日中関係

ODA窃盗団・シナに恵む金があれば原潜を


　 しかし、支那は、元来、海軍力は弱体であった。日清戦争の際、北洋艦隊が大日本帝国海軍に敗れて、壊滅し、米ソ東西冷戦中も、「海軍力増強」は、実を上げることができなかった。しかも、潜水艦隊となると、誠に貧弱な戦力にすぎず、日米からも「脅威」とは感じられなかったのである。 　 それは、長い大陸棚という海底の状況が、支那海軍には、マイナスであったからである。水深が浅く、海中深く潜って「隠密行動」する潜水艦には向いていなかったため、潜水艦隊が発達しなかったのである。水深が浅いところで行動してると、直ぐに敵の駆逐艦や哨戒艇などに発見されてしまう。爆雷を投下されれば、海中で撃沈されかねないのだ。 　 どちらかと言えば、「ポンコツ」に近い支那海軍の潜水艦が、いつか海中で事故を起こして、沈没するか、沈没しないまでも浮上して曳航されるような事態が起こるのではないかという予想は、以前からあった。 　 しかし、海上自衛隊のような高度な潜水艦救難艦も持っていないだろうから、大惨事になるとも予想されていた。 　 平成１５年には、今回と同じ支那海軍の「明」級潜水艦「３６１号」が、黄海で訓練中に「機械故障」による事故を起こし、７０人の乗組員ら全員が死亡しているという。もちろん、支那共産党一党独裁の支那のことである。支那海軍も、支那北京政府も公表はしておらず、正確なことは不明ながら、艦内の酸素が急激に減ったのが、事故原因と推測されている。 　 この点、アメリカ海軍の潜水艦隊はもとより、歴史と伝統を誇る日本の海上自衛隊は、世界最高水準の潜水艦探索能力を持ち、旧ソ連海軍からも恐れられてきた。 　 アメリカ海軍や海上自衛隊は、支那海軍の今回の事故により、支那海軍の戦略目標や戦術のほか、どこで隠密行動していたかをキャッチする絶好のチャンスに恵まれた。それでなくても、潜水艦が海中で行動できる海域、海溝は限定されている。そのなかで、支那潜水艦隊の「尻尾」をつかむことができたのは、思いがけない「戦利品」でもある。 　 潜水艦の事故といえば、昭和５０年代、旧ソ連の潜水艦が、東シナ海から日本海に向かう途中、突然、浮上して煙をはきながら、ウラジオストックに向けて航行するのが発見されたことがあり、その際、アメリカ海軍や海上自衛隊が、ソ連潜水艦の潜水航路を捕捉できたという事例がある。 　 それにしても、事故を起こした支那海軍の潜水艦が、いかにも古すぎるのがバレたのは、支那にとっては、大打撃だろう。 　 しかし、侮ってはいけない。支那海軍が、懸命に潜水艦隊の近代化に努めるのは、目に見えている。その費用を日本からの「ＯＤＡ（政府援助）」資金で賄うということもあり得るので、日本は、支那北京政府に対する資金援助は早々に止めた方がよい。バカを見るのは日本国民であるからだ。 　 支那に援助したカネで潜水艦をつくられるくらいなら、日本が、原子力潜水艦やミニ航空母艦を建造・保有した方が、はるかにマシというものである。