済を牛耳ることができる。
タイの華人系バンコク銀行などは日本の地銀レベルに過ぎないし、韓国の経済規模ですら東京都並みに過ぎない。
勘違いをしている韓国において大卒初任給は、たかが９万円程度だ。

支那本国攻略の前にアジア他国で華人を追い出し、日系資本が戦略的に経済を牛耳ることは、今では簡単なことだ。

支那は必ず自壊する。政治と経済、政府と民意の乖離がこれほど凄まじい状態で、
国体を保つことなど土台無理なことである。

今こそ大和民族が大東亜の覇者になる時だ。